【福利厚生にも◎】オフィスコンビニとは？　メリット・デメリットから選び方まで徹底解説

オフィスにいながら、手軽に軽食や飲み物、日用品が買える「オフィスコンビニ」。社員食堂の代わりや食事補助の福利厚生の一環として導入する企業が増えていますが「そもそもどのような仕組みなのか分からない」「運用が面倒ではないか」と疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。

本記事では、オフィスコンビニの仕組みから、導入のメリット・デメリット、選び方のポイントまで分かりやすく解説します。記事の後半では、ジャンル別におすすめのオフィスコンビニサービスを紹介しているので、併せてご覧ください。

オフィスコンビニとは

オフィスコンビニとは、企業のオフィス内に設置される「無人型の小規模販売サービス」のことを指します。従業員が仕事の合間に、外出せずとも軽食やお菓子、飲み物などを購入できる仕組みです。

一部には、街で見かけるようなコンビニをそのままオフィス内に再現するサービスもありますが、多くの場合は専用の棚や冷蔵庫をオフィスの一角に設置し、商品を陳列する設置型のサービスが主流です。

取り扱う商品は一般的なコンビニと同じように、お菓子・パン・おにぎり・カップ麺・ドリンク類などが中心です。中には健康志向の商品や、冷凍食品・スープ・サラダなどを扱うサービスもあり、ラインナップは多様化しています。また文具などの日用品や企業のユニフォームなど独自の商品販売に対応できるサービスもあります。限られたスペースに設置できるものも多く、小規模オフィスや支店などでも導入しやすいのが特長です。

オフィスコンビニの基本的な運用の流れ

オフィスコンビニは、無人運営・キャッシュレス決済を前提とした仕組みが一般的です。導入時に企業側が行う作業としては、商品の陳列に必要な棚や冷蔵庫を設置するのみです。

商品の補充はサービス提供会社が定期的にオフィスを訪問するタイプと、毎月決まった量が郵送で届き、企業担当者が棚に補充するタイプがあります。後者の場合も箱を開封して棚に並べるだけで完了するため、日常的な運用の手間はほとんどかかりません。

商品の購入方法は現金投入型、QRコードやICカードを使ったキャッシュレス決済型、自動販売機決済型などがあります。ほとんどのサービスがキャッシュレス決済に対応しているため、企業側が現金の管理をすることもありません。

また、オフィスコンビニの中には商品の購入負担割合を「会社全額負担・会社の一部補助負担・従業員全額負担」など柔軟に設定できるサービスもあります。利便性の向上だけではなく、予算に合わせた食事補助の福利厚生として活用できる点もオフィスコンビニの大きな特長の一つです。

オフィスコンビニの具体的なサービス内容や費用について、詳しく知りたい方は以下の記事も併せてご覧ください。

【2025年最新比較表あり】おすすめのオフィスコンビニ比較21選

オフィスコンビニが注目される理由

オフィスコンビニが多くの企業から注目されるのは、以下のような社会・ニーズの変化が有るからと考えられています。

働き方の変化と社員食堂の減少

近年、テレワークやフレックス制度の普及により、従業員の働き方は多様化しています。それに伴い、固定型の従来のように全従業員が同じ時間に出社し、同じ場所で食事を取るスタイルが成り立たなくなりつつあります。社員食堂の運営にも影響を及ぼしており、特に中小企業や地方拠点では、スペースやコストの問題から社員食堂の設置・維持が難しい状況です。

そうした中で、少ないスペースと負担で柔軟に導入できる「オフィスコンビニ」は、新たな食環境の提供手段として企業規模を問わず注目を集めています。

健康経営に対する重要度の変化

従業員を重要な経営資源と捉え、企業が戦略的に従業員の健康増進に取り組む「健康経営」への関心が高まっています。こうした流れの中で、従業員の健康を支える環境整備が企業の重要課題となっています。

