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SFA JOURNAL by ネクストSFA/CRM

【2026年最新比較表あり】おすすめの市場調査会社の比較20選!料金相場や導入後の注意点についても解説 

小島 伸介

【監修】株式会社ジオコード 管理部長
小島 伸介

株式会社ジオコード入社後、Web広告・制作・SEOなどの事業責任者を歴任。
上場準備から上場まで対応した経験を生かし、サービス品質の改善を統括する品質管理課を立ち上げ。その後、総務人事・経理財務・情報システム部門を管掌する管理部長に就任。

新規事業の立ち上げや製品開発において、消費者のニーズを正確に把握することは欠かせません。しかし、自社だけで精度の高い調査や分析を行うには、多大な手間と専門知識が求められます。調査の質が不十分な場合、誤った意思決定を招く恐れもあるでしょう。

そこで本記事では、目的に合ったおすすめの市場調査会社を厳選してご紹介します。各社の特徴をまとめた比較表のほか、依頼にかかる費用相場や導入後の注意点についてもまとめました。質の高いデータ収集と分析を実現する、自社に合った調査会社選びの参考にしてください。

市場調査会社とは?

市場調査会社とは、企業のマーケティング活動に必要な調査を代行する専門企業のことです。

商品開発や販売促進において、顧客の声を正確に把握することが欠かせません。しかし、自社だけで適切な調査を行うには多くの時間と専門知識を要します。市場調査会社は、専門的なリサーチのノウハウを提供し、企業の課題解決をサポートします。

  • 調査企画の立案と設計
  • 対象者からのデータ収集と分析
  • 課題解決に向けたレポートの作成

このように、専門的なノウハウを活用することで、精度の高い情報収集が可能になります。

※参考:マクロミル.「2025年市場調査会社の選び方と活用法」.”市場調査会社とは”.https://www.macromill.com/service/column/entry-050/ ,(2025-03-07).

市場調査の必要性

ビジネス環境が目まぐるしく変化する中で、市場調査の重要性はますます高まっています。

消費者のニーズが多様化しており、勘や経験だけに頼った意思決定はリスクを伴います。客観的なデータに基づいた戦略を立てるために、市場調査は不可欠なプロセスです。

  • ターゲット層の具体的な明確化
  • 競合他社との差別化ポイントの発見
  • 新規事業や新製品の成功率向上

適切な市場調査を行うことで、企業の成長を後押しする有益な手がかりを得られるでしょう。

市場調査の種類

市場調査には、企業の目的に応じてさまざまな種類が用意されています。

大きく分けると、数値で結果を表す「定量調査」と、言葉や感情を深く掘り下げる「定性調査」の2つに分類されます。それぞれの特徴を理解し、自社の課題に合った手法を選ぶことが大切です。

  • 定量調査:インターネット調査、郵送調査、会場調査など
  • 定性調査:グループインタビュー、デプスインタビューなど
  • その他:覆面調査、ホームユーステスト、海外市場調査など

これらを組み合わせて実施することで、より立体的に市場の状況を把握できるはずです。

※参考:シーラベル.「市場調査会社とは|サービス内容と活用のメリット」.”市場調査会社のサービス内容”.https://clabel.jp/article/know_how/385/ ,(2022-12-03).

市場調査会社に依頼するメリット

外部の専門企業に市場調査を依頼することには、多くの利点があります。

社内のリソースを本来の業務に集中させつつ、質の高いデータを得られるのが大きな魅力です。具体的には、以下の3つのメリットが挙げられます。

顧客理解の精度向上

市場調査会社を活用することで、顧客の心理をより正確に読み解けます。

専門のリサーチャーが中立的な立場で調査を設計するため、社内のバイアスを排除した客観的なデータが集まります。顧客の隠れた本音を引き出す工夫も施されています。

  • まだ顕在化していない潜在的なニーズの発見
  • 自社製品に対する顧客満足度の正確な測定
  • 消費者が購入に至った要因の深掘り分析

精度の高い顧客理解は、より効果的なマーケティング施策の強固な土台となります。

仮説検証の高速化

プロに依頼することで、社内で進めるよりもスピーディーに仮説を検証できます。

調査会社は豊富なモニター(回答者)を抱えており、短期間で必要なサンプル数を集めるノウハウを持っています。時間のかかる集計作業も迅速に対応してくれます。

  • 偏りのない調査票の迅速な作成
  • Webシステムを用いたスピーディーな実査
  • 短納期でのわかりやすいレポート納品

市場の変化に遅れることなく、迅速な意思決定を下せるようになるでしょう。

市場性のある企画立案

得られたデータを活用することで、成功確率の高い企画を立てられます。

単なるデータの集計にとどまらず、リサーチャーの専門的な知見に基づいたアドバイスを受けられるのも大きなメリットです。次のアクションに直結する示唆を得られます。

  • 新商品のコンセプトが受け入れられるかの確認
  • プロモーション施策の方向性決定
  • 利益を最大化する価格設定の妥当性評価

根拠のある企画を立案できるため、社内での決裁もスムーズに進むはずです。

※参考:KOTORA JOURNAL.「おすすめの市場調査会社14選」.”市場調査会社の基本的な役割”.https://www.kotora.jp/c/65650/ ,(2025-03-10).

