【2026年最新】おすすめ企業向け宅配弁当サービス一覧！　導入するメリットやデメリット、注意点も徹底解説

企業向け宅配弁当は、福利厚生の一環として多くの企業で導入が進んでいるサービスの一つです。オフィスまでお弁当を届けてもらえるため、従業員の利便性向上や健康管理のサポートにつながります。

一方で、サービス選びを誤ると、担当者の負担が増えたり、従業員の満足度が下がったりする可能性もあります。そのため、導入前にメリットとデメリットをそれぞれ理解しておくことが重要です。

本記事では、企業向け宅配弁当の概要や導入によるメリット・デメリット、おすすめの宅配弁当サービスをご紹介します。福利厚生として宅配弁当の導入を検討している企業担当者の方は、ぜひ参考にしてください。

企業向けの宅配弁当とは？

企業向けの宅配弁当とは、企業が指定したオフィスや事業所に対して、あらかじめ注文したお弁当を配達してもらえるサービスのことです。従業員が個別に昼食を用意する必要がなく、企業が福利厚生として導入するケースも増えています。

一口に宅配弁当といっても、その内容はさまざまです。主食・主菜・副菜を組み合わせた栄養バランスに配慮した弁当や、カロリーや糖質に配慮したメニューを用意しているサービスもあります。従業員の健康管理や働きやすい環境づくりを目的として、食事補助の一つとして導入されることが多いです。

仕出し弁当との違いはあるの？

宅配弁当とよく似た言葉に「仕出し弁当」がありますが、両者に明確な違いはありません。どちらも、事前に注文を受けてお弁当を調理し、指定された場所へ配達するサービスを指します。

一般的には、日常的な昼食向けの表現として「宅配弁当」、会議やイベントなどの場面では「仕出し弁当」という言葉が使われる傾向にあります。ただし、内容自体に大きな差があるわけではなく、用途や呼び方の違いと考えて問題ないでしょう。

企業が宅配弁当を導入するメリット

企業向け宅配弁当を導入することで、従業員と企業の双方にさまざまなメリットが期待できます。従業員にとっては利便性や健康面でのメリットがあり、企業側にとってもコストや人材定着といった観点で効果が見込めます。

ここからは、宅配弁当を導入する主なメリットについて詳しく見ていきましょう。

【従業員向けメリット】休憩時間を有効活用できる

宅配弁当は、あらかじめ指定した時間にオフィスに直接届けられます。宅配弁当を利用する従業員は、昼食を購入するために外出したり、店舗で並んだりする必要がありません。

昼休み中の移動や待ち時間を削減できることで、限られた休憩時間をより有効に使えるようになります。ゆっくり休息を取ったり、業務の整理や軽い打ち合わせに時間を充てたりすることも可能です。

こうした時間的な余裕は、午後の業務への切り替えをしやすくし、ストレスの軽減にもつながります。その結果、集中力や業務の生産性向上といった効果も期待できます。

【従業員向けメリット】食費を節約できる

宅配弁当は、1食当たり数百円から1,000円以内と、比較的手頃な価格帯で提供されているケースが多いです。外食する場合やコンビニエンスストアで昼食を購入する場合と比べると、費用を抑えやすくなります。

毎日の昼食代は積み重なると負担になりやすいため、宅配弁当を利用することで、日々の食費を無理なく節約できる点は従業員にとって大きなメリットです。特に企業が一部費用を補助する場合、自己負担額をさらに抑えられるため、満足度の向上にもつながります。

【従業員向けメリット】栄養バランスの良い食事が取れる

宅配弁当を導入することで、従業員は手軽に栄養バランスの良い食事を取れるようになります。

忙しさから、おにぎりやパンなどの炭水化物中心の食事で済ませたり、節約を理由に食事量を抑えたりする従業員も少なくありません。こうした状態が続くと、栄養が偏りやすくなり、体調不良や業務パフォーマンスの低下につながる恐れがあります。

一方で、宅配弁当は主食・主菜・副菜を組み合わせるなど、栄養バランスを考慮して作られているものが多い点が特徴です。必要な栄養素を無理なく摂取できるため、日々の体調管理をサポートし、従業員の健康維持につながります。またオフィスにお弁当が届けられるので忙しい従業員でも、気軽に食事を取れるようになるでしょう。

