社名に「やめとけ・詐欺・怪しい・最悪」と表示されたら？ 原因の調べ方と企業が行うべき初動対応を解説

自社名を検索した際に「やめとけ」「詐欺」「怪しい」「最悪」などが表示されると、取引や採用への影響が気になるものです。検索候補にそうした言葉が出るからといって、その内容が事実とは限りません。まずは表示されている場所を確認し、関連する情報や自社の状況を把握することが大切です。

本記事では、ネガティブワードが表示される原因の調べ方や、記録方法、社内共有、対応方法などの初動対応を解説した上で、内容に応じた具体策を紹介します。ぜひ参考にしてください。

まずは社名とネガティブワードが「どこに表示されているか」を確認する

検索画面で自社の社名にネガティブワードが表示されているのを見つけたら、まずは表示されている場所を確認します。同じキーワードでも、検索窓の入力候補に出ているのか、記事や口コミに書かれているのかによって、確認先や対応が異なるためです。

表示場所は以下の表のように3つの区分に分けられます。それぞれ詳しく説明するので、どれに当たるのか確認しましょう。

区分	表示される場所・内容	見分けるポイント
サジェスト	検索窓への入力中に表示される候補	検索を確定する前に提示される
関連キーワード	検索後の画面に提示される別の検索語	選択すると、その語句での検索結果が表示される
検索結果	記事のタイトル・説明文、口コミ、SNS投稿など	記事や投稿などの情報に言葉が含まれている

検索窓への入力中に表示される「サジェスト」

サジェストとは、検索窓に語句を入力している途中で、検索窓の下などに表示される入力候補です。例えば、社名を入力した段階で「〇〇株式会社 最悪」「〇〇株式会社 怪しい」などが候補に出るケースです。

Googleの候補には、実際の検索に加え、言語や地域、話題性、利用者の過去の検索など、複数の要素が関係します。履歴として自分が以前に検索した語句が表示されている可能性もあります。自分の履歴に基づく候補と、他の利用者にも表示される候補を混同しないことが大切です。

検索結果画面で別の検索語として表示される「関連キーワード」

検索後の画面には、検索した語句に関連する別の検索語が提示されることがあります。これを「関連キーワード（関連検索ワード）」と呼びます。関連キーワードを選択すると、その語句での検索結果が表示される点が特徴です。入力途中のサジェストや、記事のタイトル・説明文、質問形式で情報を示す検索機能とは区別して確認しましょう。

検索結果画面の下部にあることが多いですが、表示される位置や名称は、検索エンジンや使用している端末、タイミングなどによって異なる場合があります。見つけた際は語句だけでなく、表示されている欄の位置や名称が分かるよう、画面全体をスクリーンショットなどで記録しておくと確認しやすくなります。

検索結果に表示される記事・口コミ・SNS投稿

検索結果に表示される記事のタイトルや説明文に、ネガティブワードが含まれている場合もあります。Google上の店舗・企業情報に表示される口コミや、検索結果に出てくるSNS投稿も確認するべき対象です。まずは、どの媒体の、どの情報にキーワードが含まれているのかを整理しましょう。

その上で、該当するページや投稿を開き、本文や前後の文脈を確認します。例えば、タイトルに「怪しい」とあっても、本文ではその疑問を否定している可能性があります。検索画面に見える一部分だけで判断せず、何について、どのように書かれているかを読み取ることが大切です。

社名にネガティブワードが表示された背景を調べる

表示場所を把握したら、関連情報や検索条件を確認し背景を調べましょう。ただし、個別の表示原因を外部から特定できるとは限りません。関連する投稿が見つかっても、候補表示の直接の原因と決めつけず、確認できた事実を整理することが大切です。

関連する記事・口コミ・投稿があるか確認する

まずは「社名のみ」と「社名＋発見したネガティブワード」を分けて検索し、それぞれにどのような情報が表示されるか確認します。正式名称だけでなく、必要に応じて略称やサービス名でも調べましょう。記事やレビューサイト、Google口コミ、SNSなどを確認し、関連する情報が見つかったら、掲載先・URL・投稿日や更新日を控えます。

内容を整理する際は、批判や不満、注意喚起なのか、あるいは噂を否定する情報なのかを区別します。同じネガティブワードが含まれていても、使われている文脈によって意味は異なるためです。

関連情報が見当たらない場合は、「確認した範囲では見つからない」と記録します。見つからなかったことだけで、問題が存在しない、誰かが意図的に表示させたなどと判断せず、現時点で把握できた範囲を明確にしておきましょう。

自社についての情報か、内容に事実誤認がないか確認する

関連する情報が見つかったら、所在地・業種・商品名・URLなどを照合し、自社について書かれたものか確認します。同名・類似名の企業や別サービスと混同していないか確認し、自社の名称や会社情報を無断使用した偽サイト・なりすましの可能性にも注意が必要です。

自社への言及であれば、問題とされている取引や問い合わせについて関係部署に確認しましょう。その際は、事実に関する主張、投稿者の感想、確認できない情報を分けて整理します。「最悪」などの評価があるだけで、虚偽の情報とは扱わないことが大切です。

