オフィスコンビニ導入で福利厚生が充実！　特徴や導入する際のチェックポイントを解説

新卒・中途採用に応募する際、福利厚生の充実度を重視する求職者は増加傾向にあります。福利厚生サービスにはさまざまな種類がありますが、食事補助として導入する企業が増えている一つのサービスが、オフィスコンビニです。オフィスコンビニは、他の食事補助の福利厚生とどのような点が異なるのでしょうか。

本記事ではオフィスコンビニの概要や他の食事補助の福利厚生との違い、オフィスコンビニのタイプ、導入する際のチェックポイントを解説します。オフィスコンビニは、導入や運用の手軽さや、社員のニーズとのマッチのしやすさなどが特徴で、大企業はもちろん、小規模な企業でも充実した福利厚生を提供できるようサポートしてくれるサービスです。食事補助の福利厚生や社員の満足度を高める福利厚生の導入を検討している方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。

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福利厚生として人気のオフィスコンビニとは？

オフィスコンビニとは、社内に設置した専用の冷蔵庫や冷凍庫、商品棚などに商品を陳列し、従業員がいつでも自由に利用できるサービスのことです。

商品のラインナップはサービスによって異なりますが、お惣菜やお菓子、ドリンクなど、バラエティ豊かな商品を提供できるため、社員のランチタイムやリフレッシュタイムの充実に貢献できます。社外に出る必要なく商品を購入できるので、時間の有効活用にもなるでしょう。

社員の健康促進や満足度向上、業務効率化、コミュニケーションの活性化など、さまざまな目的で、近年多くの企業が導入を進めているサービスです。

オフィスコンビニと他の食事補助の福利厚生の違い

福利厚生を充実させる企業が増えてきたことにより、近年さまざまな食事補助の福利厚生サービスが登場しています。オフィスコンビニと他の食事補助の福利厚生サービスでは、どのような違いがあるのでしょうか。

6つの違いを見ていきましょう。

気軽に利用できる

オフィスコンビニと他の食事補助の福利厚生との違いの一つは、利用する際の気軽さです。

食事補助の福利厚生の中には、ケータリング方式で食事を提供する提供型の社食サービスもあります。しかし提供型の社食サービスの場合、みんなで同じ時間帯に食事を取ることになるため、一人の時間を確保したい社員はストレスを感じてしまいやすいです。利用したくても他の社員と同じ時間に離席できず、利用できない社員も出てくるでしょう。また配達型の社食サービスの場合、事前の注文が必要になるので、突発的に外回りなどが発生する社員は、思うように利用できない可能性が高いです。

その点、オフィスコンビニなら、個人が自分のタイミングで好きな商品を選んで自由に利用できます。誰かと時間を合わせてランチや休憩を取る必要がないため、一人でゆっくり休憩したい社員もしっかり休憩が取りやすく、思い立ったときにいつでも利用できるのが魅力です。もちろん複数の社員で同時に利用することも可能なので、コミュニケーションの活性化にも役立ちます。

食事以外も購入できる

食事以外も購入できることも、オフィスコンビニと他の食事補助の福利厚生との違いです。

オフィスコンビニ以外の食事補助の福利厚生で提供できるのは、基本的に食事のみです。そのため、お弁当を作ってくる社員や外食派の社員は、利用しないケースが多いでしょう。

しかしオフィスコンビニは、食事はもちろんお菓子やドリンクの他、日用品や文房具なども陳列できます。食事以外の商品も購入できるので、食事補助が必要ない社員も利用しやすいです。

ただし、どのような商品が陳列できるかはサービスによって異なります。

カスタマイズ性が高い

オフィスコンビニと他の食事補助の福利厚生には、カスタマイズ性の違いもあります。

オフィスコンビニの中には、商品のリクエストができ、社員のニーズや好みに合わせたものを陳列できるサービスも多いです。商品の売れ行きやニーズに応じて、その都度商品内容を変えられるため、社員の満足度や利用率を高めやすい傾向にあります。

