逆SEOとは？　一般的なSEOとの違いや対策方法、期待できる効果、注意点を解説

自社名やサービス名を検索した際に、事実と異なる情報や誤解を招く記事が目立ち、対応に悩んでいませんか。こうした情報は、顧客や取引先、求職者が企業を判断する際に影響するおそれがあります。検索結果での露出を抑える対策の一つが「逆SEO」です。

本記事では、逆SEOの仕組みや一般的なSEOとの違い、主な対策方法、期待できる効果、注意点を解説します。費用や実施前の確認事項も踏まえ、自社に合う対応を検討しましょう。

逆SEOとは？

逆SEOとは、特定のWebページの検索順位を相対的に下げ、検索する人の目に触れにくくする施策です。企業の風評被害対策では、自社に関する誤情報や誹謗中傷を含む記事が、検索結果の上位に表示されている場合などに検討されます。

基本となるのは、自社についての正確で有益な情報を充実させ、対象記事より上位に表示されることを目指す方法です。他のページの順位が上がることで、結果として対象記事の順位が押し下げられ、検索結果で目立ちにくくなる仕組みです。

ただし、掲載元の記事そのものを削除する施策ではありません。掲載内容によっては、検索結果からの削除申請を併せて検討することもできます。順位を下げる対策と削除申請、それぞれについて詳しくは後述します。

一般的なSEOとの違い

SEOは「Search Engine Optimization」の略で、日本語では「検索エンジン最適化」といいます。一般的なSEOでは、自社のWebサイトを検索結果の上位に表示させ、訪問者を増やすことで、問い合わせや購入につなげることを目指します。

一方、逆SEOの主な目的は、風評被害につながる記事を検索結果で目立ちにくくし、企業の信用を守ることです。自社のコンテンツを充実させて上位表示を図る点は共通していますが、集客の拡大を目指すのか、悪評による影響の軽減を目指すのかという点に違いがあります。

ネガティブSEOとの違い

ネガティブSEOは、不自然なリンクを大量に設置するなど、他のWebサイトの検索評価を下げようとする攻撃的な行為を指す言葉です。ただし、逆SEOと同じ意味で使われる場合もあり、説明する媒体によって用語の扱いが異なります。

本記事では、自社に関する正確で有益な情報を充実させ、対象記事の露出軽減を図る風評被害対策を「逆SEO」として扱います。他のWebサイトへの攻撃とは区別し、避けるべき手法は後半で詳しく説明します。

逆SEOの主な対策方法

逆SEOでは、自社や関連するWebサイトの検索順位を高め、対象記事の露出を相対的に減らします。対策するキーワードと記事の表示状況を確認した上で、以下の方法を検討しましょう。仕組みは異なりますが、併せて検討できる検索結果からの削除申請も紹介します。

自社サイトのSEOを強化する

基本となるのは、自社サイトの内容や構造を改善し、対象記事より上位に表示されることを目指す方法です。まず、対象記事がどのようなキーワードで上位に表示されているかを調べ、検索する人が求める情報を整理します。

その上で、商品・サービスの説明や実績、よくある質問などを充実させましょう。例えば、サービスの評判を調べる人に向けて、具体的な導入事例や利用者の疑問に答える情報を掲載することが考えられます。

併せて、ページの内容が伝わるタイトルへの修正や、必要な情報を探しやすいサイト構造、関連ページへの内部リンクも見直します。正確で役立つ情報を提供し、検索エンジンにも内容が伝わるように整えることが大切です。

サテライトサイト・関連するWebサイトを活用する

公式サイト以外にも自社に関する情報を掲載し、検索結果で上位表示を目指す方法があります。主な選択肢は、自社で別のWebサイトを運営する方法と、外部の媒体に記事を掲載してもらう方法です。

前者では、公式サイトとは別のドメインで採用サイトやサービスサイトなどを立ち上げ、目的に応じた情報を発信します。後者では、逆SEO対策会社が運営するオウンドメディアなどに、自社の紹介・取材記事を掲載してもらい、その記事の上位表示を図ります。

いずれの場合も、同じ内容を複製してページを増やすだけでは不十分です。媒体の役割や読者に合わせて、独自性のある有益な情報を提供しましょう。

検索順位を定期的に確認し、コンテンツを更新する

検索順位は変動するため、自社のページが対象記事より上位に表示された後も、継続的な確認と改善が必要です。順位チェックツールなどを使い、対策するキーワードについて、自社・関連するWebサイトと対象記事の順位の推移を把握しましょう。

掲載済みのコンテンツは、古くなった情報を修正し、不足する説明や新たな実績を追加します。検索する人の疑問や関心に合った内容を維持することが、順位の維持・向上を目指す上で重要です。

