自社アプリを開発するメリット・デメリットは？　アプリ開発に適した企業の特徴を紹介

企業がWebサイトを持つことは一般的になりましたが、最近は自社のアプリを導入する企業が増えてきました。スマートフォンで使えるアプリは、最近は自社の商品やサービスを訴求するとともに、顧客の利便性を高めリピーターを獲得するための有効なツールとなると考えられています。一方、アプリ開発には費用もかかるため、メリット、デメリットを知った上で計画的な導入が必須です。

この記事では、アプリのメリットやデメリット、どのような場合に導入すると良いのか、アプリ開発が向いている企業・向いていない企業の特徴を解説します。

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自社アプリのメリット

アプリ開発とは、パソコンやスマートフォン、タブレットなどのモバイルデバイスで動くアプリを作ることです。まずはアプリ開発・導入のメリットについて考えてみましょう。

アイコンがスマートフォンユーザーの目に付きやすい

もっとも大きなメリットの一つは、スマートフォンのホーム画面にアイコンが表示される点です。

多くの人がスマートフォンを持ち歩き、プライベートや仕事で使う現在、総務省の「令和５年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、平日1日にスマートフォンまたはフィーチャーフォンでインターネットを利用している時間は、平均して123分程度、20代では197分以上です。

毎日、長時間にわたってスマートフォンを操作していれば、アプリを利用していないときでも、自然とアイコンが目に入り、企業のことが想起されます。

※出典：総務省情報通信政策研究所. 「令和５年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書＜概要＞」. 2024年,
https://www.soumu.go.jp/main_content/000953019.pdf, （入手日付2024-12-15）

プッシュ通知でエンゲージメントを高められる

プッシュ機能を活用してパーソナライズされた情報を伝えることで、エンゲージメントを向上させられます。

Webサイトの場合、顧客がサイトを開かなければお得情報を知ることができません。メールと連動させる方法もありますが、大量に届くお知らせメールの中に埋もれてしまい、見てもらえないことも多いでしょう。

一方、スマホアプリではプッシュ通知を利用することで、ユーザーに必要な情報を確実に伝えられる可能性が高まります。通知をタップするだけで内容をすぐに確認できるため、顧客のアクセスのしやすさが向上するのもメリットです。

通知が画面に表示されない場合でも、アイコンにバッジ（未読件数の数字）が表示される仕組みがあるため、顧客が情報を見逃すリスクを低減させられます。

ポイントカード・クーポン機能が付けられる

アプリにはさまざまな機能が付けられます。例えばポイントカード機能やクーポン機能を付ければ、これまでのような物理的な会員カードの発行は必要ありません。顧客にとっても、買い物などに必要な機能がスマートフォンに集約されるため、財布がカードでいっぱいになることを防げます。

貯まったポイントやクーポンは、店舗やアプリ内のショッピングでそのまま使えるようにすれば、顧客の利便性はさらに向上します。

スマホアプリならではの戦略が立てられる

スマホアプリを活用することで、ビジネス戦略上、多くのメリットを得られます。前述のプッシュ通知機能を活用した顧客への情報提供をはじめ、スマートフォンの多彩な機能を使って、マーケティングを行うことが可能です。

例えば、スマートフォンは多くの人が持ち歩くため、リアルタイムの位置情報を取得でき、ユーザーの行動パターンが把握できます。また、どのページが頻繁に見られているのか、商品購入までの動線を分析すれば、地域ごとの趣味・嗜好の特性を把握し、商品の品ぞろえやサービスに反映できます。

ブランディングができる

アプリを持つことで、自社のブランディングを強化し、イメージアップにつなげることができます。

現在、多くの企業がWebサイトを所有しているため、Webサイトだけでは差別化が難しい状況です。しかし、アプリを持つことで企業の信頼度が向上します。Webサイトは個人でも簡単に作成できますが、アプリ開発はハードルが高く、リリースには審査が必要である点も信頼感を高める要因です。

さらに、ユーザーがアプリをダウンロードすると、スマートフォンの画面に企業やブランドのロゴが表示されます。センスのよいデザインを採用すれば、ブランドイメージの向上につながるでしょう。

自社アプリのデメリット

アプリにはデメリットもあるため、開発の前に知った上で検討してください。費用や顧客の利便性の面からデメリットを見ていきます。

開発コストがかかる

一般的に、アプリの開発にはWebサイトの開発よりもコストがかかります。アプリ開発ツールを使う、制作会社に外注する、自社開発するなど、開発の方法によってかかる費用はさまざまですが、すぐに売り上げに直結しない場合、費用だけがかさむ可能性があることは考慮に入れておいた方が良いでしょう。

