中小企業でもオフィスコンビニを導入できる？　導入を検討すべきケースや選び方を解説

「従業員の満足度を向上させたい」「働き方改革を進めたい」と思っても、なかなか予算を割けなかったり手が回らなかったりする中小企業も多いでしょう。

オフィスコンビニであれば、仕事中のちょっとした休憩にうれしい飲み物やおやつ、軽食などを提供でき、比較的簡単に従業員の満足度向上につなげられます。

とはいえ、中小企業でもオフィスコンビニを導入できるのか不安に思われるかもしれません。そこで本記事では、中小企業でもオフィスコンビニを導入できるのかから、導入を検討すべきケースや選び方を解説します。

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中小企業でもオフィスコンビニを導入できる？

中小企業でも、オフィスコンビニを導入できます。導入することで従業員の福利厚生になるのはもちろん、買い物に外出する時間の無駄を省けたり、コミュニケーションの場になったりと、さまざまなメリットがあります。

小腹が空いたときのおやつや残業中の軽食、会議・MTG時のドリンクなど、時間帯や働き方に合わせて柔軟に利用できるのも魅力です。

ただし多くのサービスで最小利用者数を設定しており、人数に満たない場合は導入できない可能性があります。一般的に最低利用者数は、10～15人ほどに設定されているケースがほとんどです。

しかしサービスによっては少人数向けのプランを用意していたり、数名規模でも利用できたりすることもあります。

中小企業でオフィスコンビニの導入すべきケース

導入を悩まれている方に向けて、中小企業でオフィスコンビニを導入すべき3つのケースを紹介します。自社に当てはまるようであれば、本格的に導入を検討しましょう。

周辺に飲食店やコンビニがない

オフィスの周辺に飲食店やコンビニがない不便な立地の場合は、オフィスコンビニがあると中食などを買いに行く時間や手間を省けます。

中小企業の中には、賃料を抑えるために駅から遠かったり、近くにコンビニや飲食店がなかったりする場所にオフィスを構えるケースも多いでしょう。特に工場や倉庫などに付随するオフィスの場合、徒歩圏内に買い物できる場所が全くないことも考えられます。

オフィスコンビニを導入して出かける労力をなくせば、生産性の向上や離職率の低下につながる可能性があります。

従業員の健康状態を改善したい

従業員の健康状態の改善にも、オフィスコンビニは一役買ってくれます。オフィス周辺に飲食店が少ない場合、コンビニやスーパーなどの弁当や、限られた飲食店で昼食を済ませる従業員が多くなりがちです。

選択肢が少ないことで、自然と食事内容が偏る生活がずっと続いてしまいやすく、栄養バランスが崩れやすくなってしまいます。栄養の偏った食事が長く続けば、従業員の健康に悪影響をもたらし、結果的に組織の生産性を低下させるかもしれません。

オフィスコンビニの中には栄養バランスの整った総菜を提供して、社食のように使えるサービスもあるので、従業員の健康状態を保ちやすくなります。

手軽に福利厚生を充実させたい

手軽に福利厚生を充実させられるのも、オフィスコンビニの利点です。従業員満足度を向上させたい・働き方改革を実現したいという想いがあっても、福利厚生に割くコストやリソースが不足している中小企業が多いでしょう。

福利厚生は従業員の満足度に影響するため、どうしても最低限度の福利厚生しか用意できない企業では、従業員が定着しなかったり新たな人員が増えなかったりといった悪影響が出ることも考えられます。

手間がかかりにくく、コストもそれほど高くないオフィスコンビニであれば、手軽に福利厚生を充実させられます。

中小企業向けオフィスコンビニの選び方

ひと口にオフィスコンビニといっても複数のサービスがあり、自社にマッチするものを選ばなければ、満足度の高いものとならないかもしれません。導入してから後悔しないように、中小企業向けのオフィスコンビニの選び方を紹介します。

最低利用人数を上回っているか

オフィスコンビニには最低利用人数が定められているので、条件を満たせているか確認しましょう。

一般的に最低利用者数は、10～15人ほどです。サービスによっては少人数向けのプランを用意していたり、数名規模でも利用できたりすることもあるので、自社の従業員数とマッチするサービスを選びましょう。

中には従業員数10名未満の企業でも利用できるサービスもあるので、従業員数が少ない場合は、利用人数の制限が厳しくないオフィスコンビニを検討してみてください。

将来の人員の増加・減少しても、柔軟に対応してくれるサービスを導入すると、長く使い続けやすいでしょう。

設置スペースを確保できるか

冷蔵庫や専用カート、自販機などを、設置するスペースをオフィスに確保できるか確認しましょう。

特に備蓄しておくタイプのオフィスコンビニは、一定の設置スペースが必要です。従業員が利用しやすい場所に、ゆとりを持って設置できるかが大切です。たとえ設置できても電源を確保できなかったり、従業員の動線を妨げたりしては意味がありません。

利用しやすく邪魔にならない、休憩スペースの一角や会議室の近くなどが適しています。

もし場所に余裕がない場合は、コンパクトな設備を選んだり最低限のストックで済む注文タイプのサービスを選んだりしましょう。

コストに見合うか

コストに見合うサービス内容かも、大事な検討材料です。一般的に、オフィスコンビニは利用ごとに購入費用がかかります。

棚や販売機などの初期費用は無料で提供されるケースが多く、メンテナンスなどの費用もかからないのがほとんどです。ただし冷蔵庫などを動かす電気代は自社負担になります。

また、サービスによっては固定の月額料金が発生する場合も。利用にかかわらず発生するランニングコストになるので、サービス内容と照らし合わせて納得のいく料金か確認しましょう。

トライアルができるか

本格的な導入の前に、無料でトライアルできるサービスを選びましょう。

従業員に必要とされるか確認できるとともに、サービスの使い勝手や充実度、サポート体制など、実際に使ってみないとわからない部分を体験できます。

例えば、2カ月間の無料トライアルが可能なサービスもあり、長期間使用することでリアルな使い心地を知ることが可能です。

無料トライアルで実際の利用イメージが明確になれば、より明確な基準で比較検討しやすくなるでしょう。

商品のカスタマイズができるか

従業員のニーズに合わせて、商品ラインナップをカスタマイズできるかどうかも重要なポイントです。

オフィスコンビニの中には、自由に商品ラインナップを変えられるものもあれば、固定のものもあります。利用する従業員の満足度を上げるためには、カスタマイズ可能なサービスの方が、幅広いニーズに合わせやすくおすすめです。

商品を選ぶ際は、従業員が何を求めているかリサーチしてニーズに則すことで、利用頻度が増加して福利厚生としての効果を十分に発揮します。

まとめ

オフィスコンビニは最低利用人数が決まっているケースが多い一方で、人数の大小にかかわらず柔軟に対応してくれるサービスも多くあります。従業員数の少ない中小企業でも利用しやすくなっているので、従業員満足の向上・福利厚生の充実のため導入してみるのがおすすめです。

とはいえ、複数のサービスの中からどれを選ぶべきか悩ましいことでしょう。複数のオフィスコンビニサービスについて知りたい・比較したい担当者の方には、「【2024年最新比較表あり】おすすめのオフィスコンビニ比較12選」の記事がおすすめです。

横断的に複数サービスを比較検討できるので、自社に合うサービスがきっと見つかるでしょう。

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