オフィスコンビニの費用相場・内訳は?　導入コストと削減ポイントを分かりやすく解説

働きやすい環境の構築や福利厚生の充実のため、オフィスコンビニを導入したいものの「オフィスコンビニの導入や運用には、どれくらいの費用がかかるのか分からない」「コストをかけずに導入できるサービスはないか」といった不安や疑問を抱える企業の総務担当者も多いのではないでしょうか。ランニングコストや導入条件が見えないと、どんなに魅力的なサービスでも容易に導入の判断をしにくいものです。

本記事では、オフィスコンビニの費用相場や内訳、支払い方法、導入時に注意すべきポイントを整理し、解説します。コストを抑えて導入するための方法や、初期費用0円で導入できるおすすめのサービスも併せてご紹介するため、オフィスコンビニの費用についての不安や疑問を解消し、自社に合ったサービスの選定につなげられるでしょう。

※本記事の内容は2025年11月時点の情報です

【2025年最新比較表あり】おすすめのオフィスコンビニ比較21選

オフィスコンビニ設置の費用相場

オフィスコンビニの設置には、どの程度の費用がかかるのでしょうか。結論として、導入に必要なコストはサービスの種類や導入規模によって大きく差があります。ここでは一般的な初期費用と月額利用料の相場をご紹介します。サービス選定の目安として参考にしてください。

内訳	費用相場
初期費用	0～5万円程度
月額利用料	0～10万円程度

初期費用の金額を左右する主な要素は、オフィスコンビニのタイプです。例えばラックや冷蔵庫を設置するタイプでは、什器のレンタル費用が発生します。ただしサービスによっては、什器・カップ類・設置備品などをすべて無料で提供してもらえるサービスもあります。「まずは低コストで試したい」という企業は、初期費用0円のサービスを中心に比較するのがよいでしょう。

一方月額利用料は、商品の購入費を誰が負担するかで大きく変わります。例えば福利厚生の一環で、お菓子や総菜、飲料を無料提供する場合、商品の購入費用は企業が負担するため、数万円程度のコストがかかります。反対に、従業員が商品代を支払う利用者負担型では、企業側の負担は0円〜少額で収まるケースが多く、特に小規模オフィスで導入しやすい形式です。

次章では、オフィスコンビニにかかる費用の内訳を詳しく解説します。

オフィスコンビニを導入する際にかかる費用の内訳

オフィスコンビニを導入する際には、主に「初期費用」「月額利用料」「商品代」の3つが発生します。サービスごとに費用構造が異なるため、導入前に内訳を理解しておくことが重要です。

初期費用

先述の通り、オフィスコンビニの初期費用は、ラックや冷蔵庫、商品棚などの什器レンタル代や企業側で設備を用意する場合に発生します。ただし多くのサービスでは、什器などが無償で貸し出されるため、導入時のハードルは比較的低いです。

一方で、扱う商品によっては追加設備が必要になる場合があります。例えば、冷凍食品や生鮮食品など温度管理が求められるサービスを導入する際は、冷蔵・冷凍庫に加えて電子レンジを設置する必要があり、これら家電の購入費用は企業負担となります。また、電化製品を置く場所にコンセントがない場合は、企業が電源工事費を負担する点にも注意が必要です。

追加設備や工事が必要なケースでは、初期費用として3万円前後がかかることがあります。

月額利用料

オフィスコンビニの中には、月額利用料が発生するサービスもあります。月額料金の有無は「取り扱う商品の種類」と「補充・配送の仕組み」によって変わります。

一般的なお菓子や飲料、軽食などの商品を扱うサービスでは、企業側の負担を抑えられるように、月額利用料が0円で運用できるケースが多く見られます。

一方、惣菜・サラダ・スープといった食事として利用できる商品を扱うサービスでは、冷蔵配送や衛生管理が必要なため、月額利用料が発生する傾向にあります。費用には、商品補充や配送にかかるオペレーションコストが含まれる場合もあるため、契約前に月額利用料や費用が発生する条件を確認することが重要です。

また冷蔵庫や冷凍庫、電子レンジなどを設置するタイプのオフィスコンビニでは、これらの家電を稼働させるための電気代が毎月企業の負担になります。電気代自体は数百円〜1,000円台と大きな負担になるケースは少ないものの、ランニングコストとして把握しておきましょう。

