35歳の平均年収はどのくらい？男女別で中央値や手取り、企業規模別など詳しく解説

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「他社で働く35歳の平均年収はどれくらいか？」や「企業規模別や業界別の平均年収を知りたい」と考える方もいると思います。

この記事では、35歳の平均年収をさまざまな条件別で紹介し、年収アップを目指す方向けに必要なスキルや知識を詳しく解説しています。

この記事で分かること

• 35歳の平均年収・手取り・中央値
• 35歳の生活費の目安
• おすすめの転職サイト・エージェント
• 35歳で年収を上げるのために必要なスキルや知識

35歳の平均年収462万円

国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」（※）によると、35歳の平均年収は462万円でした。

具体的には、30〜34歳の平均年収は425万円、35〜39歳の平均年収は462万円です。

35歳単独での平均年収の公表はされておらず、30〜34歳と35〜39歳の平均年収の間である、425〜462万円が35歳の平均年収であることが推測されます。

日本全体の給与所得者の平均年収は458万円であることから、35歳の平均年収は全体の平均年収と同等またはやや高いことがわかります。

※出典：国税庁 怜和4年分民間給与実態調査 PDF 20ページ　https://www.nta.go.jp/（2024-8-16）
参考：doda 20歳～65歳の平均年収は？平均年収ランキング（年齢・年代別の年収情報）【最新版】 https://doda.jp/guide/heikin/age/ （2024-8-16）

男女別の平均年収は男性549万円、女性333万円

国税庁の「令和4年分民間給与実態統計調査」（※）によると、35歳男性の平均年収は549万円、女性の平均年収は333万円でした。

項目	35歳	全年代
全体	462万円	458万円
男性	549万円	563万円
女性	333万円	314万円

35歳男性の平均年収は男女平均よりも87万円高く、35歳女性の平均年収は男女平均よりも129万円低いことがわかります。

また、女性は出産や育児によりやむを得ず退職するケースが多く、男性に比べて管理職に就くことが少ないため男女の年収に差が生じることが予想できます。

※出典：国税庁 怜和4年分民間給与実態調査 https://www.nta.go.jp/ （2024-8-16）

手取り月収の平均は30.8万円

35歳の手取り平均年収は369.6万円（※1）で、手取り平均月収は30.8万円（※2）でした。

手取り額は総支給額から所得税・住民税・社会保険料などを引いた金額を表し、平均年収の75〜85%でおおよその手取り額を計算できます。

以下の表では、平均年収に対して税金や保険料を80%として算出し、12か月分の手取り平均月給と手取り平均年収をまとめました。

項目	手取り平均月収	手取り平均年収
35歳全体	30.8万円	369.6万円
35歳男性	36.6万円	439.2万円
35歳女性	22.2万円	266.4万円

35歳の平均年収462万円から、税金や保険料で年間92.4万円差し引かれる計算になります。

扶養家族がいる場合は税金の負担が軽減されたり、扶養家族分の社会保険料が免除になるため、平均年収は変わらずとも手取りは増えることになります。

※1出典：doda 【早見表つき】手取りとは？額面との違いとは？月給・年収の手取り計算の方法 https://doda.jp/guide/oubo/tedori/ （2024-8-16）
参考：MoneyForward 扶養控除とは？年収の壁や控除金額を分かりやすく解説！ https://biz.moneyforward.com/ （2024-8-16）
※2手取り金額の算出方法
35歳平均年収（462万円）ｘ80％（所得税・住民税・社会保険料など）＝369.6万円
369.6万円÷12か月＝30.8万円

35歳の年収中央値は420万円

2022年9月～2023年8月にdodaサービスに登録した人を対象にした調査によると、35歳の年収中央値は420万円（※1）でした。

項目	中央値	平均年収
35歳全体	420万円(※1)	462万円(※2)
35歳男性	474万円(※1)	549万円(※2)
35歳女性	350万円(※1)	333万円(※2)