また、当初の対象記事だけでなく、自社に関する新たな記事が検索結果に現れていないかも確認します。順位の変化と表示される情報の両方を見ながら、優先して更新するページや対策の対象を見直していきましょう。

検索エンジンに対象ページの削除を申請する

対象ページの内容が検索エンジンの削除基準に該当する場合は、検索結果からの削除を申請する方法もあります。これは、他のページを上位表示させて対象記事の順位を下げる逆SEOとは、仕組みが異なる対応です。

ただし、自社にとって不都合な内容という理由だけで削除されるわけではありません。掲載内容と削除基準を確認して申請する必要があり、申請しても認められるとは限りません。

また、検索結果から削除されても、掲載元の記事そのものは残ります。記事の削除も求める場合は、掲載元の管理者への依頼など、別途対応が必要です。削除依頼の進め方については、以下の関連記事も参考にしてください。

※内部リンク設置：「ネット記事削除依頼」

企業が逆SEOを行う目的と期待できる効果

ネガティブな情報の露出を抑えることは、企業への誤解を減らし、顧客や取引先、求職者が判断する際の情報を整えることにつながります。ここでは、企業やブランドの信頼、事業上の機会損失、正確な企業理解という3つの観点から、逆SEOを行う目的と期待できる効果を紹介します。

企業やブランドの信頼を守る

逆SEOを行う目的の一つは、誤情報や誹謗中傷によって、企業やブランドへの信頼が損なわれるのを防ぐことです。検索結果で根拠のない悪評が目立つと、その情報だけで企業の印象を決められてしまうおそれがあります。

削除が難しい記事でも、公式情報や実績を伝えるページの上位表示を図ることで、相対的に目に触れる機会を減らせる可能性があります。検索する人が一面的な情報だけでなく、複数の情報を確認できる状態をつくれば、誤解や過度に悪い印象を和らげることが期待できるでしょう。

取引・購買・採用での機会損失を抑える

顧客・取引先・求職者が、誤情報や根拠のない悪評を理由に、購入・取引・応募を見送るリスクを抑えることも、逆SEOの目的です。企業名やサービス名を調べた段階で不安を抱かれると、詳しく検討されないまま候補から外されるおそれがあります。

逆SEOによってネガティブな情報ばかりが目立つ状況を改善できれば、商品やサービス、働く環境などを確認した上で判断してもらいやすくなります。ただし、検討の機会を守るための施策であり、売上や応募数の増加を直接保証するものではありません。

正確な情報に基づく企業理解を促す

古い情報や一面的な記事だけで判断されるのを防ぎ、企業の現在の姿を理解してもらうことも、逆SEOを行う目的です。過去の情報が検索結果に残っていると、その後の変化や改善が十分に伝わらない場合があります。

最新の公式情報や事業実績、改善への取り組みを伝えるページが見つかりやすくなれば、検索する人が複数の情報を照らし合わせ、実態に即して判断しやすくなります。継続的に情報を発信・更新し、現在の状況を確かめられるようにすることで、誤解の解消や企業理解の促進につながるはずです。

逆SEOでやってはいけない手法

逆SEOでは、検索エンジンのポリシーを守り、他者の権利を侵害しない方法を選ぶことが大切です。対象記事に問題があっても、不正な手段による対抗は避けましょう。ここでは、実施してはいけない手法を紹介します。

対象のWebサイトに大量のスパムリンクを送る

対象のWebサイトの検索評価を下げる目的で、低品質なWebサイトなどから不自然なリンクを大量に設置する行為は避けなければなりません。これは、相手のWebサイトが検索エンジンから低く評価されるよう仕向ける、攻撃的な手法です。

ただし、大量のリンクを設置しても、対象のWebサイトの順位が下がるとは限りません。効果が不確実であることに加え、検索エンジンのポリシーに反して順位を不正に操作しようとする行為であり、風評被害への対策として行ってはいけません。

他サイトのコンテンツを無断で複製・量産する

対象のWebサイトの文章などを無断で複製し、コピーサイトを大量に作る行為も不適切です。相手の検索評価を下げる目的で行われることがありますが、著作権侵害などのトラブルにつながるおそれがあります。

前章で紹介したサテライトサイトの活用は、こうした無断複製とは異なります。自社で関連するWebサイトを運営する場合は、それぞれの目的や読者に合った独自の情報を提供することが基本です。他サイトの内容を流用して数を増やすのではなく、読む人に役立つコンテンツを作成しましょう。

虚偽の著作権侵害を理由に削除を申請する

実際には著作権を侵害されていないのに、侵害されたと偽って検索エンジンに削除を申請する行為も避けなければなりません。著作権侵害に関する削除申請は、正当な権利を守るための手続きであり、不都合な記事を検索結果から排除するために悪用してはいけません。