ただし、周知の仕方やアプリの内容次第では時間をかけてユーザー数が増え、開発費が回収できるケースもあります。開発費用の回収まで、事前に計画を立てながら、開発を行うことをおすすめします。

ユーザーにダウンロードしてもらう必要がある

Webサイトと異なり、アプリはユーザーにダウンロードしてもらわなければなりません。ダウンロードは手間がかかるため、ユーザーが断念する可能性もありますが、その前段階として、アプリの存在を知ってもらうことも重要です。そのため、ダウンロードに至るまでの導線をしっかりと設計し、使用することの利便性をユーザーに訴求する必要があります。

そこで、自社のWebサイトからの誘導だけでなく、他の工夫も取り入れることが重要です。例えば、SNSでアプリストアへのリンクを拡散したり、実店舗でQRコードを掲示して読み取ってもらったりする方法も検討してください。

最新情報への反映に時間がかかる

アプリのメンテナンスや変更を行った場合、ユーザーがアップデートをしないと、変更や最新情報が反映されないままとなってしまいます。ユーザーは、自動アップデートの設定をしている場合を除き、アップデートを面倒だと感じることもあるため、反映まで時間がかかる可能性も考慮に入れておかなければなりません。

特にベータ版を公開する場合は、再インストールやアップデートを促すまでの計画を事前に立てておくようにしましょう。

SNSで拡散されにくい

SNSやWebサイトでは、拡散させる機能を使って、多くの人に見てもらえるような工夫ができますが、アプリは容易に情報を拡散させる設計になっていないケースが多いでしょう。

例えば、SNSではシェアボタンを押すだけで、ユーザーが簡単に情報を広めます。一方、アプリには共有機能を備えず拡散を目的としない設計も多いため、そのようなケースでは情報の広がりを期待するのは難しいかもしれません。

もし話題を広めたいならば、SNSを併用して、拡散効果を高めてください。

アプリ開発が向いている企業の特徴

アプリは、どのような企業にとって効果的でしょうか。効果が出る可能性が高い企業の特徴を紹介します。

店舗数やサービス数が多い

店舗や商品、展開しているサービスの数が多い企業ほど、アプリの導入が有効です。顧客にとっては、複数店舗の情報や、商品・サービスを一度に閲覧・購入できる利便性を享受できます。また、企業側にとっては商品やサービスへのオーダーや在庫を一括管理できるのが大きな利点です。

ただし、現在は多岐にわたる商品を販売していない専門店でも、アプリ開発を検討してみるのも良いかもしれません。アプリ開発を検討しつつ、扱う商品やサービスを徐々に増やしていくことで、ビジネスモデルの拡張を図るのも有効な戦略といえるでしょう。

購入頻度やリピート率が高い

購入頻度やリピート率が高い商品・サービスを扱っている場合、アプリによってユーザーの利便性が向上します。

頻繁に買い物をするショップなどでは、一回ごとにWebサイトを開いてお得情報を取得するのは面倒な作業です。その点、アプリならアイコンをタップしてすぐに情報を得られます。アプリならではのプッシュ機能でお得情報の配信ができ、それを見ることでユーザーは購買欲が高まります。

EC事業が主軸になっている

特にEC（Electronic Commerce）を事業の主軸とする企業も、アプリの開発のメリットがあります。住宅のように高額で滅多に購入しない商品には向かない一方、日用品や食品など購入頻度の高い商品では、アプリの利便性が多くの顧客に支持されます。

アプリを活用すれば、顧客はリピート購入が容易になり、通知機能で特典やプロモーションを提供することで利用頻度の向上も期待できます。また、アプリで注文した商品を実店舗で受け取ることで送料を削減できる仕組みにすれば、実店舗へと誘導も可能です。

さらに、EC企業にとっては、アプリで在庫の一元管理を行うことで欠品防止や運営効率の向上が図れます。こうした仕組みを通じて、アプリは顧客体験を向上させ、事業成長を後押しする重要なツールとなります。

アプリ開発が向いていない企業の特徴

スマホアプリの導入は、全ての事業に適しているわけではなく、成功しないケースもあります。完全に「無理」というわけではありませんが、一定の傾向が見られるため、現時点で向いていないと思われるケースについて解説します。