中央値とはデータを大きさ順に並べたときに中間に位置する数値を表し、平均のように大きいデータに影響されずに中間値を求められます。

例えば、「300万円・370万円・400万円・420万円・1,000万円」と年収を並べた場合は中央値400万円、平均値498万円となります。

※1出典:doda 正社員の年収中央値は？男女別・年齢別・都道府県別にも解説 平均年収ランキング【最新版】 https://doda.jp/guide/heikin/median/ （2024-8-16）
※2出典:国税庁「令和4年分民間給与実態統計調査」 https://www.nta.go.jp/ （2024-8-16）

【雇用形態別】35歳の平均年収

厚生労働省の雇用形態別月収（※1）と、国税庁の平均賞与（※2）のデータをもとに算出すると35歳の平均年収は正規社員が459.2万円、非正規社員が255.6万円でした。

項目	正規社員	非正規社員
35歳全体	459.2万円	255.6万円
35歳男性	500.9万円	279.6万円
35歳女性	383.7万円	242.4万円

非正規社員は賞与が支給されないため、正規社員との年収差は大きくひらくことがわかります。

※1出典：厚生労働省 令和４年賃金構造基本統計調査の概況 雇用形態別平均月収https://www.nta.go.jp/（2024-8-16）
※2出典：国税庁 民間給与実態統計調査  PDF 17ページ　https://www.nta.go.jp/publication/（2024-8-16）

【最終学歴別】中卒・高卒・専門卒・大卒・大学院卒の35歳平均年収

厚生労働省の雇用形態別月収（※1）と、国税庁の平均賞与（※2）のデータをもとに算出した35歳の最終学歴別の平均年収は以下のとおりです。

最終学歴	35歳全体	35歳男性	35歳女性
高卒	392万円	436.1万円	308.1万円
専門学校卒	414.8万円	451.7万円	364.5万円
高専・短大卒	412.4万円	493.7万円	350.1万円
大卒	495.2万円	541.7万円	412.5万円
大学院卒	584万円	613.7万円	515.7万円

高卒から高専・短大卒の年収は数万円ほどの差しか出ておらず、大きな違いは見られませんでした。

※1出典：厚生労働省 令和４年賃金構造基本統計調査の概況 学歴別平均月収 PDF8ページhttps://www.nta.go.jp/ （2024-8-16）
※2出典：国税庁 民間給与実態統計調査  PDF 17ページ　https://www.nta.go.jp/ （2024-8-16）

【企業規模別】大手・中堅・中小企業の35歳平均年収

厚生労働省の企業規模別平均月収と、国税庁の平均賞与のデータをもとに算出した企業規模別の平均年収は以下のとおりです。

なお、企業規模の従業員数は大手1,000人以上、中堅100〜999人、中小企業10〜99人で区分しています。

企業規模	35歳全体	35歳男性	35歳女性
大手企業	490.4万円	545.3万円	394.5万円
中堅企業	430.4万円	474.5万円	360.9万円
中小企業	417.2万円	462.5万円	338.1万円

大手企業と中堅企業の年収差は約60万円、大企業と中小企業との差は約73万円と、企業規模が大きくなるにつれて年収が高くなっていることがわかります。

※1出典：厚生労働省 令和４年賃金構造基本統計調査の概況 企業規模別平均月収 PDF9ページhttps://www.nta.go.jp/ （2024-8-16）
※2出典：国税庁 民間給与実態統計調査 平均賞与  PDF 17ページ　https://www.nta.go.jp/ （2024-8-16）

【業界別】35歳の平均年収

厚生労働省の業界別平均月収と、国税庁の平均賞与のデータをもとに算出した業界別の平均年収は以下のとおりです。

業界	35歳全体	35歳男性	35歳女性
電気・ガス・水道	483.2万円	588.5万円	483.3万円
金融・保険	533.6万円	689.3万円	389.7万円
学術研究・専門サービス	525.2万円	570.5万円	435.3万円
IT・情報通信	530万円	568.1万円	450.9万円
不動産	490.4万円	568.1万円	450.9万円
建設	477.2万円	511.7万円	315.3万円
教育・学業支援	488万円	557.3万円	407.7万円
製造	425.6万円	464.9万円	329.7万円
小売・御売り	442.4万円	492.5万円	356.1万円
運輸・郵便	417.2万円	446.9万円	339.3万円
医療・福祉	431.6万円	504.5万円	375.3万円
サービス・娯楽	407.6万円	454.1万円	339.3万円
宿泊・飲食	392万円	443.3万円	320.1万円