料金や解約条件の説明不足、実際の対応不備が判明した場合は、改善も検討します。また、「詐欺」などの語句だけで投稿の違法性を判断せず、法的な判断が必要な場合は法務担当者や弁護士に相談しましょう。

いつから確認され、どの検索条件で表示されるか調べる

まずは、ネガティブワードを最初に発見した日を、過去の社内記録や関連する記事・投稿の公開日とあわせて整理します。初めて発見した日と、候補が表示され始めた日は同じとは限りません。表示開始日が分からない場合は、推測で補わず「不明」としておきましょう。

次に、検索語・検索サービス・確認日時・端末・地域・ログイン状態・パーソナライズ設定を記録します。社内の別担当者や異なる端末でも同じ語句を調べ、表示に違いがあるか確認してください。Googleではパーソナライズを無効にしても、地域や言語、端末などによる違いが残る場合があります。

その後は、できるだけ同じ条件で継続して確認し、表示の有無や目立ち方の変化を追いましょう。条件をそろえておくと、一度の検索では分からない変化を把握しやすくなります。

ネガティブワードを発見した企業が取るべき初動対応

削除申請や社外への説明を進める前に、確認できた事実と未確認の情報を整理しましょう。ただし、脅迫や顧客被害の拡大など緊急性が高い場合は、調査の完了を待たずに関係部署へ共有する必要があります。

ここでは、初動対応で重要な「記録」「社内共有」「対応の優先度の判断」のステップについて解説します。

検索画面・URL・確認日時を記録する

調査で確認した情報は、後から担当者以外でも状況を把握できるように残します。検索画面の表示や投稿内容は変わることがあるため、URLとあわせて、確認した時点のスクリーンショットも保存しましょう。検索した日時や使用した端末なども記録しておくと、社内共有や外部への相談がスムーズになります。

記録する項目は、以下のとおりです。

項目	記録する内容
検索語	実際に入力した社名や語句の組み合わせ
表示場所	サジェスト・関連キーワード・検索結果の区分、表示欄の名称
確認日時	表示を確認した日付と時刻
検索条件	検索サービス、端末、ブラウザ、地域、ログイン状態など
スクリーンショット	入力した語句と表示位置が分かる検索画面、該当記事・投稿
URL	該当する記事・口コミ・投稿などのURL
公開日・更新日	記事や投稿に記載された日付
記載内容	問題と考える箇所と、その前後の文脈
確認者	情報を確認・記録した担当者

「表示を確認した日」と「記事や投稿が公開された日」は分けて記録してください。分からない項目は推測で埋めず「不明」としておきます。また、情報が削除・変更された後も対応の経緯を確認できるよう、保存場所と管理担当者を決めておきましょう。

関係部署へ共有し、問い合わせやトラブルの有無を確認する

記録した情報は、営業やカスタマーサクセス、採用、法務など、関係する部署へ共有します。広報・マーケティングなどが窓口となり、各部署の情報を取りまとめましょう。専任部署がない場合は、自社の体制に合わせて担当者を決めます。

各部署には、次のような問い合わせやトラブルがないか確認してください。

部署	確認する内容の例
営業	商談中の顧客や取引先から、検索結果や評判について指摘を受けていないか
カスタマーサクセス	投稿内容に関係する苦情や解約相談が寄せられていないか
採用	応募者から、ネガティブな情報について質問や不安の声が寄せられていないか

共有する際は、検索画面で確認した内容、社内で確認できた事実、まだ裏付けが取れていない情報を分けて伝えます。その上で、誰が対応を判断するのか、何をいつまでに確認するのか、社外からの問い合わせには誰が答えるのかを決めておくと、対応の混乱を防ぎやすくなります。

検索結果での露出と事業への影響から対応の優先度を決める

対応を急ぐべきかどうかは、言葉の強さだけでは判断できません。どの程度目に触れやすいか、内容がどれほど重大か、実際に事業へ影響が出ているかを合わせて確認しましょう。

例えば、「社名のみ」で検索しても目立つ位置に表示される場合と、「社名＋ネガティブワード」で検索したときだけ表示される場合では、情報の見つかりやすさが異なります。同じ検索条件で表示位置や該当する記事・投稿の件数を確認し変化を把握してください。

併せて、投稿が拡散していないか、顧客・取引先・応募者から具体的な指摘が寄せられていないかも確認します。社内で対応の優先度を決める際は、以下を目安にしましょう。

優先度の目安	状況の例	初動対応
緊急共有	脅迫、個人情報の露出、顧客被害の拡大が確認された	調査の完了を待たず、責任者や関係部署へ共有する
早期対応	目立つ位置に表示され、関連する問い合わせも複数寄せられている	影響を整理し、対応方針と担当者を早めに決める
継続確認	露出が限定的で、具体的な影響は確認されていない	記録を残し、表示や問い合わせの変化を追う

ただし、問い合わせ数や応募数が減ったとしても、ネガティブ表示が原因とは限りません。他の要因も確認し、表示状況や事業への影響に変化があれば、対応の優先度を見直しましょう。