特に健康を意識したメニューやカロリーに配慮したお弁当を選ぶことで、生活習慣への配慮にもつながります。

【企業向けメリット】導入・運営コストが少ない

宅配弁当を利用する場合、基本的には外部サービスを導入します。従業員向けの食堂を新たに設ける場合と比べて、初期費用や運営コストを抑えやすい点が企業にとってのメリットとなるでしょう。

宅配弁当であれば、オフィスに厨房設備を設置する必要がなく、食堂を運営するためのスタッフを雇用する必要もありません。設備投資や人件費が発生しない分、比較的少ない負担で福利厚生を充実させられます。

【企業向けメリット】従業員同士のコミュニケーションが生まれる

宅配弁当を導入すると、決まった時間にオフィスへ弁当が届くため、従業員同士が同じ空間で食事を取る機会が増えやすくなります。その結果、従業員同士の会話が自然と生まれ、社内コミュニケーションの活性化につながるでしょう。

普段は接点の少ない部署同士や、立場・役職の異なる従業員同士でも、食事をきっかけに交流が生まれるかもしれません。こうした日常的なコミュニケーションは、業務上の連携やチームワークの向上にも寄与します。

さらに従業員間の心理的な距離を縮め、職場全体の雰囲気を和らげる効果も期待できます。

【企業向けメリット】離職防止につながる

手頃な価格で栄養バランスに配慮された食事を取れる宅配弁当は、多くの従業員にとって魅力的な福利厚生の一つです。

日々の食事を通じて働きやすい環境を作ることで、従業員の企業への信頼感や帰属意識が高まります。その結果、人材の定着・離職率の低下にもつながるでしょう。

【企業向けメリット】企業のアピールにつながる

食事を通じて働く環境を整える取り組みは、健康経営の推進という観点からも評価されやすいポイントです。こうした姿勢は、求職者や取引先に対する企業イメージの向上にも寄与します。

従業員を大切にする企業であるという印象を与えることで、ブランド価値の向上や採用活動での訴求力の強化につながる可能性もあります。

企業が宅配弁当を導入するデメリット

企業向けの宅配弁当には多くのメリットがある一方で、デメリットもいくつか存在します。従業員の満足度や運用面への影響を十分に考慮しないと、せっかく導入しても期待した効果が得られない可能性がゼロではありません。

ここからは、宅配弁当を導入する主なデメリットをご紹介します。

【従業員向けデメリット】バリエーションが少なく飽きてしまう可能性がある

味や健康面に配慮された宅配弁当であっても、長期間にわたって利用を続けると、どうしてもマンネリ化してしまう可能性があります。特に、提供されるお弁当の種類が限られている場合、早い段階で飽きが生じることも考えられるでしょう。

こうした状況を防ぐためには、従業員へのアンケートを定期的に実施し、要望を把握することが重要です。また利用する宅配弁当サービスを見直したり、複数の業者を併用したりすることで、選択肢を広げる工夫も選択肢の一つです。

なおサービスによっては、日替わりメニューや豊富なラインアップを用意している宅配弁当もあります。導入前にメニューや種類を確認し、飽きにくい仕組みがあるかをチェックしておくとよいでしょう。

【従業員向けデメリット】食事量を調整しにくい

宅配弁当は栄養バランスに配慮されている反面、内容やボリュームがあらかじめ決まっている場合が多く、食事量を細かく調整しにくい点がデメリットの一つです。人によっては量が少ない、または多いと感じることもあり、満足度に差が出る可能性があります。

ただし、サービスによってはご飯の量を選べたり、サイズ違いの弁当を用意していたりする場合もあります。導入を検討する際は、こうした調整が可能かどうかを事前に確認し、従業員のさまざまなニーズに対応できるかを見極めることが大切です。

【企業向けデメリット】エリアによっては利用できない可能性がある

宅配弁当の中には、全国対応ではなく、配達エリアが限定されているサービスもあります。自社の拠点が対象エリア外であれば、いくらメニューや価格に魅力を感じていたとしても利用できません。

