逆SEOとは？　風評被害対策につながる手法や注意点について解説

企業のデマや悪評が掲載された風評被害サイト（ネガティブサイト）に困っていませんか。風評被害サイトが検索結果の上位に表示されると、自社のイメージダウンや売上低下につながる恐れがあります。

そうした風評被害対策の一つとして知られているのが、逆SEOと呼ばれる施策です。本記事では、逆SEOの特徴や主な手法、実施する際に気を付けたいポイントについて解説します。

逆SEOとは？

逆SEOとは、ネガティブSEOやリバースSEOとも呼ばれ、特定のWebページの検索順位を引き下げる施策です。主にデマや悪評、誹謗中傷など、自社に関するネガティブな情報を掲載した風評被害サイトの検索順位を低下させ、インターネット上の評判を守るために行われます。

一般的なSEOとの違い

一般的な意味のSEO（Search Engine Optimization）とは、日本語で検索エンジン最適化といい、Googleをはじめとした検索エンジンのアルゴリズムに基づいて、自社のWebサイトを検索結果の上位に表示させる施策を指します。

SEO対策を実施する目的は、自社サイトがより多くのユーザーの目に触れるように検索順位を改善し、オーガニック検索（自然検索）からの流入を増やして、見込み顧客（リード）の獲得や売上アップを図ることです。

一方、逆SEOの目的は風評被害サイトへの対策です。インターネットの普及に伴い、多くのユーザーが気軽にどこでも情報を発信できる時代になりました。しかしインターネットには負の側面もあり、特定の個人や企業を対象とした名誉毀損や誹謗中傷などの問題が顕在化しています。

企業活動に悪影響を及ぼすようなWebサイトを放置すると、社会的な信用の低下やイメージダウンは避けられません。逆SEOの狙いは、通常のSEOとは反対に特定のWebサイトの検索順位を押し下げ、風評被害につながる情報の拡散を防ぐという点にあります。

しかし、特定のサイトがデマや悪評を意図的に垂れ流しているからといって、不法な手段で検索順位を操作するのは推奨されません。通常のSEOであれ逆SEOであれ、Googleなどの検索エンジンが定めるポリシーを遵守した上で、適切な検索順位になるように対策を講じることが大切です。風評被害対策につながる正しい逆SEOの手法を知っておきましょう。

風評被害対策につながる逆SEOの3つの手法

逆SEOの主な手法は、大きく分けて3つあります。

• 自社サイトの検索順位を高め、上位をキープする
• 検索順位が高いサテライトサイトを複数作成する
• 検索エンジンに対してネガティブサイトの削除を申請する

不正な手段を用いた逆SEOは、Googleなどの検索エンジンのポリシーに抵触する恐れがあります。リスクを伴う手法ではなく、検索エンジンのアルゴリズムに則った手法で逆SEOを実施しましょう。

自社サイトの検索順位を高め、上位をキープする

1つ目は、自社サイトの検索順位を高め、検索結果の上位をキープし続けるという手法です。風評被害サイトよりも自社サイトの検索順位が相対的に高くなれば、デマや悪評がユーザーの目に触れる機会が減少します。

まずは検索クエリ（キーワード）を調査するツールを利用し、風評被害サイトが上位表示されている検索クエリを把握しましょう。その後、洗い出した検索クエリをターゲットとして自社サイトのSEO対策を重点的に実施することで、風評被害サイトが上位表示されにくくなります。

検索順位が高いサテライトサイトを複数作成する

2つ目は、自社に関する正確な情報を掲載したWebサイトを複数作成し、検索順位の上位を占める手法です。

集客やユーザーの流入を目的として、自社サイトとは別に作成するWebサイトのことをサテライトサイトと呼びます。サテライトサイトを複数作成すれば、風評被害サイトが検索結果の上位に表示されにくくなり、逆SEOの効果が期待できるでしょう。

ただし、同一の内容のWebサイトを大量に作成すると、検索エンジンによってスパム（コピーサイト）とみなされる可能性があります。特に自社サイトをコピーした場合は、コピー元の自社サイトの検索順位が下がるリスクもあるため、こういった手法で逆SEOを実施するのは推奨されません。

検索エンジンに対して風評被害サイトの削除を申請する

3つ目は、Googleをはじめとした検索エンジンの運営会社に対し、風評被害サイトの削除申請を行う手法です。

風評被害サイトに悪評なデマや誹謗中傷、特定人物の個人情報など、法令に違反する情報が掲載されている場合は、検索エンジンの運営会社に該当のWebページを報告しましょう。例えばGoogleの場合、Google検索を含むさまざまなサービスごとに、違法なコンテンツを報告するためのページが用意されています。

ただしコンテンツを報告しても、あくまでも検索結果からWebページが削除（またはアクセス制限）されるだけである点に注意しましょう。Webサイトからコンテンツそのものを削除したい場合は、Webサイトの管理者に対し削除申請を行う必要があります。

