【最新比較表あり】おすすめの課長研修会社・サービス12選！　実施のメリット・注意点も解説

管理職としての一歩を踏み出した新任課長は、プレイヤーのときとは異なる能力を求められることが多くなります。そのため、課長向けの研修が適切に行われないと

• 課長のプレイヤー意識が抜けず、管理や部下育成がおろそかになってしまう
• 経営層の方針を上手く部下に伝えられず、業務やモチベーションに悪影響が出てしまう

といった事態に陥ってしまい、組織の成長を阻害しかねません。このような失敗を防ぐ最適解が、コンサルティング会社や人材会社が実施する課長研修の導入です。

研修の効果を高めるさまざまな成功メソッドを持つプロに依頼すれば、研修を「受けるだけ」で終わらせず、学んだことを実務に生かすことが可能です。課長研修を実施するなら「課長階層の習熟度」「企業として課長階層に望むこと」などをクリアにした上で、複数社の研修サービスを比較しましょう。

本ページでは、導入実績の多い課長研修を比較できる形でご紹介しています。少なくとも3つのサービスをピックアップして、資料請求をするのがおすすめです。一目で各社の特長や実績が分かる便利な比較表もご用意したので、ぜひ、課長研修の比較検討にお役立てください！

課長研修とは？

管理職と一言でいっても、本部長や部長、次長、課長、係長など、さまざまな役職があります。課長研修の対象となる課長は、管理職の中でもいわゆる中間管理職に相当する役職です。

役職	役割
本部長	各事業部門を統括し、最高責任者としての役割を果たす役職、企業の上層部に最も近い立場の管理職で、経営陣と同じ視点やビジョンを持つことが求められる
部長	営業部や製造部、開発部など、事業部門の構成要素である各部署を統括する役職、本部長と同様に企業の上層部と近しい立場にあり、経営者視点が求められる
次長	部長に次ぐ管理職で、各部署において部長を補佐する役職、何らかの理由で部長が不在の場合、次長が部長に代わって各部署を統括する
課長	営業一課、営業二課など、部署の構成要素である課を管理する役職、中間管理職に分類され、企業の上層部と現場の社員を取り持ち、架け橋となることが求められる
係長	課長を補佐し、各課を構成するチームをまとめる役職、中間管理職に分類されることもあるが、どちらかといえばチームリーダーとしての役職が求められる

上記の表のとおり、管理職に求められる役割は役職ごとに異なります。そのため、管理職を対象とした社員研修も、管理職の階層に合わせて異なるカリキュラムが用意されています。課長研修は、課長としての役割を果たすための知識やスキルを体系的に学べる研修プログラムです。

課長研修は、その目的や対象に応じて4種類に分けられます。

種類	特長
課長研修	すでに課長として働く方（＝既任管理職）を対象として、課長職としてステップアップするための研修
新任課長研修	課長に昇進したばかりの方（＝新任管理職）を対象として、課長職という仕事のイメージや、基礎的なスキルを身に付けるための研修
マネジメント研修	組織やチームを管理し、目標達成に導くマネジメントスキルを学ぶための研修
リーダーシップ研修	リーダーとしての役割を果たし、部下の能力やモチベーションを引き出すための研修

同じ課長職でも、新任管理職（課長に昇進したばかりの方）と、既任管理職（すでに課長として経験を積んだ方）では、学ぶべき内容が異なります。受講者の成長段階に合わせて、既任管理職向けの課長研修か、新任管理職向けの新任課長研修のいずれかを選びましょう。

また、リーダーシップとマネジメント力の2つは、課長をはじめとした管理職に求められる重要なスキルです。実際に課長研修のプログラムの中でも、リーダーシップやマネジメント力は人気のテーマの一つとなっています。研修プログラム選びに迷ったら、リーダーシップやマネジメント力を学べる講座を受講してください。

おすすめの課長研修会社12選

その他にも、課長研修からはさまざまなスキルやノウハウを学べます。研修プログラムを提供する課長研修会社は、それぞれ個性豊かなカリキュラムを用意しており、迷ってしまう方もいるのではないでしょうか。