配達型や提供型の社食サービスや、社食（社員食堂）の場合、複数のラインナップを用意できたとしても、細かなカスタマイズができない可能性が高いです。

他の福利厚生と併せて導入しやすい

他の福利厚生と併せた導入のしやすさも、オフィスコンビニと他の食事補助の福利厚生との違いです。

例えば、社食がある企業の場合、リフレッシュタイムの充実度を高める目的で、お菓子や飲み物をメインとしたオフィスコンビニを導入できます。お惣菜を中心としたオフィスコンビニも1品から利用できるため、配達型社食サービスで提供されるお弁当にプラスアルファのおかずとして、利用してもらうこともできるでしょう。

また食事補助以外の福利厚生とも組み合わせやすいです。例えば健康促進を目的とした健康管理システムと、栄養バランスに配慮したオフィスコンビニを組み合わせれば、社員の健康増進を多角的にサポートできます。

複数の福利厚生を提供するにはコストもかかりますが、オフィスコンビニは導入コストや運用コストが抑えられるものが多いので、比較的他の福利厚生と組み合わせた導入がしやすいでしょう。

災害時の備えになる

オフィスコンビニは他の食事補助の福利厚生と異なり、災害時の備えにすることもできます。

オフィスコンビニで提供する食品は、冷蔵品や冷凍品、加工食品、インスタント食品、お菓子など、ある程度賞味期限が長い食品です。当日作った食事を提供する他の食事補助の福利厚生と異なり、一定期間は保存が効きます。

そのため、万が一災害が起こった際には、オフィスコンビニに陳列されている商品を非常食として代用可能です。賞味期限管理が行われ、定期的に商品が補充されるので、「肝心なときに非常食の賞味期限が切れていた」という心配もありません。

備蓄用の食料の保管スペースを別途確保する必要がなく、賞味期限の定期点検といった管理も行わなくて良いため、担当者の負担を軽減できるでしょう。

自社で商品補充や管理をする必要がない

管理の手間の少なさも、オフィスコンビニと他の食事補助の福利厚生で異なる要素です。

例えば配達型社食サービスの場合、事前に注文するお弁当の種類や数を取りまとめて注文したり、受け取ったお弁当を配布するまで適切に管理したりといった業務が発生します。社食の場合は運営方式にもよりますが、自社で運営する場合、食材の調達やメニューの考案、価格設定など膨大な業務が発生するため、担当者の負担が増大しやすいです。

しかし多くのオフィスコンビニは、サービス提供会社のスタッフが定期的に商品補充や賞味期限管理、設備のメンテナンス、集金などを行ってくれます。自社で行わなくてはならない管理業務がほとんどないので、リソースが確保できない企業でも導入しやすいでしょう。

ただしどの程度管理業務が発生するかは、オフィスコンビニによって異なります。導入の際は、どの程度の管理が必要になるのかを契約前に確認しておくことが大切です。

オフィスコンビニのタイプ

一口にオフィスコンビニといってもさまざまなタイプがあるため、導入の際は自社に合ったタイプを選ぶことが大切です。

オフィスコンビニには主に3種類のオフィスコンビニがあり、それぞれに特徴があります。ここからは、タイプ別の違いを見ていきましょう。

ドリンク・軽食系

ドリンク・軽食系は、各種飲料やお菓子に特化したオフィスコンビニのタイプです。

飲料は、コンビニや自動販売機などで購入できる飲料を取りそろえているタイプもあれば、健康志向のスムージーなどのラインナップになっているタイプもあります。軽食系は、チョコレートやスナック菓子などのお菓子のオフィスコンビニの他、パンを提供するタイプなどがあります。

休憩時間のリフレッシュに最適な商品ラインナップや、残業中の小腹を満たすのに最適な商品ラインナップになっているものが多いです。

お弁当・惣菜系

お弁当・お惣菜系は、社食代わりに活用できるオフィスコンビニです。

お惣菜1品から利用でき、複数の商品を組み合わせて定食のように利用できます。またお弁当のおかずに1品プラスして利用することも可能です。サンドイッチやサラダなどを提供してくれるサービスもあります。

ランチタイムに利用されることが多い傾向にありますが、オフィスが開いている間はいつでも利用できるので、朝食や夜食としても利用できるのが特徴です。忙しくて朝食を抜いてしまう社員も少なくないため、健康増進にも効果が期待できるでしょう。