業界ごとに年収差が生じ、金融・保険、専門職などの学術研究・専門サービス、IT・通信業界は年収500万円以上と高年収であることがわかります。

仮に、同じ仕事内容だとしても業界が変われば給与待遇などが変わり、収入にも大きな差が生まれます。

汎用性のあるスキルやマネジメントスキルがある場合は、給与待遇の良い業界への転職で年収アップを目指すのも1つの手段です。

※1出典：厚生労働省 令和４年賃金構造基本統計調査の概況 業界別平均月給 PDF10ページ https://www.nta.go.jp/ （2024-8-16）
※2出典：国税庁 民間給与実態統計調査 平均賞与  PDF 17ページ　https://www.nta.go.jp/ （2024-8-16）

東京都の35歳平均年収と月収

e-Statの統計調査（※）によると、東京都の35歳の平均年収は530.6万円、男性の平均年収565.9万円、女性の平均年収447.3万円でした。

項目	平均年収	平均月収
35歳全体	530.6万円	37万円
35歳男性	565.9万円	39万円
35歳女性	447.3万円	32.2万円

東京都は日本の経済の中心であるため、上場企業や外資系企業などの参入により高収入の業種・職種に就けるチャンスが高い傾向にあります。

また、住宅費や交通費、物価などは国内でも高い水準であり、生活費が多くかかることから給与水準も高くなることも考えられます。

※出典元:e-Stat「令和4年賃金構造基本統計調査」企業規模10〜99人で算出 https://www.e-stat.go.jp/ （2024-8-16）

35歳の平均手取り30.8万円から見える生活費の目安

35歳の平均手取り年収369.6万円で、平均手取り月収は30.8万円です。月々の生活費の目安を算出して、無駄を抑えられれば余裕のある暮らしが目指せます。

以下では、平均手取り月収30.8万円をもとに、月々にかかる次の5つの支出額の目安を紹介しています。

• 35歳の家賃は手取りの約30%
• 35歳の食費は手取りの約20%
• 35歳の貯金は手取りの約10〜20%
• 35歳の光熱費は手取りの約4〜5%
• 35歳の通信費は手取りの約5%

理想の暮らしを叶えるためにも、以下の内容を生活費の参考にしてください。

35歳の家賃は手取りの約30%

35歳の手取りが30.8万円なら、家賃は手取りの約30%を目安とした9.2万円に収めるのが理想です。

住みたい地域の家賃相場が高い場合は、物件の条件を変えたり少しでも郊外寄りに場所を移したりして希望家賃に収まる物件を探しましょう。

家賃を抑えてできた余剰金を貯金に回して急な出費に備えたり、投資に回して資産形成に役立てたりするのもおすすめです。

※参考：MUFG 三菱UFJニコス 家賃は収入の何割が目安？給料やライフスタイルに沿った物件の選び方 https://www.cr.mufg.jp/ （2024-8-16）

