社員食堂や社食サービスを導入するメリット・デメリットとは？　導入手順も紹介

社員の健康的な食生活をサポートするために、社食（社員食堂）や社食サービスを導入している企業は多いです。社食や社食サービスを導入すると、どのようなメリットを得られるのでしょうか。

本記事では社食や社食サービスの概要やメリット・デメリット、社食サービスの導入手順を解説します。食の福利厚生は社員から高い評価を得やすく、従業員満足度向上にも効果的ですが、デメリットも存在しています。費用対効果の高い福利厚生を導入するために、ぜひ本記事を参考にしてみてください。

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社食（社員食堂）とは？

社食（社員食堂）とは、企業内に設置されている社員向けの食堂施設のことです。

以前より大手企業を中心に、食の福利厚生として導入されています。元々は出退勤時間以外の社員の出入りを避けることによるセキュリティ強化や、近隣に飲食店やコンビニなどがない企業や工場において、社員が食事を確保する場所として運営されてきました。しかし近年では、メニューに工夫を凝らしたり、おしゃれな内装を取り入れたりと、企業独自の魅力のある社食を運営している企業が増えてきています。

社食（社員食堂）のメリット

社食（社員食堂）のメリットには、以下のようなものがあります。

従業員満足度向上が目指せる	手軽に栄養バランスが取れた出来立ての食事を食べられる上、食費の節約や休憩時間の確保にもつながるため、従業員満足度が向上しやすい。従業員満足度が向上すると、モチベーションが上がって業務効率化が目指せる他、会社への信頼が向上し、離職率の低下も期待できる。
健康経営を推進できる	仕事に追われて栄養の偏った食事を取っている社員や食事を抜いてしまう社員も少なくない。社食で栄養バランスが取れた食事を提供すれば、社員の健康増進を推進できるため、労働力の確保につながる。また長期的に見ると医療費削減の効果も期待できる。
コミュニケーションの活性化が図れる	社食は食事をするだけの場所ではなく、社員がコミュニケーションを取る場所としての役割もある。食事を通して社員のコミュニケーションが活性化され、円滑に業務を行えるようになる。またこれまで交流がなかった社員が交流することで、新たなアイデアも創出されやすい。
企業イメージの向上につながる	従業員満足度が高く、社員の健康に配慮した福利厚生を提供している企業は、外部からも良いイメージを持たれやすい。求職者へのアピールになるため、優秀な人材を確保しやすくなる。また健康経営を推進することで、取引先や投資家からの印象もアップしやすい。

社食（社員食堂）のデメリット

社食（社員食堂）の導入にはメリットがある反面、デメリットもあるため、導入を検討する際には、デメリットも把握しておくことが大切です。主に以下のようなデメリットが考えられます。

設置スペースが必要になる	社食の設置には食堂スペースとキッチンスペースが必要になるため、ある程度のスペースを確保できなければ導入が難しい。
導入コストや運用コストが高額になりやすい	規模にもよるが、導入には数百〜数千万円のコストがかかるのが一般的。また運用方式にもよるが、人件費や食材費、メンテナンス費、備品代、委託費などがかかるため、運用コストも高額になりやすい。
利用する社員に偏りが生まれやすい	社食は社内にいる社員しか利用できないため、リモートワークの社員、営業や外回りが多い社員は利用できない。また営業時間も限られているので、24時間体制の工場などでは利用できない社員が出てしまい、不満が生まれる原因となることがある。
提供できるメニューが限られる	社食のメニューは企業の運用担当や委託している外部企業が中心となって決める。食材の仕入れ値もメニューに影響するため、メニューのバリエーションが少なくなってしまう社食も少なくない。いつも同じようなメニューになると社員の満足度が低下し、利用率が下がってしまう。

社員食堂以外に社員に食事を提供できるサービス

前述した通り社食（社員食堂）には、社員の食生活をサポートすることによる社員の満足度向上だけでなく、企業イメージの向上や業務効率化、節税効果なども期待できます。しかし設置にはスペースやコストの問題があり、中小企業では導入が難しいケースも少なくありません。

そこで社食以外に社員に食事を提供できるサービスとして、近年中小企業を中心に導入が進められているのが、社食サービスです。

社食サービスは、社食の代わりに社員への食事提供を行えるサービスで、大きく分けて設置型サービス、宅配型サービス、提供型サービス、代行型サービスがあります。それぞれの特徴は以下の通りです。

