適性検査とは？　採用時に実施する方法や注意点、適性検査の選び方を紹介

採用において、適性検査を導入している企業は多くあります。適性検査は、採用時に実施することでさまざまなメリットを得られるものです。自社でも取り入れるか検討している方の中には、そもそもどのような目的で適性検査が必要なのか、また実際に導入した際はどのように行えばよいのかが分からずお困りの方もいるでしょう。

そこで本記事では、適性検査の目的や具体的な方法、注意点などを紹介します。最後に適性検査の選び方も紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

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適性検査とは？

適性検査とは、応募者が企業に入社するために必要な適性があるかどうか、採用の判断材料にするテストです。国語や数学などの学力で測る場合もあれば、意欲や価値観などさまざまな視点から測定する場合もあります。学力の高さと仕事への適性は必ずしも比例しないため、複数の検査を組み合わせて適性を判断することが大切です。

適性検査で分かること

適性検査には、主に能力検査と性格検査の2つがあります。能力検査では論理性や数値能力、一般常識、思考力などを測り、これから仕事を覚える上で必要となる知識や能力が足りるのかを確認します。

また性格検査では、応募者のパーソナリティや仕事に対する価値観、対人関係の傾向などを測ります。入社後に組織になじめそうか、向上心を持って仕事に取り組めるのかなど、その人の考え方や行動が企業に合っているのかどうかを確認することが可能です。

適性検査を実施する目的

適性検査を実施する目的は、新卒・第二新卒採用の場合と、中途採用の場合とで異なります。以下で詳しく解説します。

新卒・第二新卒採用の場合

新卒・第二新卒採用では、多くの応募者の中から面接に進む人材をふるいにかけるために適性検査を行うことが多いです。またポジションを決めずに採用する場合も多いため、配属先を決める目的で適性検査を実施する場合もあります。

最近では、応募者を集める目的で適性検査を実施する場合もあります。例えば適性検査後に応募者に対してフィードバックを行うサービスは、「フィードバックをもらって今後に生かしたい」と考えている新卒・第二新卒者を集めたいときに効果的です。

中途採用の場合

中途採用の場合は、自社の社風に合っているのか、また必要としているポジションに適性があるのか、即戦力になるかといったことを確認するために適性検査を行う傾向にあります。今まで別の企業で働いていた応募者を採用することになるので、中途入社によって社内になじめるのか見極める必要があるためです。また中途採用の場合は経験者を求めて採用するケースが多いため、配属先になじめるパーソナリティであるか確認する目的もあります。

適性検査の実施方法と所要時間

適性検査には、主にWebテスト形式とテストセンター形式、ペーパーテスト形式の3つの実施方法があります。適性検査の形式によって所要時間は異なり、短いもので5分、長いもので2時間以上かかる検査もあります。

適性検査の形式ごとのメリット・デメリットは以下の通りです。

実施方法	概要	メリット	デメリット
Webテスト形式	応募者へ受験案内メールを送り、各自のパソコンでテストを受けてもらう	・どこからでも受験できるため、応募者が受験しやすい ・試験会場を用意する必要がない ・オンライン上で簡単に検査結果の集計・分析ができる	・身代わり受験やカンニングなどの不正を防ぎにくい
テストセンター形式	委託先の適性検査運営会社が用意したテスト会場へ応募者を案内し、会場のパソコンでテストを受けてもらう	・試験を受けるために本人確認が必要なので身代わり受験を防げる ・試験監督が見回りをするので試験中の不正を防げる ・適性検査を他社へ委託できるので採用担当者の手間を減らせる	・他の形式に比べるとコストがかかる ・場所と時間を制約されるので、応募者が受験を避ける可能性がある
ペーパーテスト形式	自社の会議室などをテスト会場にして応募者を招き、用意したテストを受けてもらう	・試験中の様子を見守れるので不正を防げる ・本人確認を行えば身代わり受験を防げる	・紙のテストの準備や試験会場の設営、試験の監督など手間がかかる ・検査結果の集計・分析が手作業になる

適性検査の実施方法は、手間や費用を加味して選ぶことが大切です。また応募者が受験しやすい形式と、不正しにくい形式のどちらを取るかによって、選択すべき実施方法も変わります。

適性検査を実施するタイミング

適性検査を実施する適切なタイミングは、適性検査で得たい効果や情報によって異なります。以下の3つのタイミングごとに詳しく解説します。

書類選考時

多くの応募者に検査を受けてもらいたい場合は、書類選考時に適性検査を実施するのがおすすめです。「試しに受けてみよう」「練習として受けてみよう」といった応募者を集めることができるでしょう。また、多くの応募者をふるいにかけなければならない場合にも役立ちます。適性のない応募者を初期段階で落とせるので、見込みのある応募者の選考に注力できるでしょう。また適性検査によって応募者の特性や性格をある程度判断できるので、面接の際に応募者に適した質問をすることができます。

一方、書類選考時に適性検査を実施すると受験人数が増えるため、コストがかかりやすいというデメリットもあります。書類選考時の適性検査には、結果がシンプルで低価格なものを選ぶのがおすすめです。