顧客の年齢層が高い

シニア向けの商品やサービスを扱っている場合、アプリの活用が必ずしも効果を出すとはいえません。

シニア層はスマートフォンへの依存度が低く、操作も得意ではない人が多くいます。スマートフォンの利用時間も少なく、さらにはガラケーユーザーも一定数います。

また、シニア層にはオンライン上よりも対面での買い物を好む人も多いでしょう。お得情報もアプリよりはチラシでチェックし、ポイントも紙のカードを使用する方が良いと感じる人も多くいます。そのため、アプリを作っても活用されないかもしれません。

ただし、モバイル社会研究所の「【シニア】70代のスマホ所有率さらに増加し8割を超える」によると、2024年に70代のスマートフォン所有率が初めて8割を超えるなど、シニア層でもスマートフォンの普及率が高まっています。現時点で使いこなす人もいるため、今後、アプリが有効になる可能性はあります。アプリと紙媒体を併用しながら、顧客の動向を注視し、使用比率を変えていく方法も効果的です。

※出典：モバイル社会研究所. 「【シニア】70代のスマホ所有率さらに増加し8割を超える」. https://www.moba-ken.jp/project/seniors/seniors20240318.html, (入手日付2024-12-16).

実店舗がメイン

EC事業を行わず実店舗での販売がメインの場合は、機能を十分に活用できず、効果は限定的です。

せっかくアプリを見て気に入った商品があっても、購入するためのECサイトなどがなく、家や職場から離れた場所に買いに行かなければならないとなると、ユーザーは離れていく可能性があります。

アプリは、Webサイトを含め販売につなげるチャネルを多く持つことで、ユーザーの利便性が高まり、企業も利益を向上させることが可能となります。これからEC事業に参入する場合も、最初からアプリを作るのではなく、事業が軌道に乗ってから検討すると良いでしょう。

アプリ開発とWebサイトとの違い

アプリとWebサイトについて、異なる点を紹介します。それぞれの特徴を知った上で開発を考えることが重要です。

読み込み時間の違い

Webサイトは閲覧時、ほぼ常にオンラインで通信している状態です。全ての情報をインターネット経由でサーバーから取得するため、ユーザーがいる場所の環境やスマートフォンの状況によっては、読み込みに時間がかかることがあります。

一方、アプリはメニュー項目、UI素材、アイコンなどの一定のリソースを端末にインストールして動作するため、通信に必要なのはデータ更新部分だけです。そのため、通信環境にさほど左右されることなく、Webサイトに比べると素早く情報を閲覧することが可能です。

ダウンロードの有無

Webサイトはブラウザ上で閲覧するため、あらためてダウンロードする必要はなく閲覧が可能です。一方でアプリはダウンロードしてインストールをしなければなりません。

アプリはインストールをする際に高速で通信できる環境が必要であり、通信容量を多く消費します。また、アプリがメモリを消費するため、スマートフォンの速度が落ちるケースもあるでしょう。

ただし、前述したようにWebサイトも閲覧時に通信が発生し、長時間見ていると通信容量を全て消費してしまい、必要なときに通信速度が落ちてしまっていることがあります。

アプリとWebサイトでは集客できる層が違う

Webサイトにアクセスしてくる人は、「ちょっと調べてみた」という場合や「あるサービスや商品を調べていたら偶然たどり着いた」というような、ライトなユーザーであることが多くあります。また、Webサイトはダウンロードをせずにいつものブラウザで見られるため、気軽な調べものに便利です。そのため、Webサイトは新規の顧客を集客するのに向いています。

ただし、Webサイトは一度閉じてしまうと、また調べるのが面倒だと感じられやすいため、リピーター獲得につなげることは難しいでしょう。

その点、アプリはダウンロードする手間がかかる一方、一度インストールすればすぐに情報が見られるため、既存顧客の育成に向いています。プッシュ通知の活用により、容易に顧客との接点が持て、さらに購買意欲を促すことが可能です。

まとめ

集客や顧客の利便性の向上、商品管理のしやすさなど、さまざまなメリットがあることから、自社のアプリを開発・導入する企業が増えています。スマートフォンの画面にアイコンが表示されることから企業のイメージが定着しやすく、お得情報をリアルタイムで顧客に知らせることも可能です。開発には費用がかかりますが、ECサイトを運営し、複数店舗を持つような企業であれば効果が見込めるでしょう。

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