35歳の食費は手取りの約20%

35歳の手取りが30.8万円なら、食費は手取りの約20%を目安とした6.1万円に収めるのが理想です。

1日あたりの食費は約1,900円で、家族がいる場合は頻繁に外食をしていると6万円をすぐに超過してしまいます。

「外食は月◯回まで」など上限を決め、できるだけ自炊をして食費を6万円以内に抑えましょう。

35歳の貯金は手取りの約10〜20%

35歳の手取りが30.8万円なら、貯金は手取りの10〜20%を目安とした3万〜6.1万円を納め、少なくとも3万円を貯金へ回すのが理想です。

また、月々の余剰金を貯金にあてるのではなく、毎月決まった金額を貯金に回すようにしましょう。

生活費の残りを貯金に回す方法だと、貯金できる月とできない月が生まれてしまうため、確実に貯金するためにも金額の設定がおすすめです。

35歳の光熱費は手取りの約4〜5%

35歳の手取りが30.8万円なら、光熱費は手取りの約4〜5%を目安とした1.2〜1.5万円に収めるのが理想です。

光熱費は電力・ガスのプランの見直しや、月々に使えるアンペア数の調整で効果的に節電ができます。

また、余計な消費電力を減らすことで年間で大幅な節電が可能となるため、家電製品の使い方を見直して節電を心がけましょう。

35歳の通信費は手取りの約5%

35歳の手取りが30.8万円なら、通信費は手取りの約5%を目安とした1.5万円に収めるのが理想です。

格安SIMへの乗り換えや、スマホのプランを見直すことで月々の負担が軽減されます。

また、スマホと固定のネット回線のキャリアをセットにして割り引かれるキャンペーンもあるため、利用を検討してみるのも良いでしょう。

参考：ナビナビ保険 みんなの生活費の内訳は？世帯人数別 1ヶ月の平均支出と家計の見直し方まとめ https://www.navinavi-hoken.com/ （2024-8-16）

35歳の理想年収はどのくらいか

理想年収は世帯人数によって異なり、生活スタイルにあった年収であれば余裕のある暮らしが目指せます。

以下では、世帯人数別の理想年収に合わせた月々の生活費のシミュレーションを紹介しています。

• 35歳の独身1人暮らしは400万円以上が理想
• 35歳で結婚して2人暮らし600万円以上が理想
• 35歳で結婚して子供1人と3人暮らしは700万円以上が理想

それぞれの生活費の内訳を把握し、今後のライフプランの参考にしてください。

35歳の独身1人暮らしは400万円以上が理想

年収400万円の場合は手取り年収320万円、手取り月収が26.6万円であるため、理想とする生活費の目安は以下のとおりです。

支出項目	支出金額（月額）
家賃	79,000円
水道光熱費	10,000円
食費	54,000円
通信費	13,000円
交際費・娯楽費	40,000円
教育費	–
雑費	30,000円
貯金	40,000円
合計	266,000円

手取り月収26.6万円で、月々の支出額を22.6万円に抑えれば4万円を貯金へ回せます。

1人暮らしは家賃や食費を目安金額に抑えることを意識すれば余裕のある暮らしができるため、物件の希望条件を検討したり自炊したりして支出を抑えましょう。

35歳で結婚して2人暮らし600万円以上が理想

年収600円の場合は手取り年収480万円、手取り月収が40万円であるため、理想とする生活費の目安は以下のとおりです。

支出項目	支出金額（月額）
家賃	120,000円
水道光熱費	20,000円
食費	80,000円
通信費	20,000円
交際費・娯楽費	70,000円
教育費	–
雑費	30,000円
貯金	60,000円
合計	400,000円

手取り月収40万円で、月々の支出額を34万円に抑えれば6万円を貯金へ回せます。

2人暮らしは1人暮らしのときと比べて食費や水道光熱費の支出が増えます。家賃を抑えたり無駄な支出を抑えたりして、目安金額へ抑えることを心がけましょう。

35歳で結婚して子供1人と3人暮らしは700万円以上が理想

年収700万円の場合は手取り年収560万円、手取り月収が46.6万円であるため、理想とする生活費の目安は以下のとおりです。

支出項目	種出金額（月額）
家賃	140,000円
水道光熱費	23,000円
食費	93,000円
通信費	23,000円
交際費・娯楽費	35,000円
教育費	50,000円
雑費	27,000円
貯金	75,000円
合計	466,000円

手取り月収46.6万円で、月々の支出額を39.1万円に抑えれば7.5万円を貯金へ回せます。

子供が生まれたことで教育費の出費が増え、交際費や娯楽費、雑費へ使えるお金が減ってしまいました。

しかし、毎月の余剰金はあり余裕のある暮らしができているため、急な出費にも無理なく対応できるでしょう。

35歳で夫婦と子供2人と4人暮らしは800万円以上が理想

年収800万円の場合は手取り年収6400万円、手取り月収が53.3万円であるため、理想とする生活費の目安は以下のとおりです。

支出項目	支出金額（月額）
家賃	160,000円
水道光熱費	26,000円
食費	106,000円
通信費	26,000円
交際費・娯楽費	50,000円
教育費	55,000円
雑費	30,000円
貯金	80,000円
合計	533,000円