表示場所と内容に応じて具体的な対策を検討する

確認した情報をもとに、ネガティブワードの表示場所と内容に合った対策を検討しましょう。複数の場所で問題が見つかった場合は、それぞれの対応を並行して考える必要があります。ここでは、サジェスト・関連キーワード・記事や投稿・Google口コミに分けて、対応を判断するポイントを解説します。

サジェストに表示される場合｜報告・削除申請の条件を確認する

サジェストにネガティブワードが表示されたら、まず検索サービスのポリシーを確認しましょう。Googleでは、予測入力ポリシーに違反する候補が削除の対象となります。ただし、自社にとって不都合な言葉が表示されているという理由だけで、必ず削除されるわけではありません。

報告する際は、対象の候補や表示を確認した状況、どの点が問題だと考えるのかを整理します。記録した検索画面や確認日時も、状況を説明するために役立ちます。

なお、自分の検索履歴を削除する操作と、他の利用者にも表示される候補への対応は別です。履歴や設定を変更して自分の画面から候補が消えても、他の人には表示されている可能性があります。

具体的な申請方法や注意点は、以下の記事で解説しています。

※内部リンク設置：「サジェスト対策とは」記事

関連キーワードに表示される場合｜表示状況に合った対策を確認する

関連キーワードにネガティブな言葉が表示されたら、まず表示欄の名称や位置を確認しましょう。検索窓への入力中に出るサジェストとは異なるため、サジェストの報告手順をそのまま使えるとは限りません。

該当する画面にフィードバックなどの案内がある場合は、報告できる内容と送信方法を確認してください。また、関連キーワードを選択した先の記事や口コミに問題がある場合は、掲載先に応じた対応も検討しましょう。

表示された原因や削除できるかどうかは自己判断せずに、検索条件と関連情報を整理しておくことが大切です。具体的な対策や注意点は、以下の記事で解説しています。

※内部リンク設置：「関連キーワード対策」記事

記事・投稿が検索結果に表示される場合｜削除依頼や逆SEOの検討ポイントを確認する

記事や投稿に事実と異なる内容などがある場合は、問題のある箇所を整理し、掲載先の規約や問い合わせ窓口を確認しましょう。内容に応じて、サイト運営者などに訂正や削除を依頼する方法があります。

また、Googleの削除条件に該当する場合は、検索結果からの削除を申請できます。ただし、検索結果に表示されなくなっても、元の記事や投稿は残ります。掲載元の情報を訂正・削除したいのか、検索結果での表示に対応したいのかを分けて考えることが大切です。権利侵害に当たるか判断が必要な場合は、法務担当者や弁護士に相談しましょう。

削除が難しい場合も、自社で取り組めることはあります。例えば、公式サイトの商品・サービス情報やFAQを充実させ、利用者の疑問に正確に答えることです。こうした情報を検索で見つけてもらいやすくし、ネガティブなページの順位を相対的に下げる方法は、逆SEOの施策の一つです。

ただし、短期間での解消や順位低下は保証されません。順位操作を目的に低品質なページや不正なリンクを大量に作る行為なども避けましょう。

記事の削除依頼や逆SEOについては、以下の記事で詳しく解説しています。

※内部リンク設置：「ネット記事削除依頼」記事 ※内部リンク設置：「逆SEO」記事

Google口コミに表示される場合｜削除対象かを確認し、返信や改善を検討する

Google口コミにネガティブな内容が書かれていたら、まずGoogleのコンテンツポリシーに違反していないか確認しましょう。低評価や自社にとって不都合な内容という理由だけでは、削除の対象になりません。違反が疑われる場合は、該当する理由を選んでGoogleへ報告します。

実際の不満やトラブルが書かれている場合は、社内で事実関係を確認し、返信やサービス改善を検討しましょう。返信では、確認できた内容や今後の対応を落ち着いて伝えます。その際、顧客の氏名や連絡先などの個人情報を公開しないよう注意してください。

また、評価を上げるために口コミを自作したり、否定的な口コミの削除・修正と引き換えに割引や特典を提供したりする行為は、Googleのポリシーで禁止されています。削除できるかどうかの確認と併せて、指摘された問題に向き合うことも大切です。

具体的な報告手順や削除条件は、以下の記事で解説しています。

※内部リンク設置：「Google口コミ 削除方法」記事

まとめ

社名とともに「やめとけ」「詐欺」「怪しい」「最悪」などが表示されても、その言葉だけで事実や原因を判断することはできません。まずはサジェスト・関連キーワード・検索結果のどこに表示されているかを確認しましょう。

関連情報の内容や自社への言及かどうか、初回の確認日、検索条件を整理し、記録と社内共有を進めます。その上で、情報の目立ち方や事業への影響から対応の優先度を判断することが大切です。

ネガティブワードへの具体的な対策は、表示場所や内容に応じた方法を取る必要があります。自社だけでの対応が難しい場合は、課題に合った支援を受けられる風評被害対策会社への相談も検討するとよいでしょう。

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