市場調査会社の選び方の基準

自社に合った市場調査会社を選ぶためには、いくつかの明確な基準を設ける必要があります。

数多くの調査会社が存在するため、依頼内容に適したパートナーを見極めることが成功の鍵です。ここでは、選定時に重視すべきポイントを3つご紹介します。

得意とする調査手法と実績

まずは、各社が得意とする調査手法と過去の実績を確認しましょう。

定量調査に強い会社や、定性調査に特化した会社など、企業によって強みが異なります。自社の目的に合致した実績があるかどうかが重要な指標となります。

  • 同業他社や同業界での調査実績の有無
  • 希望する調査手法への対応可否
  • 独自の調査パネル(モニター)の規模と質

実績豊富な会社であれば、質の高い進行が期待できます。

サポート体制と分析力

調査後のサポートやデータ分析の質も、重要な選定基準の一つです。

データを集めるだけでなく、そこからどのような示唆を引き出してくれるかが問われます。マーケティング戦略のコンサルティングまで任せられるかも確認してください。

  • 納品されるレポートのわかりやすさと充実度
  • 次の戦略立案へ向けた具体的なアドバイスの有無
  • 専任担当者による手厚い伴走サポート

結果を次のアクションに繋げられるよう、サポート力のある会社を選びましょう。

費用と納期の妥当性

予算とスケジュールの条件を満たしているかも欠かせないポイントです。

見積もりを複数の会社から取得し、金額の根拠や納品までの期間を比較検討することが求められます。極端に安い場合は、サポート範囲が狭いことがあるため注意が必要です。

  • 基本料金とオプション費用の明確な区分
  • 希望するスケジュールへの柔軟な対応力
  • 見積もり書に記載されている詳細な項目内容

費用と品質のバランスが取れた、コストパフォーマンスの良さを見極めることが大切です。

※参考:BOATER.「市場調査会社の比較14選」.”市場調査会社の選び方”.https://boater.jp/article/530 ,(2025-03-03).

市場調査会社の費用相場

市場調査の費用は、調査の手法や規模によって大きく変動します。

一般的なWeb調査であっても、設問数や回収するサンプル数によって料金が変わるため、事前の相場把握が必要です。主な手法ごとの一般的な費用相場は以下の通りです。

調査手法概要・規模費用相場
インターネット調査(Web調査)100〜1,000サンプル程度10万円〜50万円程度
グループインタビュー2〜4グループ実施50万円〜130万円程度
デプスインタビュー5〜10名程度に深掘り40万円〜100万円程度
会場調査(CLT)100名程度を会場に集める80万円〜150万円程度

市場調査会社の初期費用

調査を依頼する際、実査費用とは別に初期費用や基本料金が発生する場合があります。

調査票の設計やシステムの設定などにかかる費用が含まれます。会社によっては、これらがすべてパッケージ化されて基本料金に含まれていることも多いです。

  • 調査企画および専門的な設計費
  • アンケート画面の作成費やシステム利用料
  • プロジェクト全体の基本ディレクション費

見積もり時には、どこまでの作業が初期費用に含まれるかを確認してください。

市場調査会社の料金を安く抑えるコツ

限られた予算内で調査を行うための工夫もいくつか存在します。

自社で対応できる工程を巻き取ることで、外注費を大幅に削減することが可能です。調査の目的に影響を与えない範囲で、コスト削減を検討しましょう。

  • 本当に必要な設問数や回収サンプル数に絞り込む
  • 調査票の原案作成を自社で行い、設計費を抑える
  • 集計や分析を自社で対応し、実査のみを依頼する

調査の質を落とさない範囲で、賢くコストを抑えることが重要です。

※参考:PRONIアイミツ.「マーケティングリサーチ会社の市場調査費用相場」.”各市場調査の費用相場”.https://imitsu.jp/cost/net-reserch/article ,(2025-10-20).

市場調査会社の比較表

市場調査会社はそれぞれ得意分野が異なるため、目的に合わせて比較することが大切です。

ここでは、代表的な調査の目的に応じて、強みを持つ調査会社を分類しました。以下の表を参考に、自社に合う会社を見つけてください。

【定量調査】に強い市場調査会社比較一覧

アンケートなど、大規模なデータ収集を得意とする会社です。

豊富な自社パネルを保有しており、短期間で多くの回答を集める能力に長けています。市場規模の把握や、商品認知度の測定などに向いています。

それぞれのサービスで提供形態や料金、特長などをまとめましたので、

自社に合ったものを選んでみてください。

株式会社クロス・マーケティング

主な機能・マーケティングリサーチ(ネットリサーチ、会場調査、郵送調査、インタビュー等)・グローバルリサーチ(世界85ヶ国以上対応、訪日/在日外国人調査)・データマーケティング(BI活用、ジャーニーデータ分析、CRM支援)・セルフ型アンケートツール(QiQUMO)の提供・コンサルティング(戦略策定、ブランド設計、商品開発支援)
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:国内最大規模 1,446万人(2026年1月時点)・特徴:日本全国対応に加え、世界10カ国20拠点以上のグローバルパネルを保有。官公庁向けから学術調査まで幅広い属性に対応。
対応環境・PC、スマートフォン(ネットリサーチ、オンラインインタビュー等)・オフライン(会場調査、ホームユーステスト、訪問調査等)
サポート体制・300名以上の専門リサーチアナリストによるフルサポート・お客様専用ポータルサイト「Cross Marketing Console」の提供・調査の企画・設計から実査、データ集計、分析報告まで対応
実績・年間調査実績:12,000件超(2025年12月時点)・取引社数:8,000件以上(2026年1月時点)・東証上場グループ(株式会社クロス・マーケティンググループ)

1,400万人超の巨大なアンケートパネルを基盤に、ネットリサーチのみならずリアルな対面調査や高度なデータ解析まで提供する総合マーケティングリサーチ会社です。業界最大規模のアナリストが在籍し、企業の意思決定を支えるための戦略的なインサイトを提供します。

運営会社株式会社クロス・マーケティング
URLhttps://www.cross-m.co.jp/

株式会社マクロミル

主な機能・オンラインリサーチ(アンケート調査、医師向け調査、BtoB調査等)・オフラインリサーチ(インタビュー、会場調査、ホームユーステスト、店頭購買分析等)・デジタル&データマーケティング(行動データ分析、広告効果測定、ログ分析)・セルフ型リサーチツールの提供・海外調査、コンサルティング、統計解析・ビジュアライゼーション
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:要お問い合わせ(※国内最大級。自社管理パネルにより高い回収精度と豊富な属性情報を保持)
・特徴:回答の品質管理(不正回答の排除等)を徹底。購買履歴やWebログなどの行動データと紐付けた分析が可能。
対応環境・PC、スマートフォン(オンラインリサーチ、ログ分析等)・オフライン(実店舗、調査会場、対象者の自宅等)
サポート体制・専門のリサーチャー・アナリストによるフルサポート体制・専用の法人ログインポータルの提供・「マーケティングリサーチ基礎講座」等のセミナー・教育支援
実績・オンラインリサーチ市場シェア 国内No.1(※JMRA統計等に基づく自社算出)・年間支援プロジェクト数:40万件以上、取引社数:1万社以上・主な導入先:星野リゾート、バンダイ、LINEヤフー、花王、ソニー銀行 等