手取り月収53.3万円で、月々の支出額を45.3万円に抑えれば8万円を貯金へ回せます。

4人暮らしで家賃16万円であれば、一段階高く条件の良いマンションに住めるでしょう。

しかし、家賃は毎月かかる支出額となるため、無理のない金額設定で家計を圧迫しない物件を検討しましょう。

35歳から年収を上げるためにできること

理想の年収に達していない場合は、以下の4つの方法を検討してみると良いでしょう。

• 資格取得やキャリアを積んで昇格・昇進する
• 特技や趣味をいかして副業をする
• 資産運用をはじめる
• 待遇の良い企業へ転職する

以下の内容を参考にして、自分に合った方法で年収アップを目指してください。

資格取得やキャリアを積んで昇格・昇進する

35歳が年収を上げるためには、資格取得やスキルを積んで昇格・昇進を目指すのが現実的です。

昇進を積み上げれば管理職に昇進できる可能性があり、基本給のアップと、役職手当も付くため大幅な年収アップに期待できます。

しかし、会社によって評価基準や昇給金額は異なるため、成果を出しても昇進・昇格ができなかったり目標金額に届かなかったりする可能性もあります。

転職した方が年収アップを見込めるケースもあるため、昇進・昇格を目指す場合は予め評価基準や昇給金額を確認しておきましょう。

もし、転職を検討する場合には30代におすすめの転職サイトをまとめたページもありますので、参考にしてください。

特技や趣味をいかして副業をする

特技や趣味をいかして副業をするのも年収を上げる1つの手段です。隙間時間や休日を使って働け、現職以外で副収入を得られるため収入もアップします。

スキルマーケットを利用すれば自宅で働けるので、スキル次第で多くの副収入を得られます。副業におすすめのスキルマーケットは以下のとおりです。

• クラウドワークス（※1）
• ランサーズ（※2）
• ココナラ（※3）

副業を禁止している会社では、雇用契約上の義務に違反した際は懲戒処分を科せられる場合もあるため、副業をはじめる前は就業規則を必ず確認しましょう。

※1出典：株式会社クラウドワークス クラウドワークス https://crowdworks.jp (2024-8-16)
※2出典：ランサーズ株式会社 ランサーズ  https://www.lancers.jp/ （2024-8-16）
※3出典：株式会社ココナラ ココナラ https://coconala.com/　（2024-8-16）

資産運用をはじめる

資産運用をはじめて、運用利回りで資産を増やすのも収入アップを目指すのも1つの方法です。

資産運用は長期的に行うことで不況や価格変動による影響を抑えられ、複利効果を得やすくなるため収益を得られる可能性があります。

資産運用には元本割れによるリスクが生じる場合があるため、余剰金で少額からはじめて損失を最小限に抑えましょう。

初心者の方であれば少額から利用でき、運用益が非課税で節税しながら資産形成できるiDeCoや新NISAがおすすめです。

参考：ナビナビ保険 初心者にもおすすめの資産運用とは？メリット・デメリットや保険での資産運用方法もわかりやすく解説 https://www.navinavi-hoken.com/ (2024-8-16)

待遇の良い企業へ転職する

年収を大幅に上げるには、現職より待遇の良い企業へ転職する方法があります。

企業規模や業界によって給与に差があり、同じ業務内容でも年収を大幅に上げられる可能性があるためです。

応募先の求めるスキルや経験を満たしていた場合は、高い評価を受けて給与に反映されるケースも考えられます。

また、今よりも待遇の良い求人を見つけるには、転職エージェントの利用がおすすめです。

年収交渉の代行も可能なため、キャリアアドバイザーに年収の最低条件や希望条件を相談してみると良いでしょう。

参考：リクルートエージェント 転職エージェント担当者への年収交渉 https://www.r-agent.com/service/nenshu/ （2024-8-16）