それぞれの研修プログラムの特徴、費用感、期待できる効果の3点を比較検討し、自社に合った課長研修会社を選びましょう。

株式会社識学

株式会社識学は、社長、幹部・取締役、中間管理職、一般社員の各階層別に、テーマを絞った研修プログラムを用意しています。

階層別	研修プログラム
社長	マスタートレーニング
幹部・取締役
中間管理職	浸透パック
一般社員	集合研修

いずれも株式会社識学が提唱するマネジメント理論、識学を効率よく学べる内容になっています。課長向けの研修プログラムは、浸透パックと呼ばれます。

特長

浸透パックの特長は、最大5名までの少人数制で行われる実践的なグループワークである点です。株式会社識学が提唱する識学理論は、人間の持つ思考の癖に着目し、思考の癖に由来する誤解・錯覚を修正することで、組織のさまざまな問題を解決していくというアプローチを採用しています。

中間管理職向けの浸透パックでは、少人数制の実践的なトレーニングにより、一人ひとりの偏った思考の癖を効率よく修正することが可能です。識学理論はオンラインの識学クラウドでも提供されるため、その日学んだことを動画で復習し、しっかりと定着させることができます。

費用

• 初期費用：要問い合わせ
• 月額料金：要問い合わせ

機能

株式会社識学の浸透パックからは、以下の効果が期待できます。

• 少人数制の実践的なグループワークで、一人ひとりの思考の癖を修正できる
• 正しいマネジメント手法を中間管理職層に浸透させられる
• 識学クラウドを利用し、学んだことをしっかりと復習できる

運営会社	株式会社識学
URL	https://corp.shikigaku.jp/

　

ALL DIFFERENT株式会社

ALL DIFFERENT株式会社（旧：株式会社ラーニングエージェンシー）は、「組織（部門）の成果を持続的に出せる人材づくり」を目的とした、独自の管理職研修プログラムを提供しています。

特長

ALL DIFFERENT株式会社の管理職研修の特長は、研修プログラムを新任・初級管理職、中級・上級管理職の2つの階層に分け、管理職として必要な知識やスキルを学べるようになっている点です。新任・初級管理職研修では、主にプレイヤー（一般社員）からマネージャー（管理職）への意識の切り替えをサポートします。中級・上級管理職研修では、まず管理職としての基礎的なスキルセットの確認からスタートし、一人ひとりの弱点を克服するためのカリキュラムを提供します。ALL DIFFERENT株式会社の管理職研修の満足度は非常に高く、公式ホームページによると研修満足度のスコアは97.6%以上です（※）。

※参考：ALL DIFFERENT株式会社.「管理職研修」

費用

ALL DIFFERENT株式会社の管理職研修には、東京・大阪・名古屋会場での集合研修、オンライン研修などの受講形態があり、それぞれの料金は以下のとおりです。

正社員数	1～99名	100～199名	200～300名
月額料金（税抜）	7万円	14万円	21万円
初期費用（税抜）	30万円	35万円	40万円

※東京会場の場合

【定額制オンライン研修】

正社員数	1～99名	100～199名	200～300名
月額料金（税抜）	7万円	14万円	21万円
初期費用（税抜）	30万円	35万円	40万円

機能

ALL DIFFERENT株式会社の管理職研修からは、以下の効果が期待できます。

• 集合研修、オンライン研修などの受講形態を選べる
• 新任・初級管理職、中級・上級管理職の階層別にコースを選べる
• 部下育成やコミュニケーションなど、管理職のよくある課題を解決できる

株式会社インソース

株式会社インソースは、企業の悩みや課題に合わせ、デジタル人材の育成や、既存のスキルセットの見直し（リスキリング）、ハラスメント防止など、多種多様なテーマの研修プログラムを提供しています。課長・次長などの中級管理職向けの研修もあり、基本的なマネジメントスキルを身に付けることが可能です。

