Schoo for Businessとは？　特長や費用、導入事例を徹底解説【企業担当者向け】

人材育成を進める企業では、社員ごとのスキルや働き方に対応できる研修環境の整備が求められます。

Schoo for Businessは、9,000本以上の学習動画と研修管理機能を備え、階層別研修からDX人材育成、自律学習まで幅広く活用できる法人向けサービスです。豊富な教材から研修を簡単に設計でき、受講状況も一元管理できます。

本記事では、Schoo for Businessの特長や料金、サポート体制、導入事例を詳しく解説します。

Schoo for Businessとは？

Schoo for Businessは、株式会社Schooが提供する法人向けのオンライン研修・eラーニングサービスです。ビジネススキルやマネジメント、DX、AI、プログラミングなど、全21カテゴリ・9,000本以上の学習動画を定額で利用できます。

内定者や新入社員、若手社員、中堅社員、管理職など、対象者に合わせた研修に活用できるほか、社員が興味や課題に応じて講座を選ぶ自律学習にも対応しています。管理者は研修の設定、受講者の指定、視聴履歴や学習時間の確認、レポートの管理などを一つのシステムで行えます。

PCだけでなくスマートフォンやタブレットからも受講できるため、勤務場所や時間が異なる社員にも学習機会を提供しやすいでしょう。導入企業数は累計4,500社以上、企業規模や業種を問わず、階層別研修や職種別研修、全社的な学習文化の形成などに活用されています。

※参考：Schoo for Business.「TOPページ」.https://schoo.jp/biz/ ,（参照2026-08-27）.

Schoo for Businessの強み・特長

Schoo for Businessは、豊富な動画コンテンツと研修管理機能を組み合わせ、企業が実施する研修と社員の自律学習を一つのサービスで支援します。ここでは、主な強み・特長を3つご紹介します。

9,000本以上の動画で幅広い研修テーマをカバーできる

Schoo for Businessでは、9,000本以上の動画を追加料金なしで視聴できます。ビジネスマナーやロジカルシンキングなどの基礎的な内容から、マネジメント、マーケティング、デザイン、プログラミング、DX、AI、政治・経済、リベラルアーツまで、全21カテゴリを網羅しているのが特長です。

内定者から管理職までの階層別研修に加え、営業や人事、エンジニアなどの職種別研修にも利用できます。企業が受講講座を指定する研修だけでなく、社員が自身の課題や関心に合わせて自由に学ぶ環境も整えられます。

一つのサービスで幅広いテーマを扱えるため、研修の目的ごとに複数の教材やサービスを契約する負担を抑えられるでしょう。また、新しい知識を学べる授業も継続的に提供されており、変化の速いDXやAIなどの分野にも対応しやすくなっています。

※参考：Schoo for Business.「コンテンツの特長」.https://schoo.jp/biz/service,（参照2026-08-27）.

200以上のテンプレートから研修を簡単に設定できる

Schoo for Businessには、職位・職種・テーマなどに応じた200以上の研修テンプレートが用意されています。管理者はテンプレートの選択、受講者の指定、受講状況の確認という3つのステップを中心に研修を設定できるため、ゼロからカリキュラムを組み立てる必要がありません。

テンプレートは、職位や職種、テーマ、キーワードから検索できます。受講者についても、部署や職位だけでなく、入社年度や雇用区分など、企業が設定したタグを使ってグループ分けすることが可能です。

既存のテンプレートを利用するだけでなく、複数の動画を組み合わせて自社独自の研修も作成できます。研修設計や対象者の選定にかかる作業を効率化しながら、自社の育成方針や社員の課題に合ったカリキュラムを提供できる点が強みです。

※参考：Schoo for Business.「研修設定・機能」.https://schoo.jp/biz/settings ,（参照2026-08-27）.