ネットリサーチのパイオニアとして国内トップクラスの規模を誇る総合マーケティング支援企業です。自社で管理する高品質なパネルを基盤に、最先端のデジタル技術と統計解析を掛け合わせ、生活者の実態を鮮明に描き出します。企業の戦略立案からプロモーション、効果検証まで、意思決定に必要な「客観的根拠」を迅速かつ正確に提供します。

運営会社株式会社マクロミル
URLhttps://www.macromill.com/service/?utm_source=www.macromill.com_corporate&utm_medium=referral

GMOリサーチ&AI株式会社

主な機能・インターネットリサーチ(アンケート、オンラインインタビュー)・グローバルリサーチ(世界130カ国以上での調査、訪日/在日外国人調査)・セルフ型アンケートツール(設計〜集計を自社で完結)・モニターリクルート(座談会、会場調査、HUT、デプスインタビューの参加者募集)・マーケティングソリューション、メンバーシップマーケティング
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:国内 5,506万人以上、世界延べ 4億人以上(※提携パネル含む)・特徴:アジア圏に圧倒的な強みを持ち、業界最大級のモニター数からニッチなターゲットの抽出や大規模調査もスピーディに対応。
対応環境・PC、スマートフォン(ネットリサーチ、セルフ型ツール等)・オフライン(会場、自宅、座談会会場等へのリクルーティング)
サポート体制・経験豊富なスタッフによる調査設計・分析手法の手厚い提案・モニター・データ・情報セキュリティの3観点での徹底した品質管理・電話・フォームによる無料相談窓口(平日10:00〜19:00)
実績・国内累計取引企業:700社以上・年間調査実績:187,000件以上(※最新の集計値に基づく)・国内約7割の調査会社へのパネル提供実績あり

GMOインターネットグループに属し、アジア最大級のパネルネットワークを基盤とするマーケティングリサーチのリーディングカンパニーです。20年以上にわたるパネルサプライヤーとしての知見を活かし、国内から海外まで、複雑なマーケティング課題に対して最適な調査手法と高品質なデータを提供します。

運営会社GMOリサーチ&AI株式会社
URLhttps://gmo-research.ai/service

株式会社インテージ

主な機能・定量調査(ネットリサーチ、郵送調査、会場調査、訪問調査等)・定性調査(グループインタビュー、デプスインタビュー、行動観察等)・ビッグデータ分析(位置情報、決済情報等との連携分析)・世論調査・社会調査(官公庁、自治体、学術機関向け等)・海外調査、コンサルティング
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:要お問い合わせ(※国内最大級のインテージグループ・パネルを使用)・特徴:回答品質を維持するための厳格なモニター管理を実施。一部モニターはテレビCM接触ログやデジタル広告接触ログの取得も可能。
対応環境・PC、スマートフォン(ネットリサーチ、オンラインインタビュー)・オフライン(郵送、対面訪問、指定会場、生活者の自宅等)
サポート体制・経験豊富なアナリストによる課題解決に即したリサーチ設計・実行・分析・国際規格「ISO 20252」に準拠した品質管理プロセス・官公庁から一般事業会社まで対応する専任のプロジェクトチーム体制
実績・年間調査実績:1,000件超(2025年12月時点)・インテージグループとしての60年以上の歴史とノウハウ・官公庁、自治体、民間企業(トヨタ自動車、OWNDAYS等)での多数の導入事例

国内リサーチ最大手インテージグループにおいて、主に公共・社会リサーチおよび高度なデータ解析を強みとする企業です。多様な調査手法を網羅するだけでなく、デジタル時代のビッグデータと従来のリサーチ手法を融合させることで、多角的な視点から精度の高いインサイトを導き出し、官公庁や企業の意思決定を強力に支援します。

運営会社株式会社インテージ
URLhttps://www.intage-research.co.jp/business/marketing-research/

楽天インサイト株式会社

主な機能・インターネットリサーチ(定量調査、学術調査、メディカルリサーチ、海外調査)・デジタルマーケティングPDCA支援(ブランドリフトサーベイ、R-DCR、R-Tele Digi)・行動ログ分析(R-ウェブログインサイト、R-GEO Data Insight)・アスキングビッグデータ(生活意識・カテゴリー・ブランドデータベース)・AI活用ソリューション(AIチャットインタビュー)
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴パネル数:約220万人(2022年9月時点、直近12ヶ月以内のアクティブユーザー)・特徴:楽天会員をベースとした自社パネル。属性情報の正確性が高く、スペシャルパネル(医師・特定の趣味層等)の抽出も容易。Cookie連携やAdID連携が可能なモニターも多数。
対応環境・オンライン(PC、スマートフォンアプリ、Webブラウザ)・位置情報連携(GPSによる移動・滞在場所の把握)
サポート体制・専門のリサーチャー・アナリストによる調査設計および分析サポート・マーケティングリサーチ概論(三木康夫氏監修)等のナレッジ提供・調査・見積り専用電話窓口(平日10:00~17:00)
実績・年間取引先数:1,077社(2025年実績)・学校法人・公的機関・官公庁との取引:194社(2025年実績)・海外調査実績:25年以上・主な導入事例:株式会社TVer、各種飲料・消費財メーカー等

楽天グループの強大なエコシステムを背景に、従来のアンケート調査(アスキング)と実行動データ(行動ログ)を融合させた「次世代型インターネットリサーチ」を提供する企業です。1億人以上の楽天会員基盤を活かし、生活者の多角的な理解と広告施策の精緻な効果検証を通じて、企業のマーケティングPDCAを強力に支援します。