特に複数拠点を持つ企業の場合、拠点ごとに利用できるサービスが変わるケースも考えられます。導入後に利用できないことが判明すると、運用の見直しが必要になるでしょう。

宅配弁当を導入する際は、候補となるサービスが自社のオフィスや事業所に対応しているかどうかを、事前に確認してください。

【企業向けデメリット】少なからず担当者の負担になる

宅配弁当を導入すると、注文や支払いなどの管理業務が発生するため、担当者の負担は増えるでしょう。企業の福利厚生として運用する以上、一定の事務作業は避けられません。

具体的には、注文数の取りまとめや変更対応、代金の支払い手続き、容器やごみの片付け、当日キャンセルが発生した場合の連絡対応などが挙げられます。これらの業務が日常的に発生すると、担当者の業務量が増えてしまうかもしれません。

導入を検討する際は、こうした運用面の負担も踏まえた上で問題ないかを判断することが大切です。サービスによっては、注文管理を簡略化できる仕組みや回収対応を任せられる場合もあるため、負担を抑えられるかどうかを事前に確認しておくとよいでしょう。

おすすめの企業向け宅配弁当サービス一覧

企業向け宅配弁当サービスは数多く存在し、対応エリアやメニュー内容、費用などはサービスごとに異なります。自社に合ったサービスを選ぶためには、それぞれの特徴を把握しておくことが重要です。

ここからは、おすすめの企業向け宅配弁当サービスをご紹介します。

シャショクラブ

シャショクラブは、多様なメニューを日替わりで提供する宅配型の社食サービスです。オフィスにいながら手頃な価格でバランスの良い食事を取れるので、幅広い企業が導入しています。1日数十種類のメニューがそろっており、飽きが来にくい点も特長です。

お弁当は指定時間にオフィスへ配送されるため、手間がかかりません。さらにWeb上で従業員が簡単に数秒で注文できる仕組みになっており、総務担当者の工数がかからない点も魅力です。

またお弁当には従業員の名前が記載された専用ラベルシールが付けられているので、どのお弁当が誰のものなのか迷うこともありません。

運営会社	株式会社RETRY
費用	・初期費用：0円 ・ライトプラン（月最大10食）月額料金：5,000円/1人 ・スタンダードプラン（月最大20食）月額料金：9,820円/1人 ・ゴールドプランプラン（月最大30食）月額料金：13,500円/1人
対応可能エリア	要お問い合わせ
URL	https://shashoku-love.jp/

社食DELI

社食DELIは、累計販売食数が1億食、累計導入企業が800社以上の実績を誇る宅配社食サービスです。和・洋・中・エスニックなどジャンルを問わず、30種類以上の豊富なラインナップが用意されています。従業員は栄養バランスの取れたお弁当を、1食350円から購入可能です。また非接触でスムーズな会計が可能な、キャッシュレス決済も導入されています。

さらに社内の空きスペースやカウンターテーブルなど、柔軟に販売場所を設定できるので、スペースに余裕がない企業でも導入しやすいでしょう。設置の準備・手配は社食DELIのスタッフがサポートするため、手間がかかりません。

運営会社	ワオ株式会社
費用	従業員は365円で購入可能
対応可能エリア	要お問い合わせ
URL	https://www.shashokudeli.com/

おべんとうの玉子屋

おべんとうの玉子屋は、創業50年を迎える老舗企業が提供しているお弁当の宅配サービスです。毎日変わる豊富なメニューと、家庭料理のような親しみやすい味付けが特長で、多くの企業に長年利用されています。和食や洋食、中華はもちろん、世界の料理や郷土料理などバリエーションに富んでいる他、春は菜の花、秋はきのこなど季節を感じられるメニューも豊富です。おべんとうの玉子屋の特長として、オリジナルブレンド米を使用しています。シールド乳酸菌®100億個入りで冷めても甘みのあるお米を味わえます。

企業規模を問わず対応可能で、少人数のオフィスでも導入しやすい点がメリットです。また食材選びにこだわり、バランスの良い献立を組んでいるため、健康面を重視したい企業にも適しています。

運営会社	株式会社玉子屋
費用	1食550円
対応可能エリア	東京都・神奈川県・千葉県の一部地域
URL	https://www.tamagoya.co.jp/

ごちクルNow

ごちクルNowは、オフィス向けにお弁当を即時配送するフードデリバリーサービスです。当日の配送に対応しているため、急な会議や打ち合わせなどで昼食時間が確保しにくい状況でも便利に利用できます。旬の食材と肉や魚、野菜の栄養バランスを重視したお弁当を購入可能です。