サービスタイプ	特徴
設置型サービス	オフィス内に設置した冷蔵庫や冷凍庫に食品をストックし、好きなタイミングで社員が利用できるサービス。 24時間いつでも利用できるため、シフト制や夜勤のある勤務形態の企業でも導入しやすい。1品から利用できるので、組み合わせて定食のようにしたり、お弁当に1品プラスしたりするなど、一人ひとりのニーズに合わせて活用できる。
宅配サービス	事前に注文したお弁当を決められた時間に配達してもらえるサービス。 オフィス内に十分なスペースがなくても、一時的にお弁当を保管するスペースがあれば導入できる。コンビニやスーパーなど社外でお弁当を購入して食事を取っている社員が多い企業に適している。
提供型サービス	会議室や休憩室など、オフィスの空きスペースを使って、ケータリング形式で食事を提供できるサービス。 厨房施設がなくても温かい食事を提供できる。ビュッフェスタイルのサービスもあり、社員が食事を楽しみやすい上、コミュニケーション活性化にもつなげやすい。
代行型サービス	提携先の飲食店で利用できる食事チケットやICカードを社員に配布し、利用してもらうサービス。 出社しない社員や外回りや出張が多い社員も自宅近辺や休日を利用していつでも利用できるため、社員ごとに働き方が異なる企業でも、不満が生じにくい。

社食サービスには上記のタイプがありますが、同じサービスタイプでも提供している会社によってサービス内容や特徴が異なります。自社に導入するサービスを選ぶ際は、自社の規模やサービス導入の目的などを考慮して、複数のサービスを比較検討するようにしましょう。

社食サービスのメリット

ここからは社食サービスのメリットをご紹介します。

導入コストが安い傾向にある

導入コストが安い傾向にあることが、社食サービスのメリットです。

前述した通り、社食の導入には数百円から数千万円がかかるため、予算をそれほど割けない中小企業では、コストがネックになって社食の導入ができないケースも少なくありません。

しかし社食サービスなら、厨房設備の導入や設備利用のための工事が不要なので、導入コストを抑えながら社員に食事を提供できます。例えば設置型サービスの場合、冷蔵庫や冷凍庫といった設備は必要になりますが、レンタルで設備を提供してくれるサービスが多いです。また代行型サービスの場合、設備や食事スペースの整備は一切必要ありません。

導入に当たって初期費用が必要なサービスもありますが、社食導入に比べるとコストが大幅に抑えられます。

すぐに導入しやすい

すぐに導入しやすいことも、社食サービスのメリットです。

社食の場合、設備購入や工事、メニューの決定、食材の調達先の決定など、さまざまな準備が必要となるため、導入を決めてから運用を開始するまでにかなりの時間がかかります。

しかし社食サービスの場合、そういった準備は必要ありません。サービス利用の申し込みから利用開始までにかかる期間はサービスによっても異なりますが、早いものでは申し込みの翌週には利用を開始できるものもあります。

中小企業でも導入しやすい

中小企業でも導入しやすいことは、社食サービスの大きなメリットです。

導入コストが抑えられ、導入までの手間も少ない傾向にある社食サービスは、リソースが限られる中小企業でも導入しやすい傾向にあります。数名程度の小規模な企業に対応している社食サービスもあるので、社食の導入が現実的ではない企業でも、自社の規模に合わせて無理なく導入できるでしょう。

管理の手間がかかりにくい

管理の手間がかかりにくいことも、社食サービスのメリットの一つです。

利用するサービスによって、どの程度の管理が必要になるのかは異なりますが、中には在庫の補充や売上管理、備品のメンテナンス・清掃なども一貫して任せられるサービスもあります。電子決済に対応しているサービスを選べば、現金管理を行う必要もありません。担当者の負担を軽減しながら運用できるため、導入しても本来の業務への支障が出にくいです。

ただしどのような管理業務を自社で行わなければならないかは、サービスによって異なります。導入後に後悔しないためには、導入を検討する段階で必要となる管理業務を確認しておくことが大切です。