店舗系

店舗系は、コンビニの縮小版のようなオフィスコンビニです。

一般的なコンビニと同じように、食品やパン、ドリンク、お菓子はもちろん、日用品や文房具など、商品のバリエーションが豊富なのが特徴です。仕事が忙しくても社内で必要なものが購入できるので、社員が時間を有効活用しやすくなるでしょう。高層階にオフィスがある企業や、近隣にコンビニがない企業にもおすすめタイプです。

オフィスコンビニを導入する際のチェックポイント

オフィスコンビニを導入する際は、これからご紹介する導入の際のチェックポイントを押さえておきましょう。

導入・維持費用

オフィスコンビニを導入する際は、導入費用や維持費用をチェックしましょう。

オフィスコンビニにはさまざまなサービスがありますが、サービスによって導入費用や維持費用が大きく変わってきます。初期費用は0〜5万円、月額利用料は0〜10万円とかなり幅があるため、契約前にしっかりとコストを確認しておくことが大切です。またサービスによっては、商品を陳列する冷蔵庫や商品棚の購入が必要なケースもあります。

商品の価格帯

商品の価格帯も、オフィスコンビニを導入する際にチェックしておきたいポイントの一つです。

オフィスコンビニの商品の価格は、50〜100円程度のものが中心になっています。ただしサービスによって価格帯は異なるので、導入の際はどのような商品があるのかに加え、価格帯も併せて確認しておきましょう。無人サービスのオフィスコンビニは人件費がかからない分、コンビニやスーパーで通常商品を購入するより安く購入できるケースもあります。

購入しやすい価格帯の商品ラインナップのオフィスコンビニを選べば、利用率向上も目指しやすいです。

支払い方法

オフィスコンビニ導入の際は、支払い方法も確認しておきたいポイントです。

オフィスコンビニの支払い方法には、現金払いとキャッシュレス払いがあります。現金払いの場合、冷蔵庫や商品棚の近くに集金箱を設置しなければなりません。盗難防止のためのセキュリティ対策が必要になる上、支払い忘れやお釣りが発生する際のトラブルも起きやすく、管理の手間がかかりやすい傾向にあります。

一方キャッシュレス払いは現金管理の必要がないため、セキュリティ対策や管理の手間が軽減しやすいです。

対応地域

オフィスコンビニを導入する際は、対応地域も確認も忘れず確認してください。

オフィスコンビニは、商品の配達エリアが決まっているサービスも多いです。サービスを比較する際は、希望するオフィスコンビニが自社のあるエリアに対応しているかどうかを確認しておきましょう。

宅配便での全国配送が可能なサービスは多いですが、一部地域では商品の陳列や賞味期限管理を導入した企業が行わなければならないケースもあります。

導入実績

導入実績もオフィスコンビニを導入する際に確認したいポイントです。

導入実績が豊富ということは、多くの企業に選ばれているということです。サービス提供会社で公開されている導入事例も確認し、自社と同程度の規模の企業や、同じような働き方をしている企業（テレワーク導入済み、外回りが多いなど）を参考にすると、自社での利用率が見込みやすくなります。

またすでにサービスを導入している企業の声は、サービスの良し悪しや自社に合っているサービスかどうかを判断する際の材料になります。口コミサイトなどもチェックして、評判を確認してみましょう。

まとめ

社員一人ひとりが気軽に利用しやすく、食事以外の商品も購入できる上、災害時の備えとしても活用できるオフィスコンビニは、企業規模に合わせた導入ができるおすすめのサービスです。導入費用や維持費用も抑えやすい傾向にあるため、他の社食サービスはコスト面で難しい企業でも導入しやすい傾向にあります。食事補助の福利厚生の提供を検討しているのなら、ぜひオフィスコンビニも検討してみてはいかがでしょうか。

こちらのページでは、おすすめのオフィスコンビニ11選を比較してご紹介しています。各サービスの主な商品ラインナップや対応エリア、費用などもまとめていますので、自社に合ったオフィスコンビニ選びにご活用ください。

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