特に、日常的な食習慣の改善や栄養バランスへの配慮は、健康経営の取り組みとして評価されるポイントの一つです。オフィスコンビニは、ヘルシー志向の商品や低カロリーの軽食、栄養素を考慮した食品をラインナップに取り入れやすく、従業員の健康的な選択を支援できます。社員食堂の有無にかかわらず、手軽に「健康配慮型の食環境」を整えられる点が、健康経営を推進したい企業から高く評価されています。

公平性の高い福利厚生施策へのニーズの高まり

福利厚生の導入や見直しを検討している企業担当者の中には「全ての従業員にメリットがないと普及しないのでは」という懸念を持っている方もいるでしょう。限られた予算の中で誰もが利用できる公平な福利厚生を導入したい企業にとって、食事補助は適した施策と言えます。

中でもオフィスコンビニは、部署や職種に関係なく、出社している従業員が自由に利用できる仕組みであるため、利用機会に偏りが出にくい点が大きな特長です。また設置場所や利用方法を柔軟にカスタマイズできるため、さまざまな勤務環境に対応可能です。福利厚生の格差を生まない仕組みとして、全社的に公平な支援を行いたい企業の間で、オフィスコンビニの需要が高まっているのです。

オフィスコンビニを導入するメリット

ではオフィスコンビニを導入すると企業や従業員はどんなメリットを得られるのでしょうか。ここでは代表的な5つのメリットについて、解説します。

好きなタイミングで利用できる

オフィスコンビニの大きな特長は、従業員が好きなタイミングで自由に商品を購入できる点にあります。昼休みや休憩時間はもちろん、始業前や残業中など、従業員のライフスタイルや業務状況に合わせて、軽食や飲み物を手に取ることが可能です。

これは、営業時間や人員に縛られない「無人・常設型」の仕組みだからこそ実現できるメリットです。業務に集中していてランチのタイミングを逃してしまった場合や、近隣のお店が閉まった深夜帯にエネルギー補給が必要になった場合にも対応できるため、従業員の働きやすさ向上やストレス軽減に直結します。

従業員が始業・就業時間を決められるフレックスタイム制を導入している企業や、24時間稼働している拠点の食の選択肢を広げることができるでしょう。

従業員ニーズに合わせたラインナップに対応できる

オフィスコンビニでは、一般的なコンビニと同様に、おにぎり・パン・カップ麺・お菓子・飲料といった幅広い商品を取りそろえることができます。どのサービスも省スペースに設置できるため、お菓子に特化したサービスや食事に特化したサービスなど複数のオフィスコンビニを組み合わせて導入するという選択肢もあります。

他にも健康志向の高い職場では、サラダやスープ、ナッツ類やプロテインバーなどのヘルシー商品を中心に構成したり、夜間勤務がある職場では、冷凍食品やボリュームのある食事メニューを取り入れたりすることもできるため、働く環境や従業員ニーズに応じた食事補助の提供が可能です。

季節やイベントに合わせた商品を導入できるサービスもあり、選ぶ楽しさや飽きのこない環境を演出することもできます。従業員の満足度を高めるだけではなく、福利厚生を通じた企業の姿勢が伝わりやすい点も、企業にとってのメリットと言えるでしょう。

従業員満足度の向上や離職防止につながる

人口減少や売り手市場が続く中、人材の定着やモチベーション維持において、従業員満足度の向上は企業にとって重要なテーマです。オフィスコンビニは、業務の合間に気軽にリフレッシュできる環境を提供することで、ちょっとした不便やストレスを軽減し、働きやすさの向上につながります。

特に、忙しい中で外出の手間なく軽食や飲み物を手に取れることは、従業員にとって大きな満足ポイントとなります。また、企業が従業員を大切にしているというメッセージが伝わりやすく、離職防止やエンゲージメントの強化にも寄与するでしょう。

社内コミュニケーションが強化できる

テレワークの定着により、社内コミュニケーションの希薄化が課題となっています。出社する場面での偶発的な会話やちょっとした立ち話の機会が減る中で、オフィスコンビニは人が集まる場としての機能（コミュニケーションハブ）も期待されています。