商品代

オフィスコンビニを利用する際には、購入した商品に応じて商品代が発生します。企業が福利厚生として導入する場合は、商品の購入代金の全額、もしくは一部を企業が負担するケースが一般的です。「無料提供」や「一部補助型」といった運用方法を選べるため、従業員満足度向上の観点から補助制度を組み合わせる企業も増えています。一方、商品の支払いを従業員が全額負担する「利用者負担型」で運用する場合は、企業側の商品代コストは発生しません。

商品の価格帯はサービスによって幅があり、コンビニエンスストアと同程度の価格設定の物もあれば、卸価格を生かした割安なサービス、健康志向商品を中心にやや高めに設定されているサービスなどさまざまです。自社製造の商品を割安な価格で提供しているサービスもあります。

従業員のニーズやオフィスの規模に合わせて、価格帯やラインナップのバランスを決めましょう。

支払い方法の種類

オフィスコンビニの支払い方法にはいくつかの種類があり、サービスによって選択できる方式が異なります。導入時には従業員の使いやすさだけでなく、企業側の管理負担も踏まえて適した方式を選ぶことが大切です。

ここでは代表的な3つの支払い方法を紹介します。

集金箱に現金を入れて支払う方法

一つ目は、商品を購入した従業員が代金を集金箱に入れる方式です。専用ラックと集金箱のみで運用できるため初期費用や設備がほとんど不要で、小規模オフィスでも導入しやすい点が特長です。

一方で、集金箱の管理や釣り銭の用意、現金回収の手間などが発生するため、企業側での運用ルール作りが必要になります。

キャッシュレス決済で支払う方法

近年増えているのが、専用アプリやクレジットカード、交通系IC・コード支払いなど複数のキャッシュレス手段に対応した決済方式です。商品を選んで端末で決済するだけで利用できるため、スムーズに購入できる点が大きな魅力です。

また釣り銭の準備といった現金管理の手間を減らせるため、従業員数の多いオフィスや無人運用したい企業に向いています。

自動販売機で支払う方法

商品を自動販売機形式で提供するタイプや、専用棚の商品を自動販売機で決済するタイプのサービスもあります。一般的な自動販売機と使い方は同じで、代金がぴったりでなくても釣り銭を受け取れるため、誰でも迷わずにりようできる点がメリットです。また自動販売機によっては、現金に加えて交通系ICやコード支払いが使える機種もあり、キャッシュレス派の従業員にとっても利便性が高いです。

一方で自動販売機を設置するスペースが必要になる他、稼働に伴う電気代は企業負担となります。一定のランニングコストがかかることは想定しておきましょう。

費用に関する注意点

オフィスコンビニは費用を抑えて導入しやすい反面、実際に運用を始めてみると想定外のコストやリスクが発生するケースがあります。ここではオフィスコンビニ導入時の注意点の中から、費用に関するものを整理して解説します。

「見落としコスト」がないか確認する

オフィスコンビニには「初期費用0円」「月額利用料0円」で導入できるサービスが多いものの、意外な見落としコストが発生するケースがあります。

例えば運用に必要な冷蔵庫・冷凍庫・電子レンジなどの家電購入費や電気代などが挙げられます。他にも最低発注金額を下回る場合や追加発注をする場合は、配送料がかかる条件が設定されているケースにも注意が必要です。

導入前には設備要件・配送条件・電気代の目安を必ず確認し、予算に反映しておくことが重要です。

利用者数や補充頻度によって費用が変動する可能性がある

オフィスコンビニの費用は、従業員の利用人数や補充頻度によって大きく変動します。福利厚生として商品を無料提供したり一部補助型で運用したりする場合は、利用者が増えるほど商品代が積み上がり、月ごとの支出に差が出やすくなるためです。

また1カ月に1回商品が届く宅配型サービスでは、利用が集中すると商品棚がすぐに空になり、追加発注が必要になるケースもあります。補充回数が増えるほど配送費の影響を受けやすく、結果として想定以上のコストにつながりかねません。

導入前には「1人当たり月にどの程度利用するか」「補充をする場合いくらかかるのか」などをシミュレーションしておくことで、予算超過のリスクを軽減できるでしょう。

福利厚生費として計上できるかを確認する

企業が商品代の全額または一部を負担する場合、その支出を非課税で計上することができます。ただし非課税で計上するには、以下の2つの要件を満たす必要があります。

• 補助の対象が全従業員であること
• 現物支給であること
• 従業員が食事の価額の半分以上を負担している
• 企業が負担する金額（食事の価額 – 従業員が負担している金額）が、1カ月当たり3,500円（税抜）以下である