社食サービスのデメリット（注意点）

メリットが多く、社食の導入が難しい中小企業でも導入しやすい社食サービスですが、いくつかデメリットもあります。導入後に後悔しないために、社食サービスのデメリットについても把握しておきましょう。

味が不評で利用率が低い

味が不評だと利用率が低下してしまう可能性がある点が、社食サービスのデメリットです。

社食サービスにもさまざまなものがあり、提供される食事のおいしさや質はサービスによって異なります。味が不評なサービスを導入してしまうと、せっかく導入しても思うように利用率が上がらず、コストが無駄になってしまうかもしれません。

導入する際は、実際に利用している企業の口コミを確認し、味に定評があるサービスを選ぶのがおすすめです。導入前に試食ができるサービスも多いので、社内で試食会を行ってみるのも良いでしょう。

また提供される食事のバリエーションが少ない場合も利用率低下につながりやすいため、どの程度のバリエーションがあるのか、どのくらいの頻度でメニューが更新されるのかも確認しておくことをおすすめします。

リモートワークが多いと利用率が低い

リモートワークが多いと利用率が低くなる可能性があることも、社食サービスのデメリットです。

近年は多様な働き方を推奨する企業が増え、リモートワークを導入している企業も増えて来ました。しかし、社食サービスのうち、設置型・宅配型・提供型サービスは、出社しなければ利用できません。

リモートワークをする社員が多い企業が、設置型・宅配型・提供型サービスを導入しても、期待するほど利用が進まず、コストが無駄になってしまいやすいです。また利用できる社員と利用できない社員が生まれてしまうため、利用できない社員の満足度が下がってしまいやすいでしょう。

リモートワークをする社員が多い場合は、代行型サービスの導入を検討するのがおすすめです。

運用や集金のフローを決める必要がある

運用や集金のフローを決める必要があることも、社食サービスのデメリットです。

管理の手間が比較的少ない社食サービスですが、運用するためにはある程度の管理が必要になります。例えば設置型で現金支払いのサービスを利用すると、集金や現金管理に手間がかかる上、売上と実際のお金が合わないとトラブルに発展してしまいやすいです。

社員のためを思って導入した社食サービスがトラブルの原因になってしまわないように、運用ルールを決め、社員にも周知徹底しておきましょう。できる限り運用の手間を軽減するためには、管理のほとんどをサービス提供会社に任せられるサービスを選ぶのがおすすめです。

社食サービスの導入手順

社食サービスを導入する際の一般的な流れは以下の通りです。

1. 社員にニーズをヒアリングする
2. 導入目的を明確にする
3. 社食サービス導入に当てられる予算を割り出す
4. 社員のニーズと導入目的を踏まえて、自社に合ったサービス形態を選ぶ
5. 複数サービスを比較検討する
6. 利用するサービスを決定し、申し込みを行う
   
   

社食サービスを導入して、コストを無駄にすることなく社員の満足度を上げるには、社員のニーズを知っておくことが大切です。アンケートを実施するなどして社員のニーズを把握し、どのような食事補助が求められているのか、どの程度の利用が見込まれるのかなどを把握しましょう。

また導入コストが比較的抑えられる社食サービスですが、導入にも運用にも一定のコストがかかります。自社でどの程度の予算がかけられるのかを割り出し、予算内に抑えられるサービスを選ぶことが大切です。

複数サービスを比較検討する際は、提供される食事の質や管理の手間などを確認し、自社に合ったものを選びます。設備の設置が必要になるサービスの場合、スペースが確保できるかどうかも確かめておきましょう。

まとめ

社食も社食サービスもメリットがある反面、デメリットもあります。社食や社食サービスを導入してメリットを享受するためには、自社に合っているかどうか、デメリットをカバーできそうかをしっかり検討することが大切です。ご紹介した内容を参考にした上で、社員のニーズや導入目的を踏まえ、自社に合った食の福利厚生を検討しましょう。

社食サービスはご紹介したように複数のサービスタイプがあり、サービスによって内容や特徴も異なります。こちらのページではおすすめの社食サービスや社食サービス導入のポイント・注意点なども詳しくご紹介しているので、社食サービスの導入を検討している方はぜひ参考にしてみてください。

【2024年最新比較表あり】おすすめの社食サービス14選！　導入時の注意点や福利厚生費に計上する条件は？