昼休みや休憩時間にコンビニ前に立ち寄ることで、部署を越えた交流が生まれやすくなり、自然なコミュニケーションのきっかけになります。業務上の連携やチームワークの向上にもつながる要素として、多くの企業がその効果に注目しています。

災害時の備蓄としても活用できる

オフィスコンビニは、日常的な軽食・飲料の提供手段であると同時に、非常時の備蓄としても活用できるメリットがあります。特に常温保存が可能なスナックや飲料、栄養補助食品などが常備されていれば、災害などでライフラインが止まった場合にも、従業員の最低限の食料を確保する手段となります。

大規模地震や台風などの自然災害に備え、BCP（事業継続計画）の一環として食料備蓄を検討する企業は増加傾向にありますが、専用の備蓄スペースや管理の手間がネックになることも少なくありません。オフィスコンビニであれば、平常時は従業員の福利厚生として活用しながら、緊急時にはそのまま備蓄として機能するため、非常に効率的です。

オフィスコンビニを導入するデメリット

オフィスコンビニの導入を検討する際には、メリットだけではなくデメリットも把握しておく必要があります。ここでは3つのデメリットについて紹介します。導入時、自社でどのように対策を取るのか考えながらご覧ください。

セキュリティ・マナー面での配慮が必要

オフィスコンビニは無人で運営される仕組みのため、企業や従業員同士の信頼関係の上に成り立ちます。しかし一方で、万引きや未払いといったトラブル・マナー違反が起きる可能性もゼロではありません。

こうしたトラブルを未然に防ぐためには、利用ルールを明確にして周知する、設置場所に注意する、防犯カメラを併用するなど、一定のセキュリティ対策やモラル管理が必要です。サービスによっては対策機能があらかじめ組み込まれているものもあるため、トラブル対策を踏まえた上で選定することが重要です。

テレワーク主体の職場では利用機会が限定される

オフィスコンビニは出社時に利用することを前提としているため、出社率が低い企業やテレワークを中心とした働き方を導入している職場では、想定していたほど利用されないというケースもあります。

一方で、出社回帰を促したい企業がオフィスに来ることの魅力付けとしてオフィスコンビニを導入するケースもあります。テレワークの頻度が今後変わる可能性があるのか、設置コストに見合うのかを含めて検討する必要があります。

従業員のニーズと合わないと利用頻度が下がる恐れがある

提供される商品ラインナップが従業員の嗜好やライフスタイルに合っていない場合、オフィスコンビニの利用頻度が低下する可能性があります。例えば健康志向の高い職場でスナック菓子やカップ麺中心の商品構成にしてしまうと、敬遠される可能性があります。

サービス選定の際には、年齢層や業務時間帯、食の好みに配慮したラインナップがあるかどうかを見極めることが欠かせません。導入後も柔軟に商品を見直せるサービスであれば、満足度を保ちやすくなります。

自社に適したオフィスコンビニを比較する際のポイント

数あるサービスの中から、自社に適したオフィスコンビニを選定する際にチェックしておきたいポイントを解説します。

導入条件を確認する

自社の環境がサービスの導入条件を満たしているのかは、初めに確認しておきたいポイントです。以下の6つのポイントは、導入後のトラブルを避けるためにも必ずチェックしておきましょう。

• 配送、設置エリア
• 設置スペース
• 必要な設備、電源数
• 最低利用人数
• 商品カテゴリー、品数
• 初期費用、ランニングコスト

特に冷蔵庫や冷凍庫が必要な場合、既にあるものを使用するのか新たに設置するのか、サービスの提供会社から借りるのかを検討する必要があります。場合によっては想定外のコスト負担が発生する恐れもあるため、漏れなく確認しましょう。

無料のトライアルなどで従業員の反応をチェックする

オフィスコンビニを導入する前に、無料トライアルや短期お試しプランを活用できるかどうかも重要なチェックポイントです。サービスによっては、数週間〜1ヶ月の無償トライアル期間を設けており、実際にどの程度の利用が見込めるか、従業員の反応は好意的かといった点を事前に確認できます。