学習状況を可視化して研修の運用を効率化できる

管理画面では、社員ごとの視聴履歴や学習時間、受講の進捗状況などを確認できます。研修の受講完了状況やレポートの提出状況も把握できるため、未受講者を特定し、必要に応じてリマインドを行えます。

受講者全体だけでなく、社員一人ひとりの進捗を確認できることから、研修が予定通りに進んでいるかを管理しやすくなります。受講データはCSV形式でダウンロードでき、社内報告や研修効果の分析にも活用可能です。レポート提出機能を併用すれば、動画を視聴したかどうかだけでなく、受講者の理解度や学びの内容も確認できます。

Schoo for Businessで連携できるサービス

Schoo for Businessは、株式会社プラスアルファ・コンサルティングが提供するタレントマネジメントシステム「タレントパレット」と連携できます。タレントパレットに蓄積された人材データとSchooの学習データを組み合わせ、社員一人ひとりに適した授業をレコメンドできる仕組みです。

学習データは、1on1や社員の育成方針の検討、キャリアプランの更新などにも活用できます。社員のスキルや経験、学習状況を踏まえて育成施策を考えたい企業に適しているでしょう。なお、連携するにはSchoo for Businessとは別に、タレントパレットの契約が必要です。

Schoo for Businessの費用・料金プラン

Schoo for Businessは、契約するID数に応じて月額料金が決まる料金体系です。公式サイトに掲載されている基本料金と契約条件は、以下の通りです。

項目	料金・条件
月額料金	1ID当たり1,650円（税抜）
初期費用	11万円（税抜）
最低契約ID数	20ID
20IDで契約した場合の月額料金	3万3,000円（税抜）
契約期間	年間契約
ボリュームディスカウント	契約ID数に応じて適用あり。詳細は要お問い合わせ
オプション料金	詳細は要お問い合わせ

月額料金には、9,000本以上の学習動画に加え、研修の設定・管理、受講状況の確認、レポート提出、リマインドなどの機能が含まれます。カスタマーサクセスによる運用支援や、社員のDXスキルを可視化するDXスキル診断も追加料金なしで利用可能です。

最低契約数は20IDです。1ID当たり1,650円（税抜）の通常料金で計算すると、20IDを契約した場合の月額料金は3万3,000円（税抜）となります。契約ID数に応じてボリュームディスカウントが適用される場合があるため、実際の料金は見積もりで確認しましょう。

※参考：Schoo for Business.「TOPページ」.https://schoo.jp/biz/ ,（参照2026-08-27）.

※参考：Schoo for Business.「料金」.https://schoo.jp/biz/price,（参照2026-08-27）.

Schoo for BusinessのCSサポート

Schoo for Businessでは、導入後にサービスを定着させるためのカスタマーサクセス支援を提供しています。管理者はメールやチャットで質問できるほか、管理ツールの使い方を解説した動画やPDFマニュアル、運用導入ウェビナー、活用ガイドメールなどを利用できます。

管理者限定のウェビナーや運用相談会も定期的に開催されています。他社の運用事例や学習を促す施策を参考にできるため、研修を導入したものの受講が進まない場合や、カリキュラムの見直し方が分からない場合にも役立つでしょう。研修体系マップや授業の人気ランキング、社内告知に使えるチラシといった運用支援資料も用意されています。

40ID以上を契約する企業には、3カ月間のオンボーディングプログラムも提供されます。機能や役割の理解から、社内への告知、受講ルールと目標の設定、利用開始、振り返りまで段階的に支援するプログラムです。導入目的に合った活用方法や利用促進策の提案も受けられるため、社内にeラーニングの運用ノウハウがない企業でも導入を進めやすくなっています。

Schoo for Businessの導入実績

Schoo for Businessは、業種や企業規模を問わず、社員の自律学習や階層別研修などに活用されています。ここでは、公式サイトで公開されている導入事例を3件ご紹介します。

運用ルールの明確化と管理職の巻き込みで受講率81.6％を実現した事例

項目	内容
導入企業	会計・業務ソフトなどを提供する情報通信企業（従業員約2,200名）
導入前の課題	業界の変化に対応するための継続的な人材育成が求められていたものの、社員によってスキルや学習機会にばらつきがあった。
活用内容	四半期ごとに学習時間を設定し、業務時間内に学ぶルールを整備。管理職にはアセスメント結果に基づく動画カリキュラムを設定し、経営層や管理職にも学習促進への協力を求めた。
成果	対象者1,860名のうち1,518名が受講し、四半期の受講率は81.6％を記録。社員が業務時間内に継続して学ぶ環境の整備につながった。

※参考：Schoo for Business.「【受講率81%】運用ルールの明確化と管理職の巻き込みで、学びの習慣化を目指す」.https://schoo.jp/biz/casestudy/74 ,（参照2026-08-27）.