要件を満たさないと、福利厚生費として計上できません。企業からの補助は従業員への給与と見なされるため、課税対象となります。導入の目的に即した会計上の処理が可能かどうかも、事前に確認しておきましょう。

なお福利厚生の非課税要件については、以下の記事でもご紹介しておりますので、併せてご覧ください。

福利厚生で人気の食事補助が非課税となる要件とは？　食事代の上限額や注意点などを解説

支払い忘れや代金差異を防止するルールを決める

オフィスコンビニでは、商品を選んだ後に従業員が代金を支払う仕組みが一般的です。そのため「集金箱に入れる小銭がなく、後で入れようと思ったが忘れてしまった」「キャッシュレス決済をするのを失念した」などの理由で、支払忘れや代金差異（購入代金と集金額の不一致）が起こるリスクがあります。

商品代を企業が全額負担する場合は問題になりにくいものの、従業員が一部または全額を支払う方式では、こうしたトラブルを防ぐ仕組みづくりが欠かせません。運用前にルール化し、従業員へ周知することが大切です。

例えば担当者を決めて定期的に集金箱の中身をチェックする、価格表を見やすく掲示するといったことが挙げられます。管理に手間がかかる場合は、決済後に商品を受け取れる自動販売機方式や、決済後に商品棚の鍵が開くタイプのサービスを選ぶことで、管理負担を軽減できます。

無人運用の場合はセキュリティ対策を強化する

オフィスコンビニは無人で運用できるため、深夜作業や休日出勤がある企業にとって使い勝手のよいサービスです。しかし無人であるがゆえに、商品の取り忘れや意図しない持ち出しなど、セキュリティ面の課題が生じる場合があります。

特にオープンスペースに設置する場合、従業員以外が利用する可能性がある環境では対策が必要です。具体的には監視カメラの設置や入退室の管理、キャッシュレス決済による利用履歴の可視化、利用ガイドラインの掲示などが挙げられます。

サービスを選ぶ際は、企業規模や設置場所に合わせたセキュリティ対策の必要度も見極める必要があります。

費用負担を抑えてオフィスコンビニを導入するポイント

オフィスコンビニは工夫次第で、初期費用や月々の負担を大きく抑えて導入できます。ここでは限られた予算でも運用しやすい方法や、無駄なコストを発生させないための具体的なポイントを紹介します。

最小スペースで導入する

オフィスコンビニの導入コストを抑えるには、コンパクトな構成でスタートする方法が有効です。一気に大型什器を複数台導入すると、スペース確保やオフィスのレイアウト変更が必要になり、場合によっては什器のレンタル費や電気代が増えることもあります。

その点、お菓子や飲料を中心とした省スペース型のサービスであれば、デスク横や空き棚などの限られたスペースでも導入でき、初期費用・月額費用のいずれも抑えやすくなります。まずは最小スペースから導入を始めて、従業員の利用状況を見ながら必要に応じてラインナップを拡充していきましょう。

月額課金制ではなく利用者負担型を選ぶ

企業が商品代を負担しない「利用者負担型」のサービスを選ぶのも、運用コストを大幅に抑えられる方法です。月額課金制は会計上の管理がしやすいものの、利用状況にかかわらず毎月一定の支出が発生します。一方、利用者負担型はオフィスコンビニの利便性を維持しながら企業側の負担がほぼゼロにできるため、小規模オフィスや試験導入にも向いています。

利用者負担型を選ぶ際は、卸価格で安価に購入できるサービスや複数の価格帯が設定されたサービスを選ぶと、従業員の金銭的負担も抑えられるでしょう。

商品ラインナップをカスタマイズできるサービスを選ぶ

商品ラインナップを調整できるサービスを選ぶことも、コスト削減につながります。従業員の多様なニーズに応えようと幅広い商品をそろえたくなるものですが、売れ残りが多いと廃棄ロスや不要な補充コストがかかるリスクがあります。特に賞味期限が短い商品は回転率が読みにくく、想定外のロスにつながりやすいため注意が必要です。

