社食とは？　利用するメリット・デメリットや選び方を紹介

従業員を対象とした福利厚生の一つとして提供される社食サービスは、働きやすい環境づくりや従業員の満足度・定着率アップ効果が期待できます。社食サービスがあることを福利厚生としてアピールすることにより、自社のイメージアップにも貢献するのもメリットです。その一方で、社食サービスの提供にはデメリットもあるため、社食サービスを提供するには自社に適した形式などを選ぶ必要があります。

そこで本記事では、社食の基本や社食サービスのメリット・デメリット、選び方を解説します。

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社食とは？

社食とは「社員食堂」の略称で、企業が従業員向けに設置する食事を提供する施設のことです。後述する社食サービスを提供する場として、企業の施設内に設けた社食で主に昼食を提供するのが一般的でしたが、現在は複数の形式が登場しています。

社食サービスとは？

社食サービスとは法定外福利厚生の一つで、勤務中の従業員向けの食事補助サービスです。食事は健康維持に重要なものですが、良い食事を取るには手間や費用がかかります。そこで栄養バランスの取れた食事を提供して従業員の健康維持を図るほか、食事にかかる費用を軽減し、かつ手間を削減できる福利厚生として、多くの企業が社食サービスを導入しています。

社食サービスは一般的な外食よりも安価に設定されていることが多いので、従業員にとってはリーズナブルに健康的な食事ができる場となるでしょう。

社食サービスを利用するメリット

社食サービスは、全ての企業で福利厚生として導入されているものではありません。しかし社食サービスを利用すると、以下に挙げるようなさまざまなメリットが期待できます。

従業員の定着率アップにつながる

社食サービスは、勤務中の従業員が主に昼食として利用可能です。毎日健康的な食事を取れる施設が整っていれば体調管理にも良い効果が期待でき、企業にとっても従業員の体調管理に貢献できるでしょう。

社食サービスを提供している企業は、従業員の健康や職場環境への配慮が感じられるため、働きやすさアップも期待できます。社食サービスでは安価なメニューが提供されることが多いので、栄養バランスの取れた食事を毎日リーズナブルに提供してもらえる環境が整っていることは、従業員の満足度とともに定着率アップにつながるでしょう。

従業員の健康増進につながる

勤務中の昼食として、外食やコンビニの弁当や惣菜で済ませる従業員は多いでしょう。しかしこのような食生活は栄養バランスが偏りがちで、栄養不足や生活習慣病、体調不良の原因になりかねません。

社食では栄養バランスの取れたメニューの提供が可能なので、社食サービスの利用によって健康的な食事をリーズナブルかつ手軽に取れます。毎日しっかりと食事で栄養を摂取することは、従業員の健康増進につながるポイントとなるでしょう。

仕事の効率化につながる

昼食を自分で用意する余裕がない従業員は、昼の休憩時間に外出して食事を取ったり、コンビニなどで食事を購入したりする必要があります。外で食事を取るだけでも店を探して注文をしてから料理が出るまでの待ち時間があるので、食事を取るだけでもある程度の時間を取らなければならず、限られた休憩時間ギリギリで昼食を済ませるケースもあるでしょう。

社食サービスを受けられる企業であれば、このような昼食を確保するための時間を節約可能です。従業員が時間に余裕を持って行動できるので仕事にも余裕が生まれ、その効率化につながります。

自社のイメージアップを図れる

就職や転職の際の企業情報をチェックする場合、各企業の福利厚生を重視する人は少なくありません。同じ条件の企業があった場合、福利厚生が充実している企業を選びたいと考える方は多いでしょう。

社食サービスは福利厚生の一環として提供されるものなので、社食がある企業は福利厚生が整っていると判断できる材料となります。従業員の職場環境や健康を重視している企業という印象を与えられるため、社食サービスを整えることで自社のイメージアップを図れるでしょう。

社食サービスを利用するデメリット

社食サービスには、従業員の健康面や職場環境、企業のイメージアップなどのメリットが期待できる一方で、サービス導入や運営には複数のデメリットがあります。社食サービスを導入する際は、以下で解説するデメリットも把握しておきましょう。

費用がかかる

社食サービスの導入には、初期費用をはじめとして設備導入費用や運営費用などの維持費、サービス利用料や食材調達などのコストがかかります。社食を運営するための担当者や調理・配膳などの専任スタッフの人員確保も必要であるため、人件費も上乗せされます。

さらに、社内で社食を開く際は保健所への申請・許可や衛生管理調査を受ける必要もあるため、運営するための手続きにコストがかかると考えておくべきでしょう。

運営側の手間が増える

社食サービスを導入して運営するには、時間や労力が必要です。前述したようにコストがかかる上、社食サービスでは導入時に手間や時間がかかる上、導入後も食材の調達など運営にかかる手間が増えます。

また、社食の衛生管理が不適切である場合、健康リスクを高める要因となるため、衛生管理も必要不可欠です。そのため、社食サービスの導入・運営は衛生面の管理を適切に行うための手間も増えるといえます。

従業員のニーズを満たせるか分からない

社食サービスは就職・転職時に重要視されるポイントで、従業員の満足度にもつながる要素であることは確かです。しかし、全ての従業員が社食サービスを望んでいるとは限りません。一人ひとりの従業員の好みや要望に合わないサービスを提供していると利用頻度が減り、十分に活用してもらえない可能性が考えられます。

また、人の食の好みは常に同じではなく、時間の経過や周囲の環境などによって変化することがあります。その他にも、健康状態やアレルギーなどの個々が抱える事情により、社食サービスの食事を利用できないケースもあり得るでしょう。