35歳で年収を上げるのにおすすめの転職サイト・エージェント

転職サイトやエージェントの利用は転職活動をスムーズに進められ、うまく使えば年収アップにもつながります。

以下では、35歳で年収を上げるためにおすすめの4つの転職エージェントと転職サイトを紹介しています。

• リクルートエージェント
• doda
• ビズリーチ
• リクルートダイレクトスカウト

それぞれの転職サイトやエージェントの特徴を理解し、自分に合ったサービスを利用して転職活動に役立てましょう。

また、上記以外にも「転職サイトおすすめ50選比較」や「転職エージェントおすすめ34選」も紹介していますので合わせて参考にしてください。

リクルートエージェント

リクルートエージェントは幅広い業種・職種の求人を保有する総合型の転職エージェントサイトで、以下のような特徴があります。

• 利用者の6割が年収アップを実現（2011年時点）
• 業界トップクラスの求人数を保有
• 求人の質が高い
• サポートの質が高い

非公開求人数は約386,000件（2024年8月現在）を保有し、公開求人数と合わせると約831,000件と多種多様な求人を扱っています。

また、管理職や外資系の転職に特化した専門サイトも設けているため、年収アップを目指したハイキャリアな転職にもおすすめです。

公開求人数	386,000件
費用	無料
対象エリア	全国
主なサービス	・求人紹介 ・企業からの直接スカウト ・転職サポート

出典：株式会社リクルート 【公式】リクルートエージェント https://www.r-agent.com/ (2024-8-16)

doda

dodaは転職サイトと転職エージェントのどちらのサービスも利用できる総合型の転職支援サービスで、以下のような特徴があります。

• エージェント・スカウトサービスの利用が可能
• 書類選考・面接対応のサポートが手厚い
• 専門分野に特化したコンサルタントが駐在
• 転職に役立つフェアを多数開催

管理職やスキルをいかしたハイキャリア求人を扱う専門サイトを設けており、専門分野に特化したキャリアコンサルタントのサポートを受けられます。

自ら求人を探しつつ、エージェントやスカウトサービスも利用できるため、効率の良い転職活動を希望する方におすすめです。

公開求人数	258,361(非公開求人数含む）
費用	無料
対象エリア	全国
主なサービス	・専用スタッフから求人提案 ・職務経歴書や履歴書の添削 ・面接対策のサポート ・企業からの直接スカウト ・自己分析ツールあり

出典：パーソルキャリア株式会社 【公式】doda https://doda.jp/ (2024-8-16)

ビズリーチ

ビズリーチは高収入の職業や、管理職などのポジジョンを目指すスカウト型のハイクラス転職サイトで、以下のような特徴があります。

• ハイクラス求人が多い
• 企業・ヘッドハンターからスカウトが届く
• 優秀なヘッドハンターが多数登録している
• 自身の市場価値がわかる

求人の3分の1以上が年収1,000万円で、経理幹部・管理職などのポジションでの転職が目指せます。

また、スカウトにより自身の市場価値を可視化できるため、自分の適正年収に合った転職を叶えたい方におすすめです。

公開求人数	131,658件
費用	・スタンダードステージ無料 ・プレミアムステージ：有料 ・プレミアムステージ：有料 30日間コース 5,478円 (税込) ※Web版からアップグレードする場合 月額5,500円(税込)※
対象エリア	全国
主なサービス	・企業からの直接スカウト ・ヘッドハンターからの直接スカウト ・専門アプリあり

出典：株式会社ビズリーチ 【公式】BIZREACH https://www.bizreach.jp/ (2024-8-16)

リクルートダイレクトスカウト

リクルートダイレクトスカウトはハイクラス転職向けのスカウト型転職サイトで、以下のような特徴があります。

• ハイクラス求人が多い
• 複数のヘッドハンターから選べる
• 自分の市場価値がわかる
• 審査なし・無料で利用できる

年収800万〜2,000万円の求人を12万件以上掲載しており、優良企業やハイクラスな求人を保有しています。

約5,000名のヘッドハンターが登録し、複数のヘッドハンターから意見を聞けるため、十分に精査したうえで自分に合った求人の選択が可能です。

公開求人数	257,818件
費用	無料
対象エリア	全国
主なサービス	・ヘッドハンター求人提案 ・キャリアアドバイザーの転職サポート(指名可能) ・企業からの直接スカウト

出典：株式会社リクルート 【公式】リクルートダイレクトスカウト https://directscout.recruit.co.jp/ (2024-8-16)