特長

株式会社インソースの中級管理職研修の特長は、中級管理職として求められる基本的なスキルや応用力を身に付けられる点です。

中級管理職研修では、まず基本となるマネジメントスキルやリーダーシップを学び、実践的なグループワークを通じて、人・仕事・リスクを管理するスキルを習得します。最終的には、次期上級管理職候補としての意識転換も行います。

また2日間の日程で新任管理職研修も行っており、課長になったばかりの方にとってもおすすめです。

費用

• 初期費用：要問い合わせ
• 月額料金：要問い合わせ

機能

株式会社インソースの中級管理職研修からは、以下の効果が期待できます。

• 管理職層を細分化し、中級管理職に求められる基本的なスキルを集中的に学べる
• 次期上級管理職候補としての意識を高められる
• 新任管理職としての自信を持つための新任管理職研修も選べる

株式会社パーソル総合研究所

株式会社パーソル総合研究所は、新入社員、若手・中堅、リーダー、管理職、経営幹部の5つの階層別に、「人と組織の成長」を目指す体系的な研修プログラムを提供しています。

特長

株式会社パーソル総合研究所の管理職研修の特長は、管理職として求められる基礎的なスキルに加えて、以下の7つの研修メニューを選べる点です。

• リーダーシップ強化
• 選抜研修（次世代を担うリーダー育成）
• キャリア自律
• プロジェクトマネジメント力強化
• マネジメント（タスク管理・部下育成）
• 人事評価
• 組織開発

またデジタルラーニングプラットフォームによるオンライン研修も行っており、マネジメント、部下育成、さらにはコーチングやフィードバックなど、さまざまなスキルを学べます。

費用

• 初期費用：要問い合わせ
• 月額料金：要問い合わせ

機能

株式会社パーソル総合研究所の管理職研修からは、以下の効果が期待できます。

• 管理職に求められるスキルを体系的に学べる
• 人事評価やプロジェクトマネジメント力などのスキルも学べる
• デジタルラーニングの公開講座で、他社の管理職と交流しながら勉強できる

SMBCコンサルティング株式会社

SMBCコンサルティング株式会社は、実績豊富な講師陣のネットワークを活かし、企業の要望に応えるオーダーメイドの研修プログラムを提供しています。研修プログラムは多岐にわたっており、経営者・役員や管理職、中堅社員、若手社員・新入社員、女性社員などを対象としたコースを受講可能です。その一つである管理職研修は、さらに部長・課長・係長などの役職によって細分化され、課長研修に相当する「中級管理職研修」というプログラムが用意されています。

特長

SMBCコンサルティング株式会社の中級管理職研修では、管理職の本格的な入り口としての中間管理職の役割を認識し、マネジメントの基本を学べます。

部下育成やリーダーシップのスキルはもちろん、生産性の高いチームを作り上げるためのチームビルディング、企業活動におけるさまざまなリスクに対処するコンプライアンスなど、現代の管理職には欠かせない知識も学べます。

費用

• 初期費用：要問い合わせ
• 月額料金：要問い合わせ

機能

SMBCコンサルティング株式会社の中級管理職研修からは、以下の効果が期待できます。

• SMBCグループの厳しい基準に基づく高品質な講師陣から学べる
• 研修プログラムは要望に合わせ、細かくカスタマイズできる
• チームビルディングやコンプライアンスといった現代的なテーマも学べる

株式会社ジェイック

株式会社ジェイックは、新任管理職、中堅管理職、上級管理職の3つの区分で管理職研修を提供しています。課長研修をご希望の場合は、中堅管理職研修を選びましょう。

特長

株式会社ジェイックの中堅管理職研修の特長は、テクニカルスキルとヒューマンスキルを両方学べる点です。テクニカルスキルとは、ロジカルシンキングやPDCAサイクルを実行するスキルなど、管理職としての目標達成に必要なスキルを意味します。一方、ヒューマンスキルは部下育成に役立つスキルです。例えば、部下を正しく褒めたり叱ったりするコミュニケーションスキルや、会議を円滑に進行するためのファシリテーション、部下のやる気を引き出すコーチングスキルなどを研修プログラムを通じて学べます。