社食サービスが従業員のニーズを満たせるかどうかは、不確実性が高いといえます。社食は継続的に運営するものなので、活用してもらうにはどの程度従業員のニーズを満たしているかを把握・検討しながら、サービス内容を定期的にチェックする必要があります。

社食サービスの形式

社食サービスは、食堂のようなスペースで食事を提供する形式以外にも、さまざまな形式があります。自社に適した形式を選ぶには、従業員の働き方を考慮し、利便性が高い形式を選ぶのがポイントです。

設置型

設置型とは、専用冷蔵庫や冷凍庫、自動販売機や陳列棚を設置して調理済みのおかずや主食、食材などを常備する形式です。設置した機器に冷蔵または冷凍の状態の食事を常備できるため保存性に優れ、利用時間に制限がないので従業員の都合に合わせていつでも食事ができるのが設置型社食サービスの特徴です。

ただし、設置型は食事を設置する機器の設置スペースの確保が必須となります。冷凍や冷蔵保存の食事を食べるために必要な電子レンジの設置も必要なので、十分なスペースを用意できなければ導入が難しいでしょう。

提供型

提供型は、決められた時間にお弁当やおかずなどをオフィス内で提供する形式です。社内の空きスペースなどを利用して温かい食事を提供するので、調理の手間や調理スペースの確保が不要です。

提供型の場合は自社で調理の必要はありませんが、出来上がった食事を社内で配膳する必要があるため、空きスペースや食事を配る従業員の確保が必要となります。食事を提供する時間帯も固定されており、メニューが限定されるため、好みのメニューがない場合や従業員が同じ時間に食事を取れない場合は利用が難しくなるでしょう。

代行型

代行型は、飲食店やコンビニ、デリバリーサービスなどで利用できるチケットや電子マネーを補助する代行サービスを利用した形式です。

一般的な自社内に設置されている社食でサービスを利用するには社内にいることが前提で、外回りやテレワークが多く社外にいる時間が長い従業員は利用できませんでした。しかし代行型なら時間や場所に関わらず幅広い業態で利用できるので、社外にいる従業員も利用できる点が大きな特徴です。

代行型は什器などのスペースの確保が不要なので、導入しやすいのがメリットです。利用できる店舗の数も多いため好みの食事を取りやすく、多彩なバリエーションから食事を選択できるメリットもあります。

食堂型

一般的に社員食堂として連想されることが多いのが、食堂型です。社内に従業員向けの食堂などを設置し、社食内で調理した安価で栄養バランスの取れたメニューを提供します。食堂型の社食サービスの運営方法は、自社で設備や人材を確保して運営する直営方式、社員食堂運営のための別会社を設立する準直営方式、アウトソーシングする外部委託方式の3種類があります。

食堂型は食事や調理スペースを十分確保しなければならず、保健所への申請や衛生管理調査を受けなければならないなど導入時の手間やコストがかかりますが、従業員同士のコミュニケーションの場として活用できるのもメリットです。

自社のニーズを満たす社食サービスの選び方

前述したように社食サービスは複数の種類があり、どのタイプが自社に適しているかは企業によって異なります。さらに使用状況や従業員の要望、コストなど考慮しなければならないため、自社に適した形式を選択することがニーズを満たすためのポイントとなります。そこで、社食サービスを選ぶ際に押さえておきたい3つのポイントを解説します。

従業員のニーズを把握する

社食サービスを利用するのは、自社で働く従業員です。従業員のニーズを把握せずに独断で社食サービスを選んでしまうと、十分に活用してもらえない可能性があります。社食サービスは継続的に運営するものであるため、導入前に従業員のニーズを把握しておくことが、自社に適したサービス提供につながるでしょう。

例えば、従業員が何を求めているかを把握するために複数の社食サービスをピックアップした候補から従業員に投票してもらったり、ランチにかける費用や希望のメニューなどを把握するためにアンケートを実施したりする企業があります。従業員のニーズは常に同じではなく、環境や好み、健康状態などの要素は時間とともに変わることがあるため、導入後も柔軟にニーズに対応できるよう調整できるかどうかも社食サービス選びのポイントです。

費用・人手がどのくらい必要か確認する

社食サービスの導入は、費用がかかります。特に食堂の場合は食堂を設置するためのコストやスペース、人員確保など準備が多く、導入後も人件費や維持費などのコストも必要です。設置型の社食サービスの場合は、冷蔵庫や冷凍庫、電子レンジなどの什器の準備にも費用がかかります。十分な予算と人手が確保できない場合、社食サービスの継続が難しくなることもあるでしょう。

導入した社食サービスを継続するためには、費用が予算内で収まるかどうかを十分に検討することが重要なポイントです。

設置スペースが必要かを確認する

社食サービスを提供する場合、形式によって設置スペースが必要かどうかは異なります。食堂型は社員食堂設置のためのスペース確保が必須ですが、その他の形式でも設置型は什器、提供型は食事の提供場所などスペースを確保が必要です。一方で、代行型であれば食事スペースの有無に関わらず利用できるため、設置スペースの準備は必要ありません。

設置スペースの確保が必要かどうかは、導入したい社食サービスによって異なります。自社の従業員のニーズに合ったサービスを提供できるかどうかにも関わるポイントなので、設置スペースの要否も確認しておくべきでしょう。

まとめ

一口に社食サービスと言っても複数の種類があり、それぞれにかかるコストや準備するべきスペースなどに大きな違いがあります。食事の提供方式も異なるため、自社に適した社食サービスを提供するには、メリットやデメリットを把握した上で従業員のニーズを満たすサービスの選択が必要です。

社食サービス導入を検討している、または自社に適した社食サービスを選びかねている場合は、複数のサービスを比較検討してみることをおすすめします。

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