35歳の転職で年収を上げるのために必要なスキルや知識

35歳の転職では会社の未来に役立つ経験やスキルが重要視され、次の4つの項目が挙げられます。

• マネジメントスキル
• 専門的なスキルと知識
• 柔軟に対応できるスキル
• コミュニケーションスキル

転職を検討している方は、自分の経験やスキルを洗い出す際の参考にしてください。

マネジメントスキル

35歳の転職で年収を上げるためには、会社の重要なポジションを担えるマネジメントスキルが重要です。

組織をまとめる力に加え、生産性の向上や目標達成に向けて取り組み事業拡大に大きく貢献できる人材であることが求められます。

例えば、部下の長所や短所を把握し、うまく活用してチームの成功を導き出せる力があれば会社から大きな評価を得られるでしょう。

プロジェクトリーダーで得た実績や、人材教育に携わった経験がある場合は、管理職や管理職候補の枠を狙えて選考突破に有利となります。

専門的なスキルと知識

35歳以上の採用は即戦力を求められ、専門的なスキルと知識を持ち合わせていることが重要です。

同業界・同業種への転職であれば、専門性に特化した部分やこれまでに培ったスキルを高く評価され、自社に貢献できる人材だと認識されやすいです。

選考の前には企業が求める人材像を洗い出し、自分がどのようなスキルで会社に貢献できる人材であるかを具体的にアピールしましょう。

柔軟に対応できるスキル

35歳以上の転職では、転職先の社風や環境に柔軟に対応できるスキルがあることも大切です。

これまでの社会経験で得たキャリアに固執しすぎる人は、マネジメントのしにくさを懸念され、面接官にネガティブな印象を与えてしまいます。

選考では今までの経験をいかしたうえで、型にはまりすぎず新しいことにも柔軟に対応できる姿勢をアピールしましょう。

コミュニケーションスキル

社会人として必要なコミュニケーションスキルは、35歳の転職ではより重要性が高まります。

特に、事業成功に向けて具体的な計画を立て、周囲を巻き込んで実行にうつせるコミュニケーション力を持った人材は重宝されます。

そのためには、同僚一人ひとりと円滑なコミュニケーションをとり、信頼を構築することが必要です。

選考ではチームを団結させてプロジェクトを成功させた実績などを伝え、入社後も会社に良い影響を与えられる人材であることをアピールしましょう。

35歳の平均年収についてのQ&A

以下では、35歳の平均年収についてよくある質問をまとめました。

• 35歳では年収がいくらあればいいですか？
• 35歳で年収800万円の割合はどのくらいですか？
• 35歳で1,000万円を稼げる職業は何ですか？
• 35歳で年収600万円ありますが転職で注意すべきことはありますか？
• 上場企業の35歳平均年収はどのくらいですか？
• 公務員の35歳平均年収はどのくらいですか？
• 35歳転職限界説は本当ですか？

疑問点はここで解消して、年収アップに役立ててください。

35歳では年収がいくらあればいいですか？

35歳の理想的な平均年収は世帯人数によって異なり、それぞれの世帯人数での理想の平均年収は以下のとおりです。

家族構成	理想の年収
独身1人暮らし	年収400万円以上
結婚して2人暮らし	年収600万円以上
結婚して子供1人と3人暮らし	年収700万円以上
夫婦と子供2人と4人暮らし	年収800万円以上

上記の年収を得られていれば、余裕のある暮らしができるため余剰金を貯金へ回して将来に向けて備えられます。

また、余剰金の30%を投資へ回して資産運用をすることでさらに収入を増やすことも可能です。

35歳で年収800万円の割合はどのくらいですか？

厚生労働省の令和元年賃金構造基本統計調査によ（※1）ると、35〜39歳で年収800万〜899万円を稼いでいる割合はわずか3%でした。

国税庁の民間給与給与実態調査（※2）によると、日本の労働者全体で年収800〜900万円を稼いでいる割合は3.3%です。

また、男性では5%、女性では1%であったため、35歳に限らず日本全体的に年収800万円を稼ぐ割合は低いことがわかります。

※1出典：厚生労働省 令和元年賃金構造基本統計調査 賃金分布 https://www.mhlw.go.jp/ （2024-8-16）
※2出典：国税庁 民間給与実態調査 民間給与実態統計調査 https://www.nta.go.jp/publication/（2024-8-16）