トライアルを通じて「人気商品がすぐ売り切れる」「ラインナップがニーズに合わない」といった課題が見える場合もあり、本格導入前に見直しが可能になります。また実際の運用負担や補充の頻度、精算方法の使い勝手なども体験できるため、導入後のギャップを防ぐ上でも効果的です。

独自のセキュリティ対策があるかをヒアリングする

先述した通り、オフィスコンビニは無人運営が前提となるため代金の未払いリスクなどがあります。そのようなリスクに対してサービスの提供企業が独自で行っているセキュリティ対策があるかどうか、問い合わせ時にヒアリングをしてみましょう。

例えばキャッシュレス決済によって棚が解錠される仕組みを構築している、監視カメラを導入してもらえるなどの物理的な防止策を導入しているサービスがあります。ICカードやQRコード決済にすることで未払いや金額ずれといったリスクを避けることも可能なので、決済方法の種類も併せて確認するのが良いでしょう。

オフィスコンビニにかかる費用はいくら？

食事補助の福利厚生を始めたものの、コストが見合わず終了してしまうケースも見られます。そこで導入前にオフィスコンビニはどのくらいのコストがかかるのか、サービス導入時と運用時の2つに分けて、ご紹介します。

コストが発生するタイミング	想定される費用	コストが発生する項目
サービス導入時	数千円～数万円	専用の棚、冷蔵庫の導入費用
運用時	数千円～1万円程度	・月額利用料 ・商品の購入費用 ・配送料 ・電気代（冷蔵庫、電子レンジなどの利用分）

費用についてはサービスや導入規模によって異なるため、問い合わせ時に必ず確認してください。特に商品の支払方法について、全額企業負担なのか全額従業員負担なのか、企業が一部負担するといった対応が可能かのかによって、見込んでおくべき費用が変わります。

オフィスコンビニの中にはサービス導入時の費用や月額利用料が無料のサービスもあるため、複数のサービスの料金体系を見比べてみるのが良いでしょう。

健康志向のおすすめオフィスコンビニ3選

ここからはオフィスコンビニサービスをジャンル別にご紹介します。サービスの特長、費用、対応地域、主な商品の4つを、比較しやすいよう表でまとめていますので、気になるものがあれば、資料請求や問い合わせをしてみましょう。

サービス名	特長	費用	対応地域	主な商品
snaq.me office（スナックミーオフィス） 詳細はこちら	–管理栄養士が監修した、無添加でヘルシーなおやつをオフィスへ提供！ –無添加ながら30日以上の賞味期限を確保し、食品ロス・総務管理負担を削減！ -導入企業の満足度98%、健康経営の実現や従業員のコミュニケーション活性化、出社率向上にも寄与！ -什器・電源不要、スペース確保のみでＯＫ、最短5日で導入可能！	初期費用：0円 月額費用：0円 送料・備品費：0円 商品代金：下記から選択 食べる分だけ都度決済「企業負担ゼロ」パターン 企業と従業員が一部負担する「一部負担」パターン 福利厚生費として企業が一括購入する「買取」パターン	日本全国	おやつ コーヒー プロテインバー おつまみ そうざい　など
オフィスで野菜 詳細はこちら	–新鮮な野菜・フルーツ・総菜が100円～食べられる！　継続率は99.2% -毎月50種類以上レパートリーが変わる！　管理栄養士監修の健康的な食事を飽きずに楽しめる –2カ月間は月額利用料0円！　導入実績は1万拠点以上で10～1000名以上の企業に対応	要お問い合わせ ※冷蔵庫・備品レンタル無料 ※2か月間は月額費用0円（5名以上の利用者が対象） ※送料無料の試食セットあり	日本全国	新鮮なサラダ・フルーツ 手作りのお惣菜など
オフィスプレミアムフローズン	-100円or200円で商品を購入できる！　100種類以上の商品ラインナップ-従業員の健康に配慮した商品設計 -在庫が余っても買い取る必要なし！　賞味期限切れの商品は無償で交換できる	初期費用：0円 月額費用：39,600円/月	日本全国	食品