運営会社楽天インサイト株式会社
URLhttps://insight.rakuten.co.jp/

LINEヤフー株式会社

主な機能・インターネットリサーチ(定量調査、セルフ型「Quickアンケート」)・インタビュー(定性調査、セルフ型「Quickインタビュー」、対面/オンライン)・広告ログ連携調査(広告接触者へのブランドリフト調査等)・オープン型リサーチ(QRコード等を用いた来店客調査等)・集計・分析レポート作成
費用・ライトコース(セルフ型):Quickアンケート 9,800円〜 / Quickインタビュー 1名あたり 28,000円〜・サポートコース(受託型):Proアンケート 30万円〜 / Proインタビュー 150万円〜
パネル数と特徴・パネル数:700万人以上(2026年3月時点)・特徴:日本国内のLINE利用者ベース。若年層(10〜20代)が豊富で、他サービスではリーチしにくい層への調査に強い。他のアンケートサービスを併用していないモニターが多いため、回答のバイアスが低い。
対応環境・スマートフォン専用(LINEアプリ上で回答・管理)・PC(管理者用管理画面、セルフ型ツールの操作)
サポート体制・セルフ型:オンライン完結、AIレビュー機能による審査支援・サポート型:プロのリサーチャーや提携調査会社による課題整理、調査設計、分析レポートのフルサポート
実績・モニター数国内最大級(700万人超)・主な導入先:サントリー食品インターナショナル、株式会社アダストリア、明治アドエージェンシー、freee株式会社、自治体(寝屋川市、甲斐市)等

LINEヤフー株式会社が提供する、LINEのユーザー基盤を活用した国内最大級のスマートフォン専用リサーチプラットフォームです。圧倒的なリーチ力と若年層への浸透率を活かし、スピード感のあるセルフ型調査から、広告データと連携した高度な戦略分析まで、現代の生活者実態をリアルタイムに捉える多様なソリューションを提供します。

運営会社LINEヤフー株式会社
URLhttps://www.lycbiz.com/jp/service/line-research/

株式会社ネオマーケティング

主な機能・定量調査(ネットリサーチ、会場調査、HUT、店頭調査、郵送調査等)・定性調査(オンライン/対面インタビュー、デプス、グループ、訪問観察等)・オリジナルサービス(想起集合調査、SWIFT、ACT、CEPリサーチ等)・グローバルリサーチ(世界52カ国対応、アジア最大級のパネル提携)・その他(PR、広告運用、SNS運用、カスタマーサクセス支援)
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:要お問い合わせ(※アジア最大級のパネルネットワークと提携)・特徴:厳正な品質管理(不正回答排除等)を実施。BtoBやニッチなターゲットにも対応可能なリクルーティング品質。
対応環境・オンライン(インターネット調査、オンラインインタビュー、SNSリサーチ)・オフライン(対面インタビュー、会場調査、家庭内試用テスト等)
サポート体制・専門のリサーチアナリスト、マーケターによる課題解決に向けた一歩先の提案・調査の企画設計から、実査、集計、分析、その後の施策実行までフルサポート・電話、Webフォームによる無料相談窓口(平日10:00〜19:00)
実績・東証スタンダード上場企業・導入実績:多数の民間企業、官公庁、自治体・オリジナルメソッド(インサイトドリブン®等)の提供実績豊富

ネオマーケティングは、リサーチを起点にマーケティングの全工程を支援する、東証上場の総合マーケティング支援企業です。単なる「数字の提供」ではなく、顧客インサイトを深く掘り下げる独自の手法と、戦略PRや広告運用といった「実行力」を組み合わせることで、企業の事業成長とブランド価値向上を強力にドライブします。

運営会社株式会社ネオマーケティング
URLhttps://corp.neo-m.jp/service/research/

NTTドコモビジネスX株式会社

主な機能・インターネットリサーチ(パネル調査、グローバル調査、NPS/eNPSリサーチ)・ES調査、CS調査、モバイル空間統計連携調査・オフラインリサーチ(インタビュー、HUT、郵送調査等)・データ解析・分析(集計ツール提供、レポート作成)
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:要お問い合わせ(※世界130ヶ国1.4億人超の提携パネルネットワークを保有)・特徴:高品質なアンケート専用モニターを厳正に管理。NTTドコモの会員基盤等を活用した「プレミアパネル」など、信頼性の高いサンプリングが可能。
対応環境・オンライン(PC、スマートフォン、タブレット)・オフライン(対面インタビュー、郵送、商品送付テスト等)
サポート体制・専門のリサーチャーが調査設計から実査、分析、レポート報告まで全工程をフルサポート・多重クロス集計やグラフ作成が容易な専用ツールの提供・ISO 20252(市場・世論・社会調査)等に準拠した徹底した品質管理
実績・インターネットリサーチ提供開始から約20年以上の歴史・年間取引実績:数千社のマーケティング課題解決を支援・官公庁、学術機関、シンクタンク、大手民間企業等での採用実績多数

旧NTTコム オンラインが展開する、国内屈指の歴史と信頼を誇るリサーチサービスです。特に顧客ロイヤルティ指標「NPS®」を用いた調査・分析において国内を牽引しており、NTTグループの強固なデータ基盤と高度な分析ノウハウを融合させることで、ビジネスの持続的な成長に寄与する高付加価値なインサイトを提供します。

運営会社NTTドコモビジネスX株式会社
URLhttps://www.nttcoms.com/service/research/

株式会社Koeeru

主な機能・海外市場調査(150カ国対応、多言語対応)・自社開発リサーチプラットフォーム(アンケート画面作成、実査管理、レポーティング)・不正回答防止機能(ボット排除、トラップ設問挿入等)・データクリーニング、集計、分析レポート作成・訪日/在留外国人調査、コンセプトテスト、広告効果測定
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:150カ国 1億5,000万人以上(2025年時点)・特徴:各国の調査パネルと提携メディア、自社パネルをネットワーク化。現地の生活習慣や宗教に配慮したローカライズに強み。
対応環境・オンライン(多言語リサーチプラットフォーム、Webブラウザ)・グローバル(海外、国内の訪日/在留外国人対象)
サポート体制・グローバルリサーチ専門チームによる伴走支援(調査デザインから翻訳、実査管理、データ精査まで)・現地の文化に精通したスタッフによるインサイト提供・デザイン思考を用いたソリューション提案
実績・2021年設立ながら、150カ国以上の広範なパネルネットワークを構築・官公庁(JICA等)、自治体(鎌倉市等)、観光DX関連、越境EC関連での導入事例・多様なホワイトペーパー・自主調査レポートの公開実績