35歳で1,000万円を稼げる職業は何ですか？

年収は業界・職種に左右され、選ぶ仕事によって35歳でも年収1,000万円を稼ぐのは可能であり、主に以下の6つの業界・職種が挙げられます。

• 医者
• 弁護士・公認会計士・税理士などの士業
• 商社・外資系のサラリーマン
• 公務員
• 不動産・証券・保険の営業
• 経営者

専門性の高い知識やスキルが必要な仕事、独占業務のある士業、外資系企業は年収が高い傾向にあります。

上記の職種以外にも、給与の上限が決まっていないフリーランスは働き方や仕事量によって、年収1,000万円を稼ぐことも可能です。

35歳で年収600万円ありますが転職で注意すべきことはありますか？

35歳で年収600万円を稼いでいる人は、以下の5つの点に注意して転職の必要性を十分に考えてから転職活動を行いましょう。

• 年収が下がる可能性がある
• 求人へ求める希望条件が多くなる
• 出世できるポジションに限りがある
• 高いスキルを求められる
• 30代前半より求人数が少なくなる

仮に、転職理由が「もっと年収を上げたい」のような短期的な理由であった場合は転職に向いていません。

自分の叶えたい将来像を明確にして、実現させるために転職が必要なのであれば、ライフバランスとの兼ね合いを考えて転職を検討しましょう。

上場企業の35歳平均年収はどのくらいですか？

上場企業の35歳平均年収の該当データは公表されていませんが、帝国データバンク（※）の調査によると、2023年度の上昇企業社員の平均年収は651.4万円でした。

コロナ後の経済活動活発化により、人手不足を解消するための対策として行われた賃上げによって、上場企業でも大幅な賃上げの動きが加速しました。

業界や職種が同じであっても、企業規模の大きい企業への転職では給与待遇が大きく変わるため、年収アップを目指せる可能性があります。

※出典：帝国データバンク 上場企業の「平均年間給与」動向調査（2023年度決算）https://www.tdb.co.jp/report/watching/（2024-8-16）

公務員の35歳平均年収はどのくらいですか？

地方公務員（※1）と国家公務員（※2）とでは年収に差があり、それぞれの年収は以下のとおりです。

項目	32～35歳平均年収
地方公務員	435万円
国家公務員	557万円

公務員の平均年収は民間企業より高い傾向にあり、国家公務員の平均年収は35歳の平均年収より95万円高いことがわかります。

※1出典：総務省 「職種別，年齢別，学歴別職員数及び平均給料月額 」 https://www.soumu.go.jp/main_sosiki/ （2024-8-16）
※2出典：人事院 令和５年国家公務員給与等実態調査の結果  https://www.jinji.go.jp/ （2024-8-16）
算出方法：（平均月収ｘ12か月）+月給4.5か月分（賞与）

35歳転職限界説は本当ですか？

35歳転職限界説は会社の大半が出世は年功序列であった時代に生まれ、現代では会社の中核を担うミドル世代の求人が増えているため35歳でも転職は可能です。

35歳で転職を成功させるためには、自分の将来像を明確にして転職が本当に必要なのかを十分に検討することが大切です。

専門知識や周囲をまとめるマネジメントスキルを身につけていれば、応募先から高く評価されて高待遇での転職が成功する可能性もあります。

35歳の平均年収｜まとめ

35歳はこれまでの社会生活で培った経験やスキル、組織をまとめるマネジメントスキルなどを身につけていることで採用に大きく影響します。

35歳以降の転職は、自分の将来像を明確にして現職では叶えられないのであれば、ライフスタイルとの兼ね合いを考えながら転職を検討すると良いでしょう。

また、これまでの経験やスキルを見直して、自分の市場価値を把握しておくと転職率が上がる可能性があります。

転職サイトやエージェントで自分の市場価値を確認することも可能なため、スムーズな転職活動に役立ててくださいね。