こうしたリスクを避けるためには、利用頻度や売れ行きの良い商品を中心に構成したり、廃棄された商品が届かないように調整したりできる仕組みが整ったサービスを選ぶのがおすすめです。また、あらかじめ賞味期限が長い商品を中心に構成することで、廃棄や急な補充を減らす効果も期待できます。

利用実態に合わせて、商品のラインナップを調整できるサービスを選ぶことで、食品ロス・補充ロスの双方を削減できるでしょう。

管理コストを削減できるサービスを選ぶ

費用削減を考える際は、サービス料金だけでなく「管理にかかる人的コスト」にも目を向けることが重要です。

例えば集金箱方式は初期費用がかからない反面、現金回収・集計・代金差異の確認といった作業が発生し、担当者の手間が増える可能性があります。また商品の賞味期限や在庫チェックを企業側で行うサービスの場合、商品管理にも手間がかかります。

その点、キャッシュレス決済や自動販売機方式であれば、現金管理が不要になり、管理工数を大幅に削減することが可能です。また訪問スタッフが補充や在庫管理を行ってくれるサービスや、配送された商品を棚に並べるだけで運用できるサービスなどを選べば、商品の管理の手間も抑えられます。

オフィスコンビニを比較する際は、料金の安さだけではなく運用にかかる人件費まで含めた「トータルコスト」で検討することが、費用軽減のポイントです。

初期費用0円のサービスを比較する

先述の通り、オフィスコンビニには冷蔵庫・棚・カップ類などを全て無料で貸し出す「初期費用0円」のサービスが多数あります。こうした費用体系は初期投資を抑えられるのはもちろん、スモールスタートやトライアル導入にもおすすめです。

ただし初期費用が無料でも、先述したような「見落としコスト」が発生する可能性もあるため、契約内容を丁寧に比較することが大切です。次章では、初期費用0円で導入できるおすすめのサービスを詳しくご紹介するので、自社に合うサービス選びの参考にしてください。

初期費用0円で導入できるオフィスコンビニ3選

オフィスコンビニの導入にかかる費用を抑えたい企業向けに、初期費用0円で始められるサービスを3社ご紹介します。それぞれの特徴や費用面を比較しながら、従業員に喜ばれるサービスを選びましょう。

【初期費用0円で導入できるオフィスコンビニ　一覧】

サービス名	主な商品	月額利用料
snaq.me office（スナックミーオフィス） 詳しくはこちら	・おやつ ・コーヒー ・プロテインバー ・おつまみ ・そうざい　など	0円 ※送料・備品費も0円
Drink&Snack	・飲料水やコーヒー ・カップヌードル類 ・お菓子などの軽食類	要お問い合わせ
オフィスグリコ	・菓子 ・飲料 ・アイスクリーム	0円

従業員の心と体をいたわる無添加のオフィスコンビニ！　「snaq.me office（スナックミーオフィス）」

費用	・初期費用：0円 ・月額費用：0円 ・送料・備品費：0円 ・商品代金：買取（企業が一括購入）／一部負担（企業と従業員が一定額ずつ負担）／負担ゼロ（従業員が都度購入）の3プランから選択可能
サービス内容	置き菓子やドリンクの提供 ・おやつ ・ドリンク ・コーヒー ・スイーツパン ・グラノーラ ・おつまみ ・プロテインバー ・ヴィーガン ・そうざい など複数のコースから自由に選択可能
決済手段	キャッシュレス決済に対応
対応エリア	日本全国（郵送でお届け）
サービスに適した企業規模	少人数オフィス～数万人以上の大企業まで幅広く対応可能。病院・スクール・工場・士業事務所などにも設置実績あり
導入までの日数	最短5日
無料トライアル	あり

snaq.me office（スナックミーオフィス）とは？

snaq.me office（スナックミーオフィス） は、管理栄養士が監修した無添加のヘルシーおやつをオフィスに届ける置き型サービスです。全ての商品が人工甘味料・合成香料・合成保存料不使用で作られており、素材本来の甘みや香りを楽しめるのが特長です。

什器を置くスペースさえ確保できれば特別な設備は不要で、最短5日から導入可能。「企業負担ゼロ」など複数の料金体系があり、費用を抑えて導入したい企業にも向いています。

また無添加でありながら全商品が賞味期限30日以上に設定されているため、在庫管理や食品ロスのリスクを大幅に軽減できます。賞味期限が長く、災害備蓄食として活用している企業も多いです。