株式会社Koeeruは、日本(鎌倉)とベトナムを拠点とする、グローバルリサーチに特化したITスタートアップです。「海外調査は割高でクオリティ確保が難しい」という課題に対し、自社開発のリサーチテクノロジーと専門チームの知見を融合。国内調査同様のスピード感とコストパフォーマンス、そして確かなデータ品質で、企業の海外進出やグローバル戦略を支援します。

運営会社株式会社Koeeru
URLhttps://koeeru.com/global-research/

株式会社ジャストシステム

主な機能・アンケート作成・配信・回収・リサーチャーによる設問添削(無料)・GT集計、クロス集計・生成AIを活用した分析レポートの自動作成・外部パネル連携、データクリーニング
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:約700万人・特徴:回答意欲の高い「アクティブモニター」に特化。ジャストシステム独自の属性情報を保有しており、細かいターゲット指定が可能。
対応環境・オンライン(Webブラウザから管理画面を操作)・スマートフォン、PC(回答者側の環境)
サポート体制・専任リサーチャーによる調査票の無料審査・添削・チャットやフォームによる操作・導入相談・お役立ち資料、活用ガイド、操作マニュアルの提供
実績・導入企業数:全国3,000社以上・主な導入事例:株式会社マネーフォワード、株式会社キタムラ、株式会社電通ランウェイ 等

株式会社ジャストシステムが提供する、高品質なネットリサーチをスピーディかつ低コストで実現するセルフ型アンケートサービスです。専門リサーチャーのサポートとAIによる分析レポート作成機能を組み合わせることで、従来のセルフ型ツールの「手軽さ」と、調査会社の「品質」を両立。ビジネスの「裏付け」となるデータを即座に収集できます。

運営会社株式会社ジャストシステム
URLhttps://www.fast-ask.com/

【定性調査】に強い市場調査会社比較一覧

インタビューや観察調査など、消費者の深層心理を探るのが得意な会社です。

経験豊富なモデレーター(司会進行役)が在籍しており、質の高いインサイトを引き出してくれます。新商品のアイデア出しや、ユーザビリティの評価に適しています。

それぞれのサービスで提供形態や料金、特長などをまとめましたので、

自社に合ったものを選んでみてください。

株式会社日本リサーチセンター

主な機能・市場調査(訪問調査、郵送調査、インターネット調査、定性調査)・世論調査、公共統計調査・海外調査(世界各国の調査会社と連携したグローバルリサーチ)・ソリューション(オムニバス調査「NOS」、UXリサーチ、カスタマージャーニー分析、BIツール活用)
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:要お問い合わせ(自社運営パネル「サイバーパネル」等を保有)・特徴:無作為抽出による訪問・郵送調査に対応。代表性が極めて高く、インターネット未利用層を含む国民全体の意識把握が可能。
対応環境・オフライン(訪問・対面、郵送調査、会場調査)・オンライン(インターネット調査、BIツール、オンラインインタビュー)
サポート体制・専門のリサーチスペシャリストによるフルサポート(企画・実査・分析)・国際規格(ISO 9001、ISO 20252)に基づく厳格な品質管理体制・企業の周年事業や社内報制作など、調査を起点とした広範なビジネス支援
実績・設立:1960年(昭和35年)・主な実績:日本銀行、大学(東京大学、大阪大学等)、官公庁、独立行政法人、自治体からの委託調査多数・WIN-GIA(Gallup International Association)日本代表メンバー

日本リサーチセンターは、世論調査から高度なマーケティング分析まで、一世紀以上にわたり日本の声を収集し続けてきた独立系総合リサーチ企業です。インターネット調査のスピード感と、訪問・郵送調査の正確性を融合させた「ミックスモード」による高品質なデータ提供を強みとし、国内外の複雑な社会・市場課題の解決に向けた客観的な根拠を提供します。

運営会社株式会社日本リサーチセンター
URLhttps://www.nrc.co.jp/index.html

株式会社日経リサーチ

主な機能・市場調査(ネットリサーチ、郵送調査、訪問・電話調査、会場調査)・定性調査(インタビュー、行動観察)・グローバル調査(日経の海外拠点を活用した世界各国の調査)・企業評価(ブランド診断、ES/CS調査、ミステリーショッピング)・データ解析(多変量解析、テキストマイニング)
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:要お問い合わせ・特徴:日経電子版読者などのビジネスリーダー層や高所得層を含む高品質なパネルを保有。回答の質と代表性を重視した管理。
対応環境・オンライン(PC、スマートフォン)・オフライン(郵送、対面インタビュー、電話調査等)
サポート体制・専門のリサーチャー・アナリストによるフルサポート(企画〜分析報告)・プライバシーマーク、ISO 20252(市場・世論・社会調査)等に準拠した品質管理・日経グループの知見を活かしたコンサルティング
実績・官公庁(内閣府、経済産業省等)、地方自治体、学術機関、大手企業の受託実績多数・「日経企業イメージ調査」などの大規模・継続調査の実績

日本経済新聞社のグループ会社として、経済・産業リサーチの分野で国内を代表する総合調査機関です。ビジネスパーソンのマインド把握や、複雑なBtoB市場の分析、グローバル市場での競争力調査に定評があります。日経グループならではのデータ品質と高度な解析技術で、クライアントのビジネス成長を支える確実なエビデンスを提供します。