一次面接時

二次面接・最終面接に進む応募者を絞りたい場合は、一次面接時に適性検査を実施しましょう。一次面接と同じ日に適性検査を行うことで、試験会場の設営やスケジュール管理の手間が減る上に、応募者も受験しやすくなります。

なおこの段階では、書類選考時に比べて適性検査を受ける人数が絞られてくるため、応募者のパーソナリティや業務への適性をしっかり見極められる検査を実施するのがおすすめです。

最終面接時

内定を出すかどうかの判断材料が必要な場合は、最終面接時に適性検査を実施するのがおすすめです。一次面接時と同様に、面接と同じ日に適性検査を実施すると手間を減らせます。

また適性検査を実施することで、入社して欲しい応募者との接触を増やす目的で適性検査を行うケースもあるでしょう。適性検査の結果と一緒に応募者へフィードバックを送れば、入社後のイメージを持ってもらえる可能性もあります。

適性検査を実施する際の注意点

適性検査の効果を最大限に生かすためにも、実施する際には以下の点に注意して行いましょう。

求める人物像を明確にしておく

適性検査を実施する前に、求める人物像を明らかにしておきましょう。必要な知識やスキル、性格など、採用したい人物に求める特徴を具体的に洗い出します。その結果、選ぶべき適性検査が明確になったり、分析の際に適切な判断ができたりといった効果が期待できます。

適性検査の結果だけで合否を決めない

適性検査の結果は、あくまでも参考程度にとどめておくことが大切です。応募者の性格や組織内での振る舞い方は、数字だけでは判断が難しい部分です。適性検査の結果だけを頼りに採用の合否を出すのではなく、面接やグループディスカッションでの結果を踏まえて、総合的に判断することが大切です。適性検査はあくまで判断材料の一つとして利用するようにしましょう。

適性検査の選び方

適性検査を選ぶ際は、検査内容やテスト形式、所要時間など見るべき項目が多数あります。適性検査サービスと一口にいってもさまざまな種類があるので、各項目を確認して、自社のニーズに合ったものを選ぶようにしましょう。

検査内容

適性検査の内容が、採用時に適性検査を利用する目的・採用基準に合っているのかを確認しましょう。例えば、特に把握したいのが能力と性格のどちらなのかによって、選ぶべき適性検査は変わります。また、適性検査の評価項目が、自社の採用基準に合っているかどうかも重要なポイントです。

テスト形式と所要時間

適性検査を選ぶ際には、テスト形式と所要時間も確認することが大切です。先述したように、テスト形式ごとにそれぞれメリット・デメリットが異なります。応募者が適性検査を受けるハードルを下げることを重視するのか、採用担当者側の負担を減らすのか、といった優先順位によって選ぶべきテスト形式は変わります。

また適性検査の所要時間も、応募者と社内の運営側の負担を考慮することが大切です。長い時間をかけなくとも、応募者の適性を判断できる検査もあるので、適性検査を行う目的に合わせて選択しましょう。

不正行為への対策

不正行為を防止できる適性検査を選ぶことも、企業が求める人材を採用するためには重要です。能力検査では、テストの点数を上げるためにカンニングや身代わり受験が起こる可能性があるため、防止・検知機能が付いているサービスを選ぶとよいでしょう。

また性格検査では、企業が求める人物像に合う結果になるように回答を操作する応募者もいます。そのため、虚偽傾向を測れる適性検査を選ぶのがおすすめです。

検査結果への信頼性

適性検査自体の信頼性も事前に確認したい項目です。応募者の能力や適性が正しく判断できないものは避けましょう。信頼性のある適性検査なのかどうかは、実績や口コミを確認するとよいでしょう。

費用

適性検査を導入する際は、事前に費用を確認しておきましょう。適性検査にかかる費用の主な内訳は以下の通りです。

• 初期費用
• システム利用料
• 受検料（受験人数・科目数により異なる）

サービスによっては初期費用がかかることがあります。また受験料は受験人数や科目数によって異なるので、過去の応募者数を参考に受験人数を割り出したり、実施したい検査の科目数を確認したりして、想定費用を出しておきましょう。毎月かかる費用をシミュレーションして、予算内に収まるかどうか確認しておくことが大切です。

その他にも、契約する期間や検査を受ける回数によって、割引を受けられるサービスもあります。

まとめ

適性検査は、自社に必要な人材を採用するのに有効な手段です。適性検査を行う際は、必ず目的を明らかにしましょう。多すぎる採用者をふるいにかけるのか、最終面接に残したい人材を探すのかによって、選ぶべき検査やタイミングも変わってきます。

ただし、適性検査はあくまでも判断基準の一つなので、それだけで判断せずに面接や応募書類などを踏まえて採用をするようにしましょう。

また適性検査にはさまざまな種類があるため、自社に適したものを選ぶことが大切です。こちらの記事では、特長や費用などを分かりやすくまとめているのでぜひ参考にしてみてください。

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