導入企業の満足度は98%と高く、従業員の健康意識向上や出社率アップ、社内コミュニケーションの活性化に寄与したという声も多く聞かれます。健康的で満足度の高い置き菓子サービスを求める企業にぴったりな選択肢といえるでしょう。

【担当者に直接聞いた】「snaq.me office（スナックミーオフィス）」の魅力とは？

株式会社スナックミーの楠さんに「snaq.me office（スナックミーオフィス）」の魅力をインタビューした記事を公開中！　導入・運用時の費用感や企業担当者の負担感を詳しく掲載しているので、併せてご覧ください。

【担当者に聞いた】オフィスコンビニ「snaq.me office（スナックミーオフィス）」って実際どう？　無料トライアルを試して分かった魅力に迫る【完全独占記事】

災害用の備蓄としてもぴったりなラインナップ「Drink&Snack」

主な商品	飲料・お菓子
対象エリア	東京都・神奈川県・大阪府・兵庫県（一部エリアのぞく）
費用	・初期費用0円 ・月額利用料0円 ・商品代のみかかります
無料トライアル	あり

Drink&Snackとは？

Drink＆Snack は、レップ・グローバルネットワーク株式会社が運営するオフィスコンビニサービスです。飲料から人気ブランドのお菓子まで幅広いラインナップを取りそろえており、一部の商品は50円から購入できるなど、従業員の満足度とコストパフォーマンスの両立が図れます。商品補充や代金回収は担当ドライバーがすべて対応するため、企業側で陳列や売上管理を行う必要がなく、手間なく運用できる点が特長です。

また、冷蔵庫の設置費用や月額利用料が一切かからないため、初期費用ゼロで導入できる手軽さも魅力。初めてオフィスコンビニを導入する企業でも費用負担を気にせず、福利厚生を気軽にスタートできます。申し込みから最短翌日で利用を開始できるため、「急いで導入したい」「短期間で社内環境を整えたい」というニーズにも迅速に対応します。

提供会社	レップ・グローバルネットワーク株式会社
サービスサイトURL	http://oc-tokyoeast.com/

コストも負担も軽減できる手軽なオフィスコンビニ「オフィスグリコ」

主な商品	お菓子、飲料、アイスクリーム
対象エリア	東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県、広島県、福岡県（一部地域除く）
費用	・初期費用0円 ・月額利用料0円 ・商品代のみかかります
無料トライアル	無

オフィスグリコとは？

オフィスグリコ は、江崎グリコ株式会社が提供するオフィスコンビニです。設置費用や月額費用が一切かからず、商品代金のみで利用できる手軽さが大きな魅力です。数多くの導入実績があり、数名規模のスタートアップから大企業まで幅広いオフィスで利用されています。商品補充や売上回収は専任スタッフが代行してくれるため、企業側の管理負担が少なく、総務担当者の手間を抑えた運用が可能です。

ラインナップはチョコレート、ビスケット、キャンディ、スナック菓子など、誰でも手に取りやすい定番アイテムが中心。ちょっとした休憩や気分転換に利用しやすく、従業員のリフレッシュやコミュニケーションの促進にもつながります。

提供会社	江崎グリコ株式会社
サービスサイトURL	https://www.glico.com/jp/officeglico/

まとめ

オフィスコンビニは、従業員の満足度向上や働きやすい環境づくりを実現できるサービスです。導入方法や選び方を工夫することで、初期費用や月々のコストを抑えて運用もできるため、少人数のオフィスやコスト負担を避けたい企業でも導入しやすいのが特長です。

本記事でご紹介した費用相場や主な内訳、支払い方法、費用面の注意点などを基にオフィスコンビニの費用についての知識が深まれば、企業規模を問わず導入のハードルを下げられるでしょう。また、コスト負担を抑えて導入するためのポイントを踏まえながらサービスを比較検討すれば、自社に適したサービスを選べます。

とはいえ世の中には多くのオフィスコンビニサービスが存在しており「自社に適したサービスが分からない」「本当にコストを抑えて運用できるのか」「どこまで手間が減るのか」など、不安や疑問を抱える総務担当者も少なくありません。

下の比較表では、各サービスの特長や費用、対応地域をまとめています。まずは気になるサービスを3社以上ピックアップし、問い合わせや資料請求を行ってみましょう。 実際に比較することで、費用を抑えながら従業員の満足度を高められるオフィスコンビニが見つかるはずです。