運営会社株式会社日経リサーチ
URLhttps://www.nikkei-r.co.jp/

株式会社サーベイリサーチセンター

主な機能・世論・計画調査(官公庁・自治体の世論調査、行政計画策定支援)・都市・交通調査(道路交通量調査、パーソントリップ調査、出店立地調査)・マーケティング・リサーチ(消費者実態調査、顧客満足度、広告効果測定)・グローバル・インバウンド調査(訪日・在留外国人調査、海外市場調査)・災害・防災リサーチ
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:要お問い合わせ・特徴:自社モニターに加え、訪問・郵送調査、交通調査員など、公的調査に耐えうる代表性の高いサンプリングや、リアルな現場調査に長けたリソースを保有。
対応環境・オフライン(訪問面接、郵送調査、交通量計測、会場調査等)・オンライン(インターネット調査、タブレット調査等)
サポート体制・専門のリサーチディレクター、技術士、都市計画の専門家によるフルサポート・調査票の設計から、実査、集計、解析、提言・計画策定までのワンストップ支援・ISO 9001、ISO 20252(市場・世論・社会調査)等に準拠した品質管理
実績・官公庁、独立行政法人、地方自治体、大学・研究機関、民間企業等での実績多数・1975年設立、日本全国に拠点を展開する独立系総合調査会社

株式会社サーベイリサーチセンターは、世論・計画、都市・交通、マーケティングの3分野を柱とする総合調査会社です。特に公共分野において高い専門性を持ち、まちづくりや交通体系の構築から、消費者のインサイト把握まで、社会の「今」を正確にデータ化します。現場での実査力と高度な分析力を融合させ、社会や企業の課題解決に最適なエビデンスを提供します。

運営会社株式会社サーベイリサーチセンター
URLhttps://www.surece.co.jp/service/

株式会社メンバーズ

主な機能・ユーザーテストExpress(画面操作と本音の音声録画)・アンケートExpress(超速アンケートツール)・ABテストExpress(改善案の比較検証)・プロトタイプテストExpress(試作段階の使い勝手検証)・オンライン/オフラインインタビュー(直接対話による深掘り)
費用・1調査あたり:4,000円〜(プロプランの場合)・トライアル:1調査 8,000円(月額無料)・プロプラン:1調査 4,000円 + 月額 15,000円〜(12カ月契約時)
パネル数と特徴・パネル数:1万人以上・特徴:トレーニングと目視による品質チェックが行われた自社モニター。プロプランでは外部モニターへの依頼も可能。属性(年齢、職業、家族構成等)の絞り込みに対応。
対応環境・オンライン(Webブラウザ、スマートフォン、アプリ、プロトタイプツール)・オフライン(対面インタビュー・商品使用テスト等)
サポート体制・チャットサポート(プロプラン限定)・専門知識不要のテンプレート提供・発見点リスト化、インサイトマップ作成(オプション)
実績・登録社数:3,000社以上・依頼累計:10,000件突破(2025年3月時点)

株式会社メンバーズが提供する、ユーザー視点を「早く・安く・簡単に」取り入れるためのUXリサーチプラットフォームです。専門のリサーチ会社に頼むほどではない日常的な改善から、新規事業の仮説検証まで、現場の「なぜ」をユーザーの本音動画やアンケートを通じて可視化し、生産的な議論と確かな改善を支援します。

運営会社株式会社メンバーズ
URLhttps://express.usertesting.jp/

株式会社アスマーク

主な機能・定量調査(ネットリサーチ、会場調査、コンセプト調査、認知度調査等)・定性調査(グループインタビュー、デプスインタビュー、オンラインインタビュー、i-PORT voice/chat)・リサーチ専用ツール(インタビューシステム、チャット調査システム)・その他(NeuroAI、海外調査、学術調査、官公庁・自治体向け、難病・希少疾患リクルート)
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:自社 105万人以上、提携含め 1,800万人以上・特徴:国内最大級の規模と質の高さを両立。在日外国人パネルや属性を細分化した「Insight Seg」など、ニッチな対象者の抽出にも強み。
対応環境・オンライン(PC、スマートフォンアプリ、チャット、Web会議システム)・オフライン(専用ミラールーム付インタビュー会場、実店舗、指定会場等)
サポート体制・専門スタッフによる調査設計から実査、集計、グラフ作成、BI化までのフルサポート・ISO 20252(マーケットリサーチサービス)に準拠した徹底した品質マネジメント・初めての方向けの導入相談や、産学連携による高度な研究支援
実績・年間市場調査実績:6,000件以上(2025年時点)・累計取引企業数:1,100社以上・設立24年の実績(旧社名:株式会社マーシュ)、全国7拠点で展開

株式会社アスマークは、東証スタンダード上場グループの総合マーケティングリサーチ会社です。1,800万人を超える巨大なパネル基盤と自社開発のITシステムを駆使し、ネットリサーチから高度な定性調査、AIを活用した分析まで、ビジネスの成功に欠かせない「データに基づく意思決定」を迅速かつ高品質にサポートします。

運営会社株式会社アスマーク
URLhttps://www.asmarq.co.jp/

BtoBの業界深掘り・定性アプローチ(専門レポート)に強い調査会社

専門の研究員が企業のキーマンに直接取材(ヒアリング)を行うなど、定性的アプローチを用いて特定の産業分野を深掘りする「専門市場調査・レポート販売」に強みを持ちます。  それぞれのサービスで提供形態や料金、特長などをまとめましたので、

自社に合ったものを選んでみてください。

株式会社富士キメラ総研

主な機能・市場調査レポート(自主企画資料)の刊行・販売・受託調査(マーケティング・リサーチ、個別企業調査、競合調査等)・オンラインデータサービス(イントラネット内でのデータ共有支援)・コンサルティング(新規事業参入支援、需要予測、技術動向分析)
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:要お問い合わせ・特徴:一般的な消費者パネルによるアンケートよりも、企業・専門家への直接取材や公開情報の精査による「BtoB・先端産業データ」の構築に特化。
対応環境・オンライン(オンラインデータサービス、イントラネット用ネットワークパッケージ版PDF)・オフライン(製本版レポート、対面取材、個別コンサルティング)
サポート体制・専門のリサーチアナリストによる個別相談・分析サポート・購入後のデータ活用に関するアフターフォロー・イントラネット共有を可能にする法人向けライセンス提供
実績・富士経済グループの中核を担う、設立60年以上の歴史を持つ調査機関・官公庁、学術機関、国内外の大手製造業・IT・通信企業等への納入実績多数・エレクトロニクス、車載電装、AI等の分野で高い権威性を持つ