費用

• 初期費用：要問い合わせ
• 月額料金：要問い合わせ

機能

株式会社ジェイックの中堅管理職研修からは、以下の効果が期待できます。

• テクニカルスキルだけでなく、管理職に必要なヒューマンスキルを習得できる
• ファシリテーションやコーチングスキルなど、部下に対するコミュニケーションの取り方も学べる

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは、人材育成において50年以上の歴史を持つ企業です。豊富な実績とノウハウを活かし、管理職研修やマネージャー研修、マネジメント研修などの研修プログラムを提供しています。

特長

株式会社リクルートマネジメントソリューションズは、3時間の短期コースからじっくり学べる2日間コースまで、約60コースの管理職研修を提供しています。講師による講義だけでなく、参加者同士で交流するグループワークが用意されているのも特長です。マネジメント研修は、管理職の経験を持つトレーナーが担当しているため、その道のプロから知識やスキルを学べます。

費用

株式会社リクルートマネジメントソリューションズの管理職研修は、チケット制を採用しており、チケットを購入して好きなコースを受講できます。

チケット枚数	料金
1枚	15,000円
10枚	120,000円

※3時間研修コースの場合

機能

株式会社リクルートマネジメントソリューションズの管理職研修からは、以下の効果が期待できます。

• チケットを購入し、約60コースから好きな講座を選んで受講できる
• マネジメント経験を持つトレーナーから生きた知識やスキルを学べる
• グループワークで異業種交流を促進し、相互研鑽の効果が期待できる

株式会社リスキル

株式会社リスキルは、611種類の研修プログラムを料金一律で提供している企業です。研修プログラムの内容や参加する社員数にかかわらず、リーズナブルな料金で受講できます。階層別にさまざまな研修プログラムが用意されており、課長職の方を対象とした課長研修も選べます。

特長

株式会社リスキルの課長研修の特長は、講師満足度のスコアが5段階中4.91を記録したハイレベルな講師陣です。ディスカッションやグループワークを取り入れ、双方向性の高い講義を行っていることも高い満足度につながっています。

課長研修のラインナップは、既任管理職向けの課長研修、新任管理職向けの新任管理職研修、業務改善やコミュニケーション方法を学べるマネジメント研修の3種類です。どの研修講座を選んでも、一律料金で受講できる仕組みになっています。

費用

• 初期費用：要問い合わせ
• 月額料金：要問い合わせ

機能

株式会社リスキルの課長研修からは、以下の効果が期待できます。

• 課長として求められる業務管理力、部下育成力を強化できる
• 課長職としてのマネジメント能力を集中的に鍛えられるコースがある
• 課長になりたての方向けの新任管理職研修も選べる

株式会社リンクアンドモチベーション

株式会社リンクアンドモチベーションは、心理学・行動経済学の知見を活かした、独自の人材開発プログラムを提供しています。研修プログラムは階層別に分かれており、課長・係長向けの管理職研修では、基礎的なマネジメントスキルの他、部下のチューニング（方向付け）、モチベート（動機付け）を学べるコースなど、ユニークな講座を選べます。

特長

株式会社リンクアンドモチベーションの管理職研修の特長は、表面的な知識の習得にとどまらず、参加者の行動変容を促す仕組みになっている点です。管理職研修では、管理職の役割を理解するためのエクササイズや、自己開発に向けたケーススタディなどのプログラムを通じて、参加者にさまざまな気づきを提供します。

費用

• 初期費用：要問い合わせ
• 月額料金：要問い合わせ

機能

株式会社リンクアンドモチベーションの管理職研修からは、以下の効果が期待できます。

• 単なる情報提供にとどまらない、行動の変化が期待できる
• チューニングやモチベートなど、部下に対する正しい働きかけを学べる

株式会社日本能率協会マネジメントセンター

株式会社日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）の管理職研修は、既任管理職向け、新任管理職向けの2種類のコースが用意されています。