総合型のおすすめオフィスコンビニ3選

サービス名	特長	費用	対応地域	主な商品
オフィスコンビニTUKTUK 詳細はこちら	-お弁当・軽食・ドリンク・デザートまで幅広いラインナップを毎月更新！ 定番商品から季節限定の新商品まで楽しめる -AIが販売データを分析、オフィスのニーズに合わせて適した商品を自動補充！ 社員からのリクエストもアプリで簡単に受付可能 –スマートロックとカメラを搭載！ 夜間や土日を含む24時間365日、いつでも利用できる -全国対応！ 拠点間の福利厚生の公平化を図れる	要お問い合わせ ※予算に合わせて選べる3つのプランを用意※要望に応じたカスタマイズも可能	TUKTUK(自社配送)：東京都・神奈川・埼玉・千葉（一部） TUKTUKmini(郵送)：全国	・お弁当 ・パスタ ・チャーハン ・お惣菜 ・お菓子 ・ドリンク ・おにぎり ・パン ・ヨーグルト ・豆腐バー ・アイスクリームなど ※商品は300種類以上
ミニストップポケット	-無人で24時間365日稼働OK-簡単キャッシュレス決済-豊富な品揃え	要お問い合わせ ※定額プランあり	関東／大阪／名古屋／仙台	・菓子 ・飲料 ・食品 ・雑貨 ・冷蔵食品　など
SHINKO STORE（心幸ストア）	-100～1,000人規模の企業に対応！　スペースに余裕がなくてもOK -創業75年の販売網！　1,200以上の豊富な商品 -24時間営業の無人売店！　セキュリティ対策も万全	要お問い合わせ	日本全国	・食品 ・お菓子 ・飲料 ・雑貨食品

食事補助型のおすすめオフィスコンビニ3選

サービス名	特長	費用	対応地域	主な商品
Office Stand BY You 詳細はこちら	–新宿中村屋の調理技術を生かして作られた本格スープ！　昼食だけでなく幅広いシーンでの食事補助が可能 –常温保存が可能で、カップやスプーンといった備品も届くので管理の手間が少ない！　キャッシュレス決済で現金管理リスクもゼロ –【企業負担実質0円の無料トライアルOK（※）】賞味期限は製造から1年間なので、小まめな在庫整理は不要！　有事の際の備蓄品としても利用可能※諸条件あり	要お問い合わせ ※毎月届くスープの個数によって異なる※64個・96個・128個から選択が可能	TUKTUK(自社配送)：東京都・神奈川・埼玉・千葉（一部） TUKTUKmini(郵送)：全国	常温保存可能なスープの提供 ・1/3日分の野菜を使ったミネストローネ ・魚介と野菜たっぷりのクラムチャウダーなど
パンフォー・ユーオフィス	-手間なく運用・導入が可能 -1つ100円～の焼きたてのパンを職場にお届け -ランチだけでなく朝食・夕食にも活用可能 -レンジでいつでも焼き立てのおいしさ	要お問い合わせ	要お問い合わせ	パン類
オフィスおかん	-1品100円でこだわりのお惣菜が食べられる-ランチに限らず24時間活用できる-10名未満から10万名超まで対応	要お問い合わせ	日本全国	・お惣菜・副菜・軽食

もっと多くのサービスを知りたいという方は、以下の記事も併せてご覧ください。

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まとめ

オフィスコンビニは、従業員の満足度向上や健康経営の推進、社内コミュニケーションの活性化など、さまざまなメリットが期待できる福利厚生施策です。設置スペースや商品構成の柔軟性が高く、運用の手間も比較的少ないため導入しやすい点も魅力です。

とはいえ各サービスには異なる特長があるため、内容や設置条件、費用などをしっかり比較して自社の目的や従業員のニーズに合ったものを選ぶことが大切です。どのサービスにすればよいか迷っている方は、本記事で紹介したジャンル別のおすすめサービス紹介や下のオフィスコンビニ一覧比較表を参考に、気になるサービスを3つほど選び、資料請求や問い合わせをしてみましょう。