株式会社富士キメラ総研は、先端技術市場の調査・分析に特化した、富士経済グループのマーケティング・リサーチ企業です。時代の最先端を行くハイテク分野において、独自のフィールドワークから得られる一次情報と高度な推計技術を駆使し、世界市場の現在地と将来展望を鮮明に描き出します。

運営会社株式会社富士キメラ総研
URLhttps://www.fcr.co.jp/

株式会社矢野経済研究所

主な機能・市場調査資料(自主企画レポート)の刊行・販売・受託調査(個別企業の特定課題に対するカスタマイズ調査)・経済、産業、技術動向の予測・分析・経営コンサルティングおよび事業戦略立案支援・プレスリリースを通じた市場動向の情報発信
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:要お問い合わせ・特徴:消費者アンケートよりも、企業・団体・キーマンへの「直接取材」を主軸としたBtoB・産業データに特化。
対応環境・オンライン(「Yano E-Plus」等の会員制オンラインデータサービス、電子PDF版資料)・オフライン(製本版資料、対面コンサルティング、セミナー)
サポート体制・専門領域を持つ研究員(リサーチアナリスト)による直接的な分析サポート・資料購入前後の相談窓口完備・特定の産業動向を解説する専門セミナーの実施
実績・1958年創業の国内最大級の独立系総合市場調査機関・年間250テーマ以上の市場調査資料を刊行・官公庁、地方自治体、国内外の大手企業、金融機関等への導入・引用実績多数

株式会社矢野経済研究所は、半世紀以上にわたり日本の産業界を支えてきた総合市場調査会社です。徹底したフィールドワークによって得られる「生の情報」に基づき、精緻な市場規模推計と将来予測を提供します。そのデータは経済指標のデファクトスタンダードとして、企業の投資判断や国家戦略の策定に広く活用されています。

運営会社株式会社矢野経済研究所
URLhttps://www.yano.co.jp/

株式会社グローバルインフォメーション

主な機能・海外市場調査レポートの販売(30万点以上)・委託調査(カスタムリサーチ)の受託・年間契約型情報サービス(継続的なデータ提供)・国際会議の参加申込受付・AI翻訳ツールの提供(購入者向け)
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:要お問い合わせ・特徴:自社でアンケートパネルを持つ形式ではなく、世界各国の専門調査会社(180社以上)が作成した多種多様な産業レポートを取り扱う代理店モデル。
対応環境・オンライン(Webサイトからの検索・注文、デジタル納品、AI翻訳ツール)・オフライン(冊子体での納品、国際会議への参加)
サポート体制・専任スタッフによる日本語での商品提案・相談対応・日本円での請求書払い(後払い)対応・納品後のアフターフォロー(調査会社への質問取次等)
実績・創業1983年、40年以上の海外市場調査支援実績・東証スタンダード上場(証券コード:4171)・国内外の官公庁、大学、大手メーカー、商社等への導入実績多数

株式会社グローバルインフォメーション(GII)は、世界中の市場調査レポートを輸入販売する情報商社です。通信・IT、医療、エネルギー、自動車など幅広い分野の最新動向をカバーし、言語や商習慣の壁がある海外の一次情報を日本企業が円滑に取得できるよう、専門的な知見と手厚い日本語サポートを通じて橋渡しを行っています。

運営会社株式会社グローバルインフォメーション
URLhttps://www.gii.co.jp/

株式会社工業市場研究所

主な機能・マーケティングリサーチ(市場動向把握、市場予測、競合分析等)・定性調査(有識者・企業ヒアリング、事例調査)・コンサルテーション(事業戦略立案、流通・価格戦略、バリューチェーン見直し)・企画調査資料の発行・出版・海外調査、セミナー・シンポジウムの開催
費用・要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:要お問い合わせ・特徴:消費者パネル(定量)のみならず、特定の産業分野に精通した独自のネットワークと調査員80名による「企業・有識者へのヒアリング力」が最大の特徴。
対応環境・オフライン(直接訪問インタビュー、電話ヒアリング、現地視察等)・オンライン(Webアンケート、オンラインインタビュー、海外現地提携機関を通じた調査)
サポート体制・経験豊富な専門調査員による綿密な打ち合わせと調査設計・単なるデータの提供にとどまらない、経営資源分析やターゲット選定などの戦略提案(コンサル)・官公庁・自治体向け支援や中小企業支援、マッチング会等の実施
実績・設立:1967年(創業50年以上の独立系調査会社)・取引社数:約2,000社、年間受託実績:2,000件以上・主な実績:中央官庁、各種団体、製造・建設・不動産等の大手企業多数

株式会社工業市場研究所は、日本の産業界を支える「BtoBリサーチ」の先駆的な独立系調査機関です。製造業やインフラ、不動産といった広範な産業領域において、プロの調査員が現場で稼いだ「活きた情報」を基に、市場構造の分析から将来予測までを提供します。その質の高い情報は、新商品開発や海外進出などの企業の重要局面における意思決定を強力にサポートします。

運営会社株式会社工業市場研究所
URLhttps://www.kohken-net.co.jp/

TPCマーケティングリサーチ株式会社

主な機能・市場調査資料(自主企画レポート)の刊行・販売・受託調査(消費者調査、競合調査、市場分析)・クイックリサーチ(短時間のスポット調査支援)・No.1調査(PR・販促に活用できるエビデンス調査)・新規事業立案・商品開発コンサルティング
費用・クイックリサーチ:1依頼 33,000円(税込)〜・市場調査資料:要お問い合わせ・受託調査:要お問い合わせ
パネル数と特徴・パネル数:要お問い合わせ・特徴:30年以上の実績に基づく独自のデータベースを保有。専門性の高い4業界(美容・健康・医療・化学)のターゲット抽出に強み。
対応環境・オンライン(電子PDF版資料、Webアンケート等)・オフライン(製本版資料、対面コンサルティング、取材調査等)
サポート体制・業界に精通した専門スタッフ「リサーチ・コンシェルジュ」によるヒアリング・調査設計から分析、その後の戦略実行までを伴走支援する「ソリューション型」サポート・最新の業界動向を解説するセミナーやコラムの提供
実績・創業30年以上の歴史を持つ業界特化型調査のパイオニア・取引実績:大手美容メーカー、製薬メーカー、食品メーカーなど多数・年間を通じた膨大な自主企画資料(レポート)の発行実績