特長

株式会社日本能率協会マネジメントセンターの管理職研修の特長は、管理職としての成熟度に合わせ、レベルに合ったコースを選べる点です。

管理職としての成熟度	コース一覧
既任管理職	チームワーキング研修イノベーション発想研修GR-72 考え抜く力GR-72 対立を克服する力新・実力管理者研修考える力：4つの思考プロセス―EM法管理者コース―気づいて成長する管理者コース
新任管理職	管理者基本コース管理能力開発コース新・実力管理者基礎研修新・実力管理者研修リーダーの経験学習力コース職場リーダー能力開発コースマネジメントスタイル探索プログラム

その他、職場活性化をテーマにしたコースや、目標管理・人事評価を学べるコース、さらには今注目を集めるSDGsに関連したコースなど、多種多様な研修プログラムが用意されています。

費用

• 初期費用：要問い合わせ
• 月額料金：要問い合わせ

機能

株式会社日本能率協会マネジメントセンターの管理職研修からは、以下の効果が期待できます。

• 管理職としての成熟度に合わせ、体系的に知識やスキルを学べる
• コースによって、異なる角度からリーダーシップやマネジメント力を習得できる
• 職場活性化、目標管理・人事評価、SDGsなどのテーマ別のコースも選べる

課長研修を利用するメリット

企業によっては、外部の研修実施機関に依頼するのではなく、社内で企画やスケジュールを立てて課長研修を実施する場合もあります。課長研修を内製化することで、研修コストを抑えられる、自社独自の経験やノウハウを伝えられる、といったメリットが得られます。

しかし、講師に適した人材が社内におらず、そもそも研修実施が困難な企業もあるのではないでしょうか。また課長研修を内製化すると、外部の企業や団体から専門家を招き、自社にない経験やノウハウを学ぶ機会が失われるというデメリットもあります。

課長研修を実施する場合は、プロの講師陣が在籍する課長研修会社に依頼するのがおすすめです。課長研修会社のサービスを利用するメリットは3つあります。

• 高品質な研修を受けられる
• 新任課長向けのプログラムがある
• オンライン研修に対応している

課長研修会社には、長年管理職としてのキャリアを積んだ、経験豊かな講師陣が在籍しています。講師としての経験も豊富なため、高品質な指導を受けられるのがメリットです。

課長研修は内製化できても、新任課長研修を内製化するノウハウは持たない企業もあるのではないでしょうか。課長研修会社は、新任課長研修に特化したカリキュラムも提供しています。新任管理職の方を指導してきた経験やノウハウを活かし、課長としてのキャリアのファーストステップをサポートすることが可能です。課長研修は自社で行うが、新任課長研修は研修実施機関に依頼する、といった研修体制も選べます。

またほとんどの課長研修会社は、オンライン研修に対応しています。インターネット環境があれば、いつでもどこでも高品質な研修プログラムを受講することが可能です。自分のペースでカリキュラムを消化できるため、受講者にとっての利便性が高いというメリットもあります。

課長研修を利用する際の注意点

研修実施機関を利用するに当たって、注意したい点も2つあります。

• 課長職の階層に合った講座を選ぶ
• 課長職としての課題に応じた講座を選ぶ

課長職といっても、新任管理職、既任管理職、将来の部長候補など、さまざまな階層に分かれています。全員に同じ講座を受講させるのではなく、一人ひとりの成長段階に合わせて講座のレベルを調節することが大切です。

同様にして、一人ひとりの課題に合ったテーマの講座を選びましょう。例えば、同じマネジメント研修でも、受講者の目的に合わせてさまざまなテーマが用意されています。

マネジメント研修のテーマ例

チームの生産性を向上させるタイムマネジメント

チームに適切な指示を与える指示力

チームのパフォーマンスを最大化する段取り力

チームの業務効率を高めるためのタスク管理

チームの意思疎通を円滑化するコミュニケーション強化

管理職としての経営者視点の強化

新任管理職向けのマネジメントの基礎

管理職としてステップアップを果たすには、多種多様な学習機会を通じて、さまざまなスキルやマインドセットを継続的に身に付けていく必要があります。

受講者が自身の弱点となる部分を克服できるよう、カリキュラムを自由に選べるような研修体制にすることをおすすめします。または研修実施前にアンケートやヒアリングを実施し、受講者の意向を事前に確認しましょう。