利用者の97.3％が仕事やスキルの向上につながると回答した事例

項目	内容
導入企業	複数のビジネス支援事業を展開するサービス企業（従業員約900名）
導入前の課題	対面かつ対象者を限定した研修が中心で、社員が自身の課題や関心に応じて自律的に学べる機会が不足していた。
活用内容	社員が時間や場所を選んで受講できるオンライン学習環境を整備。人事部門が社員に求めるスキルに応じて講座を選定し、仕事に生かせる学習を促した。
成果	利用者へのアンケートで、97.3％が「仕事をより良くできる、またはスキル向上につながる」と回答。社員が自律的に学び、業務へ生かせる環境づくりにつながった。

※参考：Schoo for Business.「Schooで広がった学びの選択肢。学習しやすい環境を整備し社員の成長を支援。97.3％が「仕事をより良くできる・スキル向上につながる」と実感。」.https://schoo.jp/biz/casestudy/82 ,（参照2026-08-27）.

全社員の利用と1人当たり平均34時間の受講を実現した事例

項目	内容
導入企業	AI・IoTやビジネスDXのソリューションを提供する情報通信企業（従業員501～1,000名）
導入前の課題	全社員を対象とする年間80時間の教育方針を掲げたものの、講師や教材の確保、受講状況の管理が難しかった。若手社員の早期育成も課題となっていた。
活用内容	学習内容を階層別研修、部門別研修、社員が自由に選ぶ自律学習に分類。社員情報を入社年度や職位でタグ付けし、対象者ごとに研修を設定したほか、各部門に管理者を配置して受講を促した。
成果	導入から10カ月間で全社員がSchooを利用し、社員1人当たり平均34時間の受講を達成。全社的な学習機会の提供とサービスの定着を実現した。

※参考：Schoo for Business.「イノベーションを生み出す企業風土を目指し、全社を巻き込む人材育成〜YEデジタルの徹底した“Schoo定着”の仕組みづくりとは〜」.https://schoo.jp/biz/casestudy/24 ,（参照2026-08-27）.

導入前後のよくある質問

ここからは、Schoo for Businessのよくある質問と回答をご紹介します。

導入前に無料で試せますか？

Schoo for Businessでは、導入を検討している企業向けに無料トライアルを実施しています。申し込みフォームからデモアカウントを依頼できるため、契約前にコンテンツや管理機能の使い勝手を確認できます。利用できる機能や試用期間などの詳細は、申し込み時に確認しましょう。

研修動画の視聴状況を確認できますか？

管理者向けの視聴履歴管理機能があり、社員の受講状況や学習時間を確認できます。受講データのダウンロードやレポートの提出状況も把握できるため、未受講者へのフォローや研修効果の検証に活用可能です。社員ごとの学習状況を可視化することで、研修運用の効率化にもつなげられます。

スマートフォンやタブレットでも受講できますか？

PCのほか、スマートフォンやタブレットからも受講できます。Webブラウザに加えて無料の専用アプリがあり、勤務場所や移動時間などに合わせて学習可能です。アプリでは録画授業を端末へダウンロードできるため、通信環境を気にせず視聴できます。アプリで受講した場合も、所定の条件を満たせば受講履歴に反映されます。

個人向けのプレミアムプランとは何が違いますか？

Schoo for Businessは法人が契約し、社員へ視聴権限となるIDを割り当てるプランです。管理者は研修の設定や受講者の指定、学習時間・進捗状況の確認などを行えます。一方、プレミアムプランは個人が契約して学習するプランで、企業向けの研修管理機能は利用できません。組織的な研修や学習状況の管理には法人向けプランが適しています。

DXスキル診断には追加料金がかかりますか？

Schoo for Businessを契約している企業は、DXスキル診断を追加料金なしで利用できます。社員のDXスキルを他の利用者や同規模・同業種の企業と比較し、強みや課題を可視化できる機能です。診断結果に応じて学習コンテンツが提案されるため、課題の把握から研修の実施までつなげられます。ただし、DXスキル診断のみを単独で契約することはできません。

まとめ

Schoo for Businessは、9,000本以上の学習動画と研修管理機能を備えた法人向けオンライン学習サービスです。ビジネススキルからDX・AIまで幅広いテーマを扱い、企業が指定する研修と社員の自律学習の両方に活用できます。

研修テンプレートや学習状況の可視化機能に加え、カスタマーサクセスによる導入・運用支援が用意されている点も特長です。社員に継続的な学習機会を提供したい企業や、研修の設計・管理にかかる負担を軽減したい企業は、資料請求や無料トライアルを通じてSchoo for Businessを確認してみてはいかがでしょうか。

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