TPCマーケティングリサーチは、美容・健康・医療・化学の4業界に特化した、コンサルティング型のリサーチ会社です。長年蓄積された業界最大級のデータベースと、現場を知り尽くした専門リサーチャーの分析力を武器に、新商品のコンセプト開発から競合対策まで、企業の「攻めのマーケティング」をデータと知恵で支援します。

運営会社TPCマーケティングリサーチ株式会社
URLhttps://www.tpc-cop.co.jp/

市場調査会社の導入フロー

実際に市場調査会社へ依頼する際の大まかな流れを解説します。

スムーズな調査の進行には、事前の準備とステップごとの細かな確認が欠かせません。一般的な導入フローは以下の手順で進みます。

  1. 目的の整理と問い合わせ:調査の目的や予算を明確にし、複数社に相談する。
  2. 提案と見積もりの比較:各社からの提案内容と費用を比較し、依頼先を決定する。
  3. 調査設計と実査:専門家の助言を得て調査票を作成し、実際にデータを収集する。
  4. 集計・分析と納品:結果の集計とレポート作成が行われ、データが納品される。

各ステップで担当者と密に連携を取ることが、プロジェクト成功の秘訣です。

※参考:RJCリサーチ.「調査費用の相場を徹底解説」.”調査予算感とできること”.https://www.rjc.co.jp/column/206 ,(2025-12-08).

市場調査会社を導入・活用する際によくある課題

市場調査を依頼する過程で、いくつかの壁に直面することがあります。

導入から活用、そして拡大のフェーズごとに、企業が陥りやすい課題が存在します。これらを事前に把握し、対策を練っておきましょう。

【導入フェーズ】抽象的な情報だけでは導入価値が伝わりにくい

社内で調査予算を確保する際、稟議が通りにくいという課題があります。

調査によって何がわかるのか、それがどう売上に貢献するのかが不明確だと、経営陣の理解を得られません。

  • 調査の目的とゴール設定の具体化不足
  • 調査費用に対する投資対効果の説明が困難
  • 過去の調査が活かされなかった失敗体験による抵抗感

事前に仮説を立て、調査結果を活用した事業シミュレーションを提示することが有効です。

【活用フェーズ】深い分析に踏み込む材料が不足しやすい

データは集まったものの、表面的な分析に終わってしまうケースです。

設問の設計が甘かったり、ターゲットの選定がずれていたりすると、アクションに繋がる深いインサイトが得られません。

  • 一般的な回答ばかりで自社の差別化要因が見えない
  • データを読み解く分析スキルの不足による解釈の限界
  • 定性的な情報が足りず「なぜそう答えたか」が分からない

調査設計の段階から、最終的なアウトプットのイメージを固めておくことが重要です。

【拡大フェーズ】社内の標準業務に組み込みにくい

一度の調査で終わってしまい、継続的な活動として定着しない課題があります。

ノウハウが一部の担当者に依存してしまい、組織全体でデータを活用する文化が根付きにくいという問題です。

  • 調査レポートの共有範囲が特定の部署に限定されている
  • 継続的に市場をモニタリングする調査予算の確保が難しい
  • データに基づく意思決定の社内ルールが欠如している

定期的な勉強会の開催や、ダッシュボード化による可視化の仕組みづくりが求められます。

※参考:マクロミル.「2025年市場調査会社の選び方と活用法」.”市場調査の実施”.https://www.macromill.com/service/column/entry-050/ ,(2025-03-07).

市場調査会社に関するFAQ

市場調査会社を利用する際によく寄せられる疑問にお答えします。

依頼を検討している企業担当者の方がつまずきやすいポイントをまとめました。不安を解消して、スムーズに調査を進めましょう。

Q1. 自社にノウハウがなくても依頼できますか?

専門知識がなくても、調査の依頼は十分に可能です。

ビジネス上の課題や目的さえ明確であれば、プロのリサーチャーが適切な調査設計を提案してくれます。

  • 全て丸投げせず、背景や目的をしっかりと伝える
  • コンサルティングなどサポートの手厚い会社を選ぶ
  • 打ち合わせを通じて、自社のリサーチ知識も深める

良きパートナーとして伴走してくれる会社を選ぶと良いでしょう。

Q2. 調査期間はどのくらいかかりますか?

調査の手法や規模によって異なりますが、一般的な目安となる期間があります。

Webアンケートであれば比較的短期間で終わりますが、インタビューや会場調査などは準備に時間がかかります。

  • インターネット調査:約1週間〜2週間程度
  • グループインタビュー:約1ヶ月〜1.5ヶ月程度
  • 海外市場調査:約1.5ヶ月〜2ヶ月程度

企画から納品まで、余裕を持ったスケジュールで計画を立てることをおすすめします。

Q3. 調査対象者(モニター)はどのように集めるのですか?

調査会社は独自のネットワークを活用して、条件に合うモニターを集めます。

自社で抱える大規模なパネルや、提携している他社のパネルを組み合わせて、精度の高い抽出を行います。

  • 数百万人規模の一般インターネットモニターの活用
  • 特定の職業や疾患に絞った専門パネルからの抽出
  • 機縁法(紹介)による特殊な条件の対象者リクルート

質の高いモニターをどれだけ保有しているかも、会社選びの重要なポイントです。

※参考:シグナル.「市場調査に関するよくある質問」.”Q&A”.https://signal.jp/faq/ ,(2024-05-15).

まとめ

市場調査会社は、企業の意思決定をデータで支える強力なパートナーです。

客観的な市場の声を把握することで、顧客のニーズに寄り添った商品開発やマーケティングが可能になります。自社の課題や目的に合わせて適切な調査手法を選び、相性の良い会社に依頼することが成功の鍵です。

  • 課題に応じて定量調査と定性調査を使い分ける
  • 過去の実績やサポート体制を基準に会社を厳選する
  • 予算とスケジュールの妥当性を見極めて活用する

本記事で紹介した選び方や費用相場を参考に、ぜひ自社に合った市場調査会社を見つけてください。

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