従業員は専用のアプリやWebサイトから簡単に注文から決済まで行えるので、企業担当者の方が注文や集計作業の必要がありません。

運営会社	スターフェスティバル株式会社
費用	要お問い合わせ
対応可能エリア	要お問い合わせ
URL	https://gochikurunow.com/lp/

お弁当.TV

お弁当.TVは、企業向けに多彩なジャンルの弁当を提供している宅配サービスです。管理栄養士監修の日替わり弁当を毎日楽しめます。日替わり弁当の他にも、特上のり鮭重やスマートミール、丼から柔らかジューシー下町ホリちゃんの唐揚げ弁当など豊富な種類があるのも特長です。

企業向けサービスとして、Web注文のしやすさや管理のしやすさにも力を入れています。個人注文・個人決済も可能で、オフィスでの販売や夕食の配達、ホテル・レストランの賄いといった便利なサービスも充実しています。

運営会社	お弁当テレビ株式会社
費用	要お問い合わせ
対応可能エリア	東京都・千葉県・埼玉県・山梨県の一部地域
URL	https://obentou.tv/

Mogooo（もぐー）

Mogoood（もぐー）は、栄養士監修の日替わり弁当を500円～提供している宅配サービスです。お弁当には40品目の食材を使用しており、栄養バランスの取れた食事を取れます。

毎日異なるメニューなので、飽きが来にくいのも特長です。地域に根付いた飲食店の職人が、手作りで調理しています。

運営会社	株式会社メイクスマイル
費用	要お問い合わせ
対応可能エリア	北海道・福島県・東京都・栃木県・愛知県・長野県・岐阜県・静岡県・富山県・石川県・福井県・大阪府・兵庫県・京都府・滋賀県・奈良県・和歌山県・岡山県・広島県・徳島県・香川県・福岡県・佐賀県・長崎県・鹿児島県
URL	https://mogoood.com/

OISEEQ（オイシーク）

OISEEQ（オイシーク）は、さまざまな飲食店のお弁当を配達するフードデリバリーサービスです。和食・洋食・中華・エスニックなど、日替わりでさまざまなメニューを楽しめます。

一食当たりの価格の上限や下限設定にも対応しているので、予算に合わせた柔軟な運用が可能です。またランチの他に、モーニングや夜食、ケータリングにも対応しています。

運営会社	オイシーク株式会社
費用	要お問い合わせ
対応可能エリア	東京都・福岡県の一部地域
URL	https://oiseeq.jp/top/index.html

DeliEats DR

DeliEats DRは、1,000種類以上のラインナップがあるお弁当を企業向けに提供する宅配サービスです。専門スタッフがオフィスへ直接訪問して販売する方式を採用しており、従業員はその場で好みの弁当を選択可能です。

お弁当以外にも、新鮮なサラダやフルーツなども提供しています。保存料や合成着色料不使用なので、「健康経営」を目指す企業にも適しています。1日当たりの販売個数は70個～となるため、従業員数などに合わせて導入を検討しましょう。

運営会社	株式会社GeNEE DeliEats
費用	要お問い合わせ
対応可能エリア	要お問い合わせ
URL	https://www.delieats-dr.me/

企業向け宅配弁当サービスを導入する際の注意点

企業向け宅配弁当を福利厚生として導入する場合、税務上の取り扱いについても理解しておく必要があります。条件を満たせば、食事代の一部を非課税とすることが可能です。

非課税扱いとするためには、役員または従業員が食事代の半額以上を自己負担していること、そして食事の価額から本人負担分を差し引いた企業負担額が、1カ月当たり3,500円以下（消費税・地方消費税を除く）である必要があります。

これらの条件を満たしている場合、企業が負担した金額は福利厚生費として経費計上できます。導入前に条件を満たしているかどうか、しっかり確認するようにしましょう。

まとめ

宅配弁当は、従業員の利便性や健康面をサポートしながら、企業側の負担が少ないサービスです。休憩時間を有効に使える点や食費の節約、栄養バランスに配慮した食事を取りやすい点は、従業員にとって大きなメリットといえます。

一方で、メニューの飽きやすさや食事量の調整のしにくさ、担当者の運用負担など、事前に把握しておくべきデメリットもあります。導入に当たっては、サービス内容や配達エリア、運用方法などを十分に確認し、自社の状況に合ったサービスを選ぶことが大切です。

宅配弁当の導入を検討する際は、従業員のニーズと企業側の運用体制の両面を踏まえ、複数のサービスを比較検討するようにしましょう。

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