前章で紹介した削除申請も、事実と根拠に基づいて行うことが前提です。自社への批判が書かれていることと、著作権を侵害していることは別の問題です。掲載内容を確認し、申請理由を正確に説明する必要があります。

他社の評判を下げるために虚偽の口コミを投稿する

他社の評判を落とすために、実体験や事実に基づかない悪評を口コミサイトやSNSへ投稿する行為も許されません。自社が批判を受けていたとしても、対抗するために他社を誹謗中傷すれば、新たな被害を生むことになります。

虚偽の投稿は、相手の営業活動に悪影響を与えるだけでなく、投稿した企業自身の信用低下やトラブルにもつながるおそれがあります。匿名であっても責任を免れるとは限りません。自社への誤情報には、事実に基づく説明や正式な削除依頼などで対応しましょう。

逆SEOの効果を考える上での注意点

逆SEOは即効性のある施策ではなく、効果を確認できるまで数カ月単位の時間がかかる場合があります。緊急性が高い場合は、逆SEOだけで解決しようとせず、掲載元への削除依頼や専門家への相談も併せて検討しましょう。

また、継続して取り組んでも、期待した成果を得られるとは限りません。対象のWebサイトもコンテンツの改善や更新などのSEO施策を行っている場合、自社の情報を充実させても相対的な順位が変わらず、対象記事が上位に残ることがあります。対策に時間をかければ必ず順位が下がる、とは考えないことが大切です。

一度順位が下がった後も、その状態が維持されるとは限りません。検索結果を定期的に確認し、コンテンツの更新や対策の見直しを続ける必要があります。実施に当たっては、期間や成果に不確実性があることを踏まえ、継続に必要な人員や費用を確保できるかも含めて判断しましょう。

逆SEO対策にかかる費用の目安

逆SEO対策を外部へ依頼する場合、月額10万～30万円程度が一つの目安です。ただし、対象キーワードや記事の数、検索順位、施策の内容・難易度によって費用は大きく変わり、この範囲を超える場合もあります。

料金体系には、毎月一定額を支払う定額型や、契約で定めた成果に応じて料金が発生する成果報酬型などがあります。初期費用が別途必要な場合もあるため、見積もりでは料金に含まれる作業と、追加費用が発生する条件を確認しましょう。

また、逆SEOは継続的な取り組みが必要です。月額料金だけで判断せず、予定する対策期間の総額を踏まえて予算を検討することが大切です。詳しい費用相場や料金体系、見積もりの確認事項については、以下の関連記事をご覧ください。

逆SEOを始める前に確認しておきたいこと

逆SEOを実施するかどうかは、検索結果の状況や事業への影響を踏まえて判断しましょう。対策の必要性を見極めるとともに、コンテンツの更新や効果の確認を継続できる体制があるかを確認することが大切です。

検索結果の状況を踏まえて対策の必要性を判断する

まず、対象となるキーワード・記事・検索順位と、自社の情報発信の状況を確認します。併せて、問い合わせや商談、採用などへの影響も、把握できる範囲で整理しましょう。

その上で、優先して対策する記事と、改善を目指す状態を明確にします。例えば、企業名で検索した際に誤情報が目立つなら、正確な公式情報を見つけてもらいやすくすることが目標になります。軽減したい被害と必要な費用を照らし合わせ、自社にとって取り組む必要性があるかを判断しましょう。

継続して対応できる人員・体制を確認する

逆SEOを継続するには、コンテンツの作成・更新、検索結果の確認、対策の見直しを担う担当者と役割分担を決める必要があります。社内の知識や対応に使える時間を踏まえ、自社で行う作業と外部へ任せる作業を整理しましょう。

外注する場合も、記事制作に必要な情報を提供したり、報告内容を確認したりする社内担当者は必要です。依頼先と連携し、状況に応じて対応を判断できる体制を整えておきましょう。

外部への依頼を検討する際は、以下の比較記事を参考に、自社に必要な支援を受けられる会社を探してみてください。

※内部リンク設置：「逆SEO対策に強い会社〇選」

まとめ

逆SEOは、自社に関する正確で有益な情報の上位表示を目指し、ネガティブな記事の露出を相対的に減らす施策です。企業への誤解や機会損失を抑えることが期待できますが、記事そのものを削除する方法ではありません。

取り組む際は、不正な手法を避け、効果が出るまで時間がかかることや、期待した成果を得られない場合があることを理解しておきましょう。検索結果の状況や事業への影響、費用、継続できる体制を踏まえて、自社に適した対応を選ぶことが大切です。

逆SEOを含む風評被害対策を外部へ相談したい場合は、以下の比較記事も参考にしてください。各社の対応範囲や特徴を比較し、自社の課題に合う相談先を検討できます。

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