課長研修に関するQ＆A

ここでは、課長研修会社の利用を検討している方向けに、課長研修に関するよくあるQ＆Aを紹介します。

Q1. 課長研修の目的とは？

A1. 課長研修の目的は、管理職の階層によって異なります。管理職になったばかりの新任管理職の場合は、まず課長としての意識や、管理職として働くイメージを持ってもらうことが大切です。その後、部下の育成や目標管理といった、管理職としての基礎的なスキルを学ぶことが課長研修のゴールとなります。すでに管理職として活躍している既任管理職に対しては、リーダーシップやマネジメント力をさらに磨き、組織運営に深く関わっていくための成長機会を提供しましょう。管理職としての成長段階に合った講座を受講してもらうことが大切です。

Q2. 課長研修で学べることは？

A2. 課長研修では、リーダーシップ、マネジメント力、部下育成、コミュニケーション、チームビルディング、タスク管理など、管理職として求められるさまざまなスキルやマインドセットを学べます。特定のテーマを集中して学べる講座もあり、複数の講座を組み合わせ、カスタマイズして受講してもらうことも可能です。

Q3. 課長研修は何歳から受けさせるべき？

A3. 課長研修の対象となる年齢は、企業の昇進昇格制度によって異なります。課長は管理職層のうち中間管理職に相当するため、40歳前後になってから昇進するケースが一般的です。新任課長研修の対象者は40歳以下の中堅社員、それ以外の課長研修の対象者は50歳以下の既任管理職を目安としましょう。

Q4. 課長研修の費用は社員が負担すべき？

A4. 課長研修の費用を社員が負担するかどうかは、研修受講が企業による指示かどうかによって変わってきます。企業が受講を指示した場合、研修への参加は通常業務に含まれるため、研修費用は原則として企業が負担しなければなりません。また就業規則に基づいて、研修中の賃金の支払いも必要です。一方、課長研修が任意参加の場合は、研修費用を企業が負担するかどうかは自由に決めて構いません。ただし、課長研修の受講が管理職層のスキルの底上げにつながる点を考慮すると、企業として研修費用の補助を行うことをおすすめします。研修費用を補助することで、受講者のやる気やモチベーションを高める効果も期待できます。

Q5. 課長研修の費用は経費計上できる？

A5. 課長研修にかかった費用は、通常業務に関わるものであれば経費計上することが可能です。他の研修費用も含めて、研修費、教育訓練費、採用教育費などの勘定科目を用いて管理しましょう。また課長研修を目的として教材や参考書籍を購入した場合は、新聞図書費という勘定科目で経費計上できます。

課長研修の狙いやメリットについて知り、自社に合ったサービスを選ぼう

課長研修とは、課長という役職に求められる知識やスキルを集中的に学ぶための研修プログラムです。課長研修には、新任課長研修、マネジメント研修、リーダーシップ研修などの種類があり、それぞれ対象としている受講者が異なります。受講者の成長段階や、管理職として習得して欲しいスキルに合わせて研修プログラムを選びましょう。

課長研修は社内の人材を活用し、自社独自に行うこともできます。しかし、課長研修を内製化すると、自社にない知識やノウハウを学ぶ機会が得られません。

外部の研修実施機関を利用することで、豊富なビジネス経験を持つプロの講師陣から、管理職としてのさまざまなスキルやマインドセットを学べます。またオンライン研修に対応している研修実施機関もあるため、受講者にとっての利便性が高いのもメリットです。課長研修を実施する場合は、本記事で紹介した12社のサービスを比較検討し、自社に合った課長研修会社を選んでください。