逆SEOを実施する際は注意点も3つある

逆SEOを実施する場合、注意したいポイントも3つあります。

• 逆SEOの効果が出るまで時間が掛かる可能性がある
• 検索エンジンのポリシーに違反する可能性のある逆SEOもある
• 逆SEOが対策され、効果が出ないケースもある

逆SEOは短期間で効果が出にくく、成功させるにはSEO対策のノウハウが必要な施策です。また逆SEOを実施する際の注意点を守らないと、自社サイトがペナルティを受け、検索順位が大きく低下してしまうリスクもあります。

風評被害サイトに対し、どのように対処すべきか分からない場合は、インターネット上の風評被害に対する官民の相談窓口や、風評被害対策サービスの利用も検討しましょう。

逆SEOの効果が出るまで時間が掛かる可能性がある

逆SEOの注意点は、効果が出るまで時間が掛かるケースもあるという点です。逆SEOを実施しても、風評被害サイトがすぐに検索結果の上位に表示されなくなるわけではありません。

そのため風評被害サイトのコンテンツに、悪質なデマ情報や誹謗中傷などが掲載されている場合は、まずWebサイトの管理者に対して削除依頼を行いましょう。削除依頼に必要な手続きや、削除申請用のメールアドレスなどは、Webサイトの規約ページなどで確認することが可能です。

ただしWebサイトの管理者と連絡が取れないケースや、再三の削除依頼を行っても相手方が応じないケースも考えられます。その場合は、Webサイトが利用しているプロバイダに対し、削除依頼を申請する方法もあります。

プロバイダへの連絡方法や削除依頼の流れが分からない場合は、法務省などの行政機関や、セーファーインターネット協会などの民間機関が運営する窓口に相談してみましょう。

検索エンジンのポリシーに違反する可能性のある逆SEOもある

逆SEOの手法の中には、Googleなどの検索エンジンのポリシーに違反する可能性のあるものもあります。例えば、以下のような手法です。

手法	内容
リンクスパム	質の低い（検索順位が低い）Webサイトに、ターゲットとなるWebサイトのリンクを大量に貼る（被リンクを増やす）
コンテンツの無断複製	ターゲットとなるWebサイトのコピーサイトをわざと大量に作成する

リンクスパムやコンテンツの無断複製などの手法は、検索エンジンのアルゴリズムを悪用し、ターゲットとなるWebサイトの評価を下げる効果が期待できます。しかしGoogleなどの検索エンジンでは、こうした手法を禁止しており、ポリシー違反が発覚した場合はペナルティを受ける可能性があります。

逆SEOを実施する際は、Googleなどの検索エンジンのポリシーを確認した上で行いましょう。例えばGoogleの場合、Google検索の全体的なポリシーに加えて、リンクスパムをはじめとしたスパム行為に関するポリシーも定めています。

検索エンジンのポリシーに違反すると、自社サイトの検索順位が逆に低下してしまう恐れもあるため、逆SEOを実施する際は注意しましょう。

逆SEOが対策され、効果が出ないケースもある

また逆SEOを実施しても、風評被害サイトの管理者が正攻法のSEO対策によってドメインパワー（検索エンジン上の評価や信頼性）を高めると、なかなか検索順位が下がらないケースもあります。例えば、以下のようなSEO対策です。

• コンテンツをリライトし、よりユーザーフレンドリーなWebサイトにする
• 良質な記事を大量に作成し、他サイトからの被リンクを集める
• 自社サイトを上回るペースで、記事を定期的に更新し続ける

上記に挙げた正攻法のSEO対策によって対抗されると、逆SEOを実施しても期待したような効果は得られません。

このように逆SEOという施策には、さまざまなメリットがある一方で注意点もあります。逆SEOを実施し、効果を長期間にわたって持続させるには、SEO対策における専門的な知識やノウハウが必要です。逆SEOの実施を検討している場合は、風評被害対策サービスをはじめとした専門家に相談しましょう。

自社の風評被害対策として逆SEOを実施しよう

逆SEOとは、通常のSEO対策と異なり、特定のWebサイトの検索順位を押し下げる施策を指します。自社に関するデマや悪評、誹謗中傷などを発信しているWebサイトが存在する場合は、逆SEOによって検索順位を下げることで風評被害を沈静化できます。

ただし逆SEOは効果が出るまで時間が掛かる場合があるため、緊急性の高い状況の場合は、風評被害サイトに対し直接削除依頼を行う方が効果的です。

悪質な風評被害の被害に遭っている場合は、外部の風評被害対策サービスの利用も検討しましょう。風評被害対策サービスなら、インターネット上の風評被害の早期発見だけでなく、削除申請などの